為替変動による損益・資産への影響
FY2016に初出。36回の記載のうち26回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
東洋ドライルーブがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに53社。
- FY2026対処有価証券報告書
「為替差益 ― 3,830」
前年度の為替差損15,205千円から、当年度は為替差益3,830千円へ転じ、為替差損益の影響方向が改善した。ただし、為替変動が損益に影響する状況は継続している。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益につきましては、この期間の為替差損益が良化したものの持分法による投資利益が減少したため、前年同中間期比減益となっております。」
為替差損益は前年同中間期の為替差損10,153千円から、当中間連結会計期間は為替差益1,414千円へ良化した。為替変動の影響は残るが、損益への影響方向は改善している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の増加につきましては、営業利益の増加に加え、この期間の為替差損益が悪化（前年同期比29百万円減）及び持分法投資損益の増加（前年同期比74百万円増）などの影響を受けております。」
為替差損益は前年同期比29百万円悪化し、当連結会計年度には為替差損15百万円を計上した。為替変動による損益影響が継続し、影響方向は悪化している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益につきましては、この期間の為替差損益が悪化したものの持分法による投資利益が増加したため、前年同中間期比増益となっております。」
為替差損益は前年同中間期より悪化し、当中間連結会計期間には為替差損10,153千円を計上した。為替変動による損益影響が継続し、影響方向・金額は悪化している。 - FY2024対処有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の増加につきましては、この期間の為替差損益の前年からの変動は殆ど無く、持分法投資損益の減少（前期比19百万円減）などの影響を受けております。」
為替差損益の前年からの変動はほとんどなく、当期の利益増減に対する為替の影響が限定的だったと記載している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましても、この期間の為替差損益と持分法による投資利益の変動の影響は小さく、前年同期比増益となっております。」
為替差損益の影響は前年同期より小さく、当第２四半期累計期間の為替差損は3,577千円（前年同期10,876千円）となった。為替変動の損益影響は残るものの、影響度は低下している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差益 5,742 6,721」
当第１四半期連結累計期間に為替差益6,721千円を計上し、為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益の減少につきましては、この期間の為替差益の減少（前年同期比43百万円減）及び持分法投資損益の減少（同76百万円減）などが要因となっております。」
為替変動が実際に損益へ影響し、為替差益が前年同期比43百万円減少して経常利益・当期純利益の減少要因となった。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 5,174」
当第３四半期累計期間に為替差損5百万円を計上し、為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 ― 10,876」
当第２四半期累計期間に為替差損11百万円を計上し、前年同期の為替差益3百万円から影響方向が損失へ転じた。為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差損益が改善(前年同期比20百万円増加)したものの、持分法による投資利益の減少(前年同期比46百万円減少)などにより、前年同期比減益となっております。」
為替変動が当第１四半期の損益に実際に影響し、前年同期の為替差損14百万円に対して当期は為替差益5百万円を計上した。為替の影響は損失から利益へ転じている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、営業利益に加えてこの期間の為替差損益の良化（前連結会計年度比49百万円増）及び特別損失の減少（同93百万円減）などが増益要因となっております。」
為替変動が当期の損益に実際に影響し、為替差損益の良化が経常利益・純利益の増益要因となった。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 17,257 28,786」
当第３四半期連結累計期間に為替差益28百万円を計上し、前年同期の17百万円から増加している。為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 ― 3,047」
当第２四半期連結累計期間に為替差益3百万円を計上し、為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 25,184 14,707」
当第１四半期累計期間に為替差損14百万円を計上し、前年同期の25百万円から損失額は減少したものの、為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「為替差益 － 17,257」
当第３四半期連結累計期間に為替差益17百万円を計上し、為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 - 11,220」
当第２四半期連結累計期間に為替差損11百万円を計上し、前年同期の為替差益21百万円から影響方向が変化している。為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「また経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差損益（前年同期比20百万円減少）及び持分法による投資利益（同７百万円減少）などが減益要因となっております。」
為替変動が引き続き実際の損益に影響し、当第１四半期は為替差損25百万円を計上した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、営業利益に加えてこの期間の為替差損益（前連結会計年度比35百万円減）及び持分法による投資利益（同71百万円減）の減少などが減益要因となっております。」
為替変動が当期の損益に実際に影響し、前期の為替差益から当期は為替差損益の減少要因となった。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差損益（前年同期比 62百万円減）及び雑収入（前年同期比 13百万円減）、持分法による投資利益（前 63百万円減）の減少などが減益要因となっております。」
為替変動が当第３四半期累計期間の損益に実際に影響し、前年同期の為替差益29百万円から当期は為替差損33百万円へ転じた。為替の影響方向が利益寄与から損失寄与へ変化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差益 13,246 21,501」
当第２四半期累計期間に為替差益21百万円を計上し、前年同期の13百万円から増加した。為替変動が引き続き実際の損益に影響している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差損益（前年同期比41百万円減少）及び持分法による投資利益（同14百万円減少）などが減益要因となっております。」
為替変動が当第１四半期の損益に実際に影響し、前年同期の為替差益36百万円に対して当期は為替差損5百万円を計上した。為替の影響方向が利益寄与から損失寄与へ転じている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「そして経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益29百万円及び持分法による投資利益 160百万円などを計上加算しております。」
為替変動が当第３四半期連結累計期間の損益に実際に影響し、為替差益29百万円が経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益13百万円（前年同期比 70.4％減）及び持分法による投資利益108百万円（前年同期比 46.8％増）などを計上加算しております。」
為替変動が当第２四半期連結累計期間の損益に実際に影響し、為替差益13百万円が経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、この期間の為替差益36百万円及び持分法による投資利益50百万円などの計上加算が増益要因となっております。」
為替変動が実際に損益へ影響し、当第１四半期累計期間には為替差益36百万円が経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「営業利益につきましては、従前比 海外子会社の連結業績寄与度が高まってきたこと、そして経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、営業利益増に加えて、この期間の為替差益13百万円及び持分法による投資利益123百万円の計上加算が一因となっております。」
為替変動が実際に損益へ影響し、当第３四半期累計期間には為替差益13百万円を計上して経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、営業利益増益に加えて、この期間の為替差益44百万円及び持分法による投資利益73百万円の計上加算が一因となっております。」
為替変動が実際に損益へ影響し、為替差益44百万円が経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、営業利益増益に加えて、この期間の為替差益23百万円及び持分法投資利益35百万円の計上加算が一因となっております。」
為替変動が当四半期の損益に実際に影響し、為替差益23百万円を計上して経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因となった。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「経常利益につきましては、当連結会計年度を通して円安が進行したことにより、当社グループの外貨建債権債務に係る為替差益84百万円を計上し増益幅が拡大しました。」
為替変動が当期も実際に損益へ影響し、前期の為替差損から当期は84百万円の為替差益へ影響方向が反転した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因は、この期間の為替差益82百万円加算が一因となっております。」
為替変動が当四半期も実際に損益へ影響し、為替差益82百万円として経常利益・純利益を押し上げた。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益の増益要因は、この期間の為替差益84百万円加算が一因となっております。」
為替変動が実際に損益へ影響し、今回は為替差益84百万円として経常利益・純利益を押し上げた。前期および前四半期の為替差損から影響方向が反転している。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「営業外費用 為替差損 68,895 29,817」
当第１四半期に為替差損29百万円を計上し、前年同期にも68百万円の為替差損が発生している。また、為替換算調整勘定は137百万円減少した。 - FY2016初出有価証券報告書
「経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、今会計年度を通して円高が急激に進行したことにより、会計年度末（６月30日）において、当社グループの外貨建債権債務に係る為替差損として、△219百万円を計上いたしました。」
円高により外貨建債権債務の為替差損219百万円が実際に発生している。