東洋ドライルーブ（4976）・リスク対処
大口顧客への信用リスク集中
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
8記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
少数取引先への売上債権・信用リスク集中161社が書いているテーマ・逆風161社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。63社中9社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに61社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている161社のうち14社を表示しています。上の文は161社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち18.6％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率は前年度の29.2％から18.6％へ低下し、信用リスクの集中度が下がった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち29.2％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率が前年度の21.1％から29.2％へ上昇し、信用リスクの集中度が高まった。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち21.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率が前年度の25.9％から21.1％へ低下し、信用リスクの集中度が下がった。 - FY2023対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち25.9％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率は前年度の26.1％から25.9％へ低下し、集中度がわずかに下がった。 - FY2022対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち26.1％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率は、前期の30.0％から26.1％へ低下し、信用リスクの集中度が下がった。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち30.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権比率は、前期の34.0％から30.0％へ低下し、集中度が下がった。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち34.0％が特定の大口顧客に対するものであります。」
特定の大口顧客に対する営業債権の比率が前期の33.7％から34.0％へ上昇し、信用リスクの集中度がわずかに高まった。 - FY2017初出有価証券報告書
「当連結会計年度の連結決算日現在における営業債権のうち33.7％が特定の大口顧客に対するものであります。」
営業債権の33.7％が特定の大口顧客向けであるという信用リスクの集中を新たに記載している。