主要原料価格の変動と価格転嫁困難リスク
FY2016に初出。18回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-05-14。
新田ゼラチンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに54社。
- 2026-05-14悪化決算説明資料
「電気・ガス等のユーティリティ価格や輸送費などへの波及、また製品の梱包用資材などの価格上昇に繋がる可能性がある」
中東情勢によりユーティリティ価格、輸送費、梱包資材価格が上昇する可能性を具体化し、影響額を2027年3月期業績予想に織り込んでいないと記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化や中東情勢の緊迫化の影響による原材料・エネルギー価格の高騰」
従来からの原材料・エネルギー価格高騰に加え、中東情勢の緊迫化が要因として記載され、外部コスト環境の厳しさが継続・拡大している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「生産性の悪化、近年の米国におけるエネルギーコスト及び人件費の高騰など厳しい事業環境が続き、今後についても市場の競争環境が厳しく、製品販売価格の低下が見込まれます。」
従来の原材料価格上昇リスクに加え、米国でのエネルギーコスト・人件費の高騰と製品販売価格の低下見込みが記載され、コスト負担と価格転嫁環境の厳しさが広がっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、長期化するロシア・ウクライナ情勢による資源・エネルギー及び原材料価格の高騰、為替の変動や世界的なインフレの加速等、当社グループを取り巻く環境は依然として厳しい状況が続いています。」
資源・エネルギー、原材料価格の高騰や世界的インフレが継続していると記載しており、主要原料・外部コスト環境に関するリスクを継続して開示している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料価格上昇等により489百万円（前年同期比28.1％減少）」
原材料価格の上昇等が営業利益の減少として実際の業績に現れた。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、ロシアによるウクライナ侵攻の長期化に伴う資源やエネルギー価格の高騰など当社グループを取り巻く環境は厳しい状況で推移しました。」
ウクライナ侵攻の長期化に伴う資源・エネルギー価格の高騰が続いていると記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、世界的なサプライチェーンの混乱、原材料費やエネルギー価格の高騰が続くなど当社グループを取り巻く環境は厳しい状況で推移しました。」
サプライチェーンの混乱、原材料費およびエネルギー価格の高騰が継続していると記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「世界的なサプライチェーンの混乱、原材料費やエネルギー価格の高騰に加え、急激な円安の進行など当社グループを取り巻く環境は厳しい状況で推移しました。」
従来からの原料価格変動リスクについて、原材料費に加えてエネルギー価格の高騰が生じていると記載し、外部コスト環境の悪化要因を広げている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益は原材料及び輸送コスト等の増加が影響し1,010百万円（前年同期比9.1％減少）となり」
原材料費および輸送コスト等の増加が営業利益の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「また営業利益は、原材料や輸送コストの増加が影響し268百万円（前年同期比21.8％減少）となりました。」
原材料価格に加えて輸送コストの増加も営業利益の減少要因として実際の業績に現れた。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、売上高は27,075百万円（前年同期比4.2％減少）となり、国内売上高の減少や魚原料価格の高騰等により、営業利益は547百万円（前年同期比35.5％減少）に減少しました。」
魚原料価格の高騰が営業利益の減少として実際の業績に現れ、主要原料価格の変動リスクが継続して顕在化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「食品材料は、畜肉加工品向けの品質改良剤等が製菓・デザート用等の販売の減少を補い、全体の売上高は前年並みとなりました。利益は原料価格上昇の影響により減少しました。」
原料価格上昇が食品材料事業の利益減少として実際の業績に現れた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループの製造原価に占める原料費の割合は54.3％（平成30年３月期）となっており、…一方、これら主要原料の価格変動の、当社グループ製品販売価格への転嫁は容易ではありません。」
原料費比率を54.3％と更新し、北米でのゼラチン原料価格上昇が利益減少として実際に発生した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、売上高は28,266百万円（前年同期比4.3％増加）となりましたが、北米でのゼラチン原料価格の上昇等により、営業利益は848百万円（前年同期比36.9％減少）、経常利益は998百万円（前年同期比39.6％減少）、親会社株主に帰属する四半期純利益は528百万円（前年同期比20.1％減少）となりました。」
北米でのゼラチン原料価格の上昇等が営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の減少として実際の業績に現れた。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「ゼラチンは、日本ではコンビニ総菜用、サプリメント向けのソフトカプセル用が堅調に推移しました。全体の売上高は増加しましたが、北米で原料価格が上昇したことなどにより、利益は減少しました。」
北米での原料価格上昇がゼラチン事業の利益減少として実際の業績に現れた。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「利益は、原料価格が上昇したことなどにより減少しました。」
原料価格の上昇がコラーゲン素材事業の利益減少として実際の業績に現れた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループの製造原価に占める原料費の割合は55.7％（平成29年３月期）となっており、原料価格は様々な要因により変動しています。一方、これら主要原料の価格変動の、当社グループ製品販売価格への転嫁は容易ではありません。」
原料費比率を55.7％と更新し、原料価格変動と販売価格への転嫁困難を引き続きリスクとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの製造原価に占める原料費の割合は57.5％（平成28年３月期）となっており、原料価格は様々な要因により変動しています。」
原料費が製造原価の57.5％を占めるとし、畜産・水産副産物、天然多糖類、石油樹脂などの価格変動と販売価格への転嫁困難をリスクとしている。食品材料では原材料価格上昇による利益への影響も記載している。