TCFD提言への賛同と気候関連情報開示の推進
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は新たに「精密接合用樹脂」関連の事業カテゴリーを分析対象に追加し、これにより当社グループの６つの事業カテゴリー（反射防止フィルム（ARF）、異方性導電膜（ACF）、光学弾性樹脂（SVR）、二次保護ヒューズ、フォトニクス、精密接合用樹脂）のシナリオ分析を完了いたしました。」
TCFDシナリオ分析の対象に精密接合用樹脂を追加し、6カテゴリーまで分析を完了した。Scope1・2排出量カバー率は89％となった。 - 2026-05-25前進その他開示
「サプライチェーン全体で行っている気候変動への当社の取り組みが国際的に高く評価され、今回、サプライヤーエンゲージメント・リーダーに初めて選出されました。」
TCFD提言への賛同および気候関連情報開示の推進に関する既存の取り組みについて、サプライチェーン全体での気候変動対応がCDPのサプライヤーエンゲージメント評価で最高評価「A」を獲得し、国際的な評価として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度にはデクセリアルズフォトニクスソリューションズ（株）が生産する「光半導体」を分析対象に加えました。CO2排出量（Scope1+2）カバー率は75％となりました。」
TCFDシナリオ分析の対象に光半導体を追加し、Scope1・2排出量の分析カバー率が2023年の69％から75％へ拡大した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2050年の長期的な時間軸において、気候変動に伴うリスクと機会を特定するため、2つのシナリオ（1.5-2℃シナリオと4℃シナリオ）を考慮したシナリオ分析を実施しています。」
TCFD賛同後の取り組みとして、主要製品を対象に1.5～2℃および4℃シナリオ分析を実施し、気候関連の事業インパクトと財務インパクト評価を進める段階に進んだ。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、環境面について当社グループは2050年の長期的な時間軸において、気候変動に伴うリスクと機会を特定するため、気候変動に関する政府間パネル（IPCC：Intergovernmental Panel on Climate Change）の第6次評価報告書や国際エネルギー機関（ IEA：International Energy Agency）の世界エネルギー見通し（WEO：World Energy Outlook）などを参考に、1.5-2℃シナリオと4℃シナリオを考慮したシナリオ分析を実施しており、財務や温室効果ガスのCO2排出量に大きく影響する当社グループの主要製品を優先して進めています。」
TCFD賛同後の取り組みとして、2050年を見据えた1.5～2℃及び4℃シナリオ分析を主要製品を対象に実施した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当社は2021年９月、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同およびTCFDコンソーシアムへの加入をいたしました。今後は、TCFDのフレームワークに基づき、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」を含む項目について情報開示を進めるとともに、事業活動を通じた持続可能な社会の実現への貢献と新しい価値の提供を引き続き進めてまいります。」
TCFD提言への賛同・コンソーシアム加入と、TCFDの4項目を含む気候関連情報の開示方針が継続して記載された。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「なお、当社は2021年９月、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）提言への賛同およびTCFDコンソーシアムへの加入をいたしました。今後は、TCFDのフレームワークに基づき、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標・目標」を含む項目について情報開示を進めるとともに、事業活動を通じた持続可能な社会の実現への貢献と新しい価値の提供を引き続き進めてまいります。」
2021年9月にTCFD提言への賛同とTCFDコンソーシアムへの加入を行い、TCFDの4項目を含む気候関連情報の開示を進める方針を新たに示した。