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東洋ドライルーブ(4976)・施策前進

顧客ニーズ対応型の研究開発

FY2016に初出。32回の記載のうち28回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

32記載
11年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2026-H12016: 22017: 420172018: 320182019: 320192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 120242025: 220252026: 22026
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顧客要求対応の新素材・用途別製品開発39社が書いているテーマ・逆風0社・追い風40社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている39社のうち14社を表示しています。上の文は39社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「2026年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは11名で、研究開発費(設備を除く)として 139 百万円を計上しています。」

    既存製品改良、新製品開発、新たなコーティング加工技術の確立を継続し、研究開発スタッフは前年度の9名から11名、研究開発費は114百万円から139百万円へ増加した。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、68百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は前年同中間期の58百万円から68百万円へ増加したが、研究開発活動の状況について重要な変更はないと説明している。
  3. FY2025再掲有価証券報告書

    「2025年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは9名で、研究開発費(設備を除く)として114百万円を計上しています。」

    分散技術・配合設計・分析能力の向上、既存製品改良、新製品開発、新たなコーティング加工技術の確立を継続している。研究開発スタッフは9名、研究開発費は114百万円となった。
  4. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、58百万円であります。 なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費58百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、55百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費55百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、27百万円であります。 なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費27百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  7. FY2023再掲有価証券報告書

    「2023年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは10名で、研究開発費(設備を除く)として111百万円を計上しています。」

    分散技術・配合設計・分析能力の向上、既存製品改良、新製品開発、新たなコーティング加工技術の確立を継続している。研究開発スタッフは10名、研究開発費は111百万円となった。
  8. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、81百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は81百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  9. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、53百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は53百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  10. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費は25百万円である。
  11. FY2022再掲有価証券報告書

    「2022年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは10名で、研究開発費(設備を除く)として101百万円を計上しています。さらに各分野の専門家を顧問として招聘しており、研究開発の進捗を図っております。」

    2022年6月期に分散技術・配合設計・分析能力の向上、既存品改良、新製品開発、新たなコーティング加工技術の確立を実施した。研究開発スタッフ10名、研究開発費101百万円、専門家の顧問招聘も記載している。
  12. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、72百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は72百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  13. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  14. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費は21百万円である。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、70百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第3四半期累計の研究開発費は70百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  16. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、46百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は46百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  17. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、21百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期累計の研究開発費は21百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  18. FY2020前進有価証券報告書

    「2020年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ既存製品改良及び新製品開発を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは10名で、研究開発費(設備を除く)として109百万円を計上しています。さらに各分野の専門家を顧問として招聘しており、研究開発の進捗を図っております。」

    2020年6月期の研究開発費109百万円、専門スタッフ10名を記載し、各分野の専門家を顧問として招聘する施策も追加している。
  19. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、84百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費84百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  20. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、54百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第2四半期累計の研究開発費は54百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  21. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、25百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    第1四半期の研究開発費は25百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、69百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費69百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費47百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと説明している。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、68百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は68百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、45百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は45百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費22百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  28. FY2017前進有価証券報告書

    「平成29年6月期における主な研究開発内容は、ベースとなる分散技術、配合設計及び分析能力を向上させ新製品の開発 及び既存製品の改良を実施しました。また、既存のコーティング技術を改良するとともに新たなコーティング加工技術を確立しました。研究開発専門のスタッフは10名で、研究開発費(設備を除く)として99百万円を計上しています。」

    当期に分散技術・配合設計・分析能力を向上させ、新製品開発、既存品改良、新たなコーティング加工技術の確立まで進展した。研究開発スタッフは10名、研究開発費は99百万円。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、71百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は71百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、47百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は47百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  31. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、22百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    四半期の研究開発費は22百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと明記している。
  32. FY2016初出有価証券報告書

    「技術開発センター 研究開発室では、顧客の要望や機能要件を正確に収受し、そのニーズに柔軟かつ短納期で応えていく開発姿勢を基本としております。研究開発室の活動方針は、新製品の開発、既存品の改良へ取り組むことであり、自動車機器メーカーなど顧客との共同開発を通じて、技術開発にも努めております。」

    顧客要望への短納期対応、新製品開発、既存品改良、顧客との共同開発を研究開発の基本姿勢としている。平成28年6月期の研究開発スタッフは9名、研究開発費は85百万円。
一緒に動いた変遷

「生産性向上とIOT化」は、この変遷が動いた32回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1生産性向上とIOT化3回
  3. 2製造設備の増強3回
  4. 3安定的な配当の継続3回
  5. 4自動車関連業界への依存2回
  6. 5国内外の生産調整と量産受託の遅延2回
  7. 6収益安定・営業キャッシュフロー増強と健全な財務体質2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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