為替相場の変動
FY2016に初出。36回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
メックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中71社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに51社。
- FY2026-H1海外売上高比率の中間更新有価証券報告書
「海外売上高比率は66.0％となり、前年同期の66.4％に比べ、0.4ポイント減少しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、82.0％となり前年同期の80.8％に比べ1.2ポイント増加しました。 為替差益 － 91,232」
海外売上高比率は66.0％へやや低下した一方、国内代理店経由の海外顧客分を含めると82.0％となった。当中間期は為替差益91,232千円を計上している。 - FY2025-H1海外売上高比率の中間更新有価証券報告書
「海外売上高比率は66.4％となり、前年同期の61.4％に比べ5.0ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、80.8％となり前年同期の76.3％に比べ4.5ポイント増加しました。」
海外売上高比率は前年同期の61.4％から66.4％へ上昇し、国内代理店経由の海外顧客分を含めると80.8％となった。 - FY2024-H1海外売上高比率の中間更新有価証券報告書
「海外売上高比率は61.4％となり、前年同期の62.5％に比べ1.1ポイント低下しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、76.3％（前年同期比0.8ポイント増）となります。」
海外売上高比率は前年同期の62.5％から61.4％へ低下した一方、国内代理店経由の海外顧客分を含めた比率は76.3％となった。 - FY2024-Q1海外売上高比率の四半期更新有価証券報告書
「海外売上高比率は58.6％となり、前年同期の63.7％に比べ5.1ポイント減少しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、73.1％（前年同期比0.6ポイント増）となります。」
海外売上高比率は前年同期の63.7％から58.6％へ低下した一方、国内代理店経由の海外顧客分を含めた比率は73.1％となった。 - FY2023海外売上高比率の年度更新有価証券報告書
「海外売上高比率は62.0％となり、前期の60.7％に比べ、1.3ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、77.4％となり前期の78.8％と比べ1.4ポイント減少しました。」
海外売上高比率は60.7％から62.0％へ上昇し、国内代理店経由の海外顧客分を含めた比率は77.4％となった。海外事業・為替変動へのエクスポージャーを示す比率を更新している。 - FY2023-Q3海外売上高比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は 62.4％ となり、前年同期の61.8％に比べ0.6ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、76.5％（前年同期比3.1ポイント減）となります。」
海外売上高比率は前年同期の61.8％から62.4％へ上昇した。国内代理店経由の海外顧客分を含めた比率は76.5％となった。 - FY2023-Q2海外売上高比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は62.5％となり、前年同期の61.3％に比べ1.2ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、75.5％（前年同期比3.7ポイント減）となります。」
海外売上高比率は前年同期の61.3％から62.5％へ上昇した。国内代理店経由の海外顧客分を含めた比率は75.5％となった。 - FY2023-Q1海外売上高比率の四半期更新有価証券報告書
「海外売上高比率は63.7％となり、前年同期の61.4％に比べ2.3ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、72.5％（前年同期比6.5ポイント減）となります。」
海外売上高比率は61.4％から63.7％へ上昇し、海外事業および為替変動へのエクスポージャーを示す比率を更新している。 - FY2022海外売上高比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は60.7％となり、前期の57.5％に比べ、3.2ポイント増加しました。」
海外売上高比率は過半数を占める状態で、前期の57.5％から60.7％へ上昇した。為替変動が損益に影響する事業構造を示す海外依存度を更新している。 - FY2022-Q3海外売上高比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は61.8％となり、前年同期の56.7％に比べ5.1ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、79.6％（前年同期比3.3ポイント増）となります。」
海外売上高比率は61.8％へ上昇し、国内代理店経由の海外顧客分を含めると79.6％となった。為替変動が損益に影響する事業構造を示す海外依存度の実績を更新している。 - FY2022-Q2海外売上高比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は61.3％となり、前年同期に比べ4.8ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、79.2％（前年同期比3.4ポイント増）となります。」
海外売上高比率は61.3％、国内代理店経由の海外顧客分を含めると79.2％へ上昇した。当第2四半期累計期間には為替差益218,653千円も計上している。 - FY2022-Q1海外売上高比率・為替差益の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は61.4％となり、前年同期に比べ7.3ポイント増加しました。なお、日本国内代理店経由で販売した海外顧客への売上を海外売上高比率に含めた場合は、79.0％（前年同期比3.2ポイント増）となります。」
海外売上高比率は61.4％へ上昇した。当第1四半期は為替差益86,862千円も計上している。 - FY2021為替差益・海外売上比率の更新有価証券報告書
「海外売上高比率は57.5％となり、前期の53.3％に比べ、4.2ポイント増加しました。」
海外売上高比率が過半数の57.5％へ上昇した一方、当期は為替差益805百万円を計上した。為替変動が損益に影響するリスク自体は継続している。 - FY2021-Q2為替差益の更新有価証券報告書
「為替差益 － 47,326」
前年同期の為替差損39,042千円に対し、当第２四半期連結累計期間は為替差益47,326千円となった。為替変動リスク自体は継続している。 - FY2021-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 － 51,539」
前年同期の為替差損49,607千円に対し、当第１四半期は為替差益51,539千円となった。為替変動リスク自体は継続している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、日本国内だけでなく世界的に事業活動を展開しており、海外売上高の比率は過半数を占めます。そのため、為替相場の変動は損益に影響を与える可能性があります。一般に円高は減収・減益の要因となります。 為替差損 42,536」
海外売上高比率が過半数であることを明示し、為替差損は前期の24,418千円から42,536千円へ増加した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 55,443 56,762」
為替差損は前年同期の55,443千円から当第3四半期連結累計期間は56,762千円へ増加し、為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 37,021 39,042」
為替差損は前年同期の37,021千円から当第２四半期連結累計期間は39,042千円へ増加し、為替変動の影響が引き続き実績化している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「為替差損 － 49,607」
前年同期の為替差益715千円から、当第1四半期は為替差損49,607千円へ転じ、為替変動の影響が営業外費用として実績化している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 55,443」
為替変動の影響が、当第3四半期連結累計期間の為替差損55,443千円として実績化し、前四半期累計の37,021千円から増加している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 41,341 37,021」
為替変動の影響が、当第２四半期連結累計期間の為替差損37,021千円として実績化している。前年同期の41,341千円からは減少している。 - FY2019-Q1為替差益への転換有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 3,801 試作品等売却収入 7,849 受取保険金 20,301 為替差益 715」
前年同期に計上した為替差損27,868千円に対し、当第1四半期は為替差益715千円となった。為替変動リスク自体は継続している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「為替差損 65,940」
当連結会計年度に為替差損65,940千円を計上し、為替変動の影響が年度実績として現れている。 - FY2018-Q3為替差損の累計更新有価証券報告書
「為替差損 42,680」
当第3四半期連結累計期間の為替差損は42,680千円となり、前四半期累計の41,341千円から増加している。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「為替差損 2,399 41,341」
為替差損は前年同一期間の2,399千円から当第２四半期連結累計期間の41,341千円へ増加し、為替変動の影響が拡大している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「為替差損 27,868」
当四半期の為替差損は27,868千円となり、前年同一期間の14,171千円から増加した。為替変動の影響が再び営業外費用として実績化している。 - FY2017-Q3為替差損の縮小有価証券報告書
「為替差損 71,248 2,399」
前年同期の為替差損71,248千円に対し、当第2四半期連結累計期間は2,399千円となった事実を記載している。為替変動リスク自体は残っている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「為替差損 14,171」
為替変動の影響が、当第1四半期の営業外費用における為替差損14,171千円として計上されている。 - FY2017為替差益への転換有価証券報告書
「為替差益 4,564」
当連結会計年度の営業外損益では為替差益4,564千円を計上しており、従来記載されていた円高による為替差損から結果が変化している。ただし、為替変動リスク自体は引き続き記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度は前年同期と比べ円高の影響で、売上高で６億78百万円、営業利益で３億69百万円減少となりました。」
為替変動の影響が、売上高678百万円、営業利益369百万円の減少として通期業績に数値化されている。 - FY2016-Q4顕在化有価証券報告書
「当第３四半期は前年同期と比べ円高の影響で、売上高で５億２百万円、営業利益で36百万円の減少となりました。」
円高の影響が売上高502百万円、営業利益36百万円の減少として数値化されている。 - FY2016-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第２四半期は前年同期と比べ円高の影響で、売上高で２億72百万円の減少となりました。」
円高の影響が売上高2億72百万円の減少として数値化されている。 - FY2016-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第１四半期は前年同期と同じ為替レートで換算した場合と比べ、売上高で86百万円の減少、営業利益で12百万円の減少となりました。」
為替変動の影響が売上高86百万円、営業利益12百万円の減少として数値化されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、日本国内だけでなく世界的に営業活動を展開しているため、為替相場の変動の影響を受ける可能性があります。」
グローバル営業に伴う為替変動リスクを記載している。