選択と集中による高収益企業体質への変革
FY2018に初出。22回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに83社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このような認識のもと、当社グループは、上記のビジョンに掲げた「アジアNo.1」の実現に向け、成長スピードを飛躍的に加速させるため、2033年３月期をターゲットとする新たな長期経営目標を策定しました。」
従来の選択と集中・高収益企業への転換を、2033年3月期を目標年度とする長期経営目標へ具体化した。基本戦略として競争力強化、グローバル化の加速、新規事業への挑戦を掲げ、2033年3月期に売上高800億円、営業利益100億円を目指している。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは、事業拡大によって従来にない飛躍的な成長を遂げるべく、長期経営構想を策定しました。「Lead in Asia. Challenge the World.」をビジョン（私たちのありたい姿）に掲げ、ゼラチン・コラーゲン業界における売上高アジアNo.１を目指し、成長スピードのさらなる加速と企業価値の向上に取り組んでまいります。」
従来の選択と集中、高収益企業への転換を中心とする中期計画から、長期経営構想の下で事業拡大、飛躍的成長、アジア売上高No.1を目指す枠組みへ整理された。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような状況の中で、当社グループは、高収益企業への転換と持続的な成長を実現するため、2024年４月より「2024-2026中期経営計画」（以下、本中計）をスタートさせました。2027年３月期までの３ヶ年を「収益力及びキャッシュ創出力の抜本的な強化を図る期間」と位置付け、取り組みを進めております。」
選択と集中・高収益企業体質への変革を、2024年4月開始の3カ年中期経営計画として整理し、2027年3月期までを収益力・キャッシュ創出力の抜本的強化期間と位置づけている。2025年3月期は営業利益3,930百万円、ROE16.3％となった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当社グループは「コラーゲンを通じて人々のQOL向上に貢献する」を長期ビジョンとして掲げ、高収益企業への転換と持続的な成長を実現するため、本年度からの３ヵ年を「収益力及びキャッシュ創出力の抜本的な強化を図る期間」として新たな中期経営計画（2025年３月期～2027年３月期）をスタートさせました。」
従来の選択と集中・高収益企業体質への変革という方針を、2025年3月期から2027年3月期までの3カ年で収益力とキャッシュ創出力を抜本的に強化する中期経営計画として整理している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、北米市場への取組み及び事業の立て直しに関する施策について議論を重ね、慎重に検討した結果、北米事業をスリム化し、今後の成長分野にリソースを集中させていくことが、当社グループ全体の企業価値向上に資するとの判断のもと、ニッタゼラチンユーエスエーInc.の生産を停止することを決定しました。」
選択と集中による高収益企業体質への変革について、北米事業のスリム化と成長分野へのリソース集中、米国子会社の生産停止決定という具体的な実行段階に進んだ。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは長期ビジョンとして「コラーゲンを通じて人々のQOL向上に貢献」することを掲げ、その具体的な施策として「ゼラチンの汎用品から付加価値の高いコラーゲンペプチドへのシフトを進め、成長が見込める市場に経営資源を重点配分し、高収益企業に生まれ変わる」ことを事業戦略としています。」
選択と集中による高収益企業体質への変革に相当する方針を、コラーゲンペプチドへのシフトと成長市場への資源配分を含む事業戦略として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その具体的な施策として「ゼラチンの汎用品から付加価値の高いコラーゲンペプチドへのシフトを進め、成長が見込める市場に経営資源を重点配分し、高収益企業に生まれ変わる」ことを事業戦略としています。」
選択と集中による高収益企業体質への変革に相当する方針を、コラーゲンペプチドへのシフトと成長市場への資源配分を含む事業戦略として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは2022年６月に、10年後のビジョンを「コラーゲンを通じて人々のQOL向上に貢献」することとし、その具体的な施策を「ゼラチンの汎用品から付加価値の高いコラーゲンペプチドへのシフトを進め、成長が見込める市場に経営資源を重点配分し、高収益企業に生まれ変わる」とする事業戦略を発表しました。」
従来の選択と集中・高収益企業体質への変革に相当する方針を、コラーゲンペプチドへのシフトと成長市場への重点配分を含む10年後の事業戦略として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは2022年６月に、10年後のビジョンを「コラーゲンを通じて人々のQOL向上に貢献」することとし、その具体的な施策を「ゼラチンの汎用品から付加価値の高いコラーゲンペプチドへのシフトを進め、成長が見込める市場に経営資源を重点配分し、高収益企業に生まれ変わる」とする事業戦略を発表しました。」
従来の選択と集中・高収益企業体質への変革を、10年後のビジョンおよびコラーゲンペプチドへの事業構成転換として継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループは2022年６月８日に、10年後のビジョンを示した事業戦略を発表いたしました。その中で、10年後のビジョンとして「コラーゲンを通じて人々のQOL向上に貢献」すること、具体的な施策として、「ゼラチンの汎用品から付加価値の高いコラーゲンペプチドへのシフトを進め、成長が見込める市場に経営資源を重点配分し、高収益企業に生まれ変わる」ことを宣言しました。」
従来の「選択と集中」「高収益企業体質」から、10年後のビジョンとして汎用ゼラチンからコラーゲンペプチドへのシフトと成長市場への重点配分を組み合わせた事業戦略へ整理された。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「１. 注力市場に経営資源を重点配分し、高収益な会社になる」
従来の「選択と集中を進め、高付加価値製品・サービスを創造し、より高収益な企業体質に変革する」という表現から、注力市場を特定して経営資源を重点配分し、高収益化を図る新たな中期経営計画の方針へ整理された。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、選択と集中の方針のもと、2021年２月には当社の接着剤事業（製造）を持分法適用関連会社であるボスティック・ニッタ株式会社へ譲渡を完了しました。」
コラーゲン事業への集中と高収益企業体質への転換に向け、接着剤事業の製造部門の譲渡完了というポートフォリオ整理の具体的な進展があった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「接着剤事業の撤退決定により収益性が見込めなくなったことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として計上しております。」
選択と集中による事業ポートフォリオ見直しに関して、接着剤事業の撤退決定が具体化し、関連資産44百万円の減損損失が計上された。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、選択と集中の方針のもと、2019年12月に当社の特定子会社であったニッタケーシングズInc.及び連結子会社であったニッタケーシングズ（カナダ）Inc.の全株式を譲渡しました。」
選択と集中による高収益企業体質への変革に向け、北米のケーシング子会社2社の全株式譲渡を2019年12月に実行した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社の連結子会社でありました新田ゼラチンフーズ株式会社は、2019年４月１日を合併期日とする当社との吸収合併により消滅したため、当第１四半期連結会計期間より、連結の範囲から除外しております。」
コア領域への注力と事業拡大に向けて決定していた販売子会社の吸収合併が、2019年4月1日付で実施され、連結範囲から除外された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「また、コア領域への注力と事業拡大を目的に、平成31年４月１日を効力発生日として販売子会社である新田ゼラチンフーズ株式会社を吸収合併することを決定しました。」
コア領域への注力と事業拡大に向け、販売子会社の吸収合併を平成31年4月1日付で実施する具体的な決定を行った。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの報告セグメントは、従来「コラーゲン素材事業」及び「フォーミュラソリューション事業」の２事業に区分して報告しておりましたが、コア事業における戦略の推進や新事業への集中投資を目指す当社方針のもと、製販管理体制の変更を中心とした組織再編を行い、グループの経営資源の配分及び経営管理体制を見直してまいりました。また、平成30年８月１日付でフォーミュラソリューション事業に含まれる接着剤事業（製造を除く）の会社分割を行い、当社グループの事業活動をコラーゲン事業として一体管理する体制へ移行したため、当第２四半期連結会計期間より「コラーゲン事業」の単一セグメントへ変更しております。」
製販管理体制の組織再編と接着剤事業の会社分割を実施し、コラーゲン事業を単一セグメントとして一体管理する具体的な段階に移行した。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは平成30年４月に新たな３ヵ年の中期経営計画をスタートさせました。…３．選択と集中を進め、高付加価値製品・サービスを創造し、より高収益な企業体質に変革する。」
新たな3カ年計画でも、選択と集中、高付加価値製品・サービスの創造、高収益企業体質への変革を経営方針として継続している。 - FY2018初出有価証券報告書
「③選択と集中を進め、高付加価値製品・サービスを創造し、より高収益な企業体質に変革する。」
コア事業への戦略推進、新事業への集中投資、製品ポートフォリオの最適化を通じて、高収益な経営体質へ転換する目標を新たに明示した。