競争激化・価格競争
FY2016に初出。23回の記載のうち18回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
小林製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「また、当社グループの事業領域は、競合他社の新製品発売、得意先の統合による価格交渉力低下等の競争環境の変化にさらされております。」
競合他社の新製品発売や得意先統合による価格交渉力低下を含む競争環境リスクを継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「また、当社グループの事業領域は、競合他社の新製品発売、得意先の統合による価格交渉力低下等の競争環境の変化にさらされております。」
芳香・消臭剤市場の低迷と競争環境の激化が上期の日用品の苦戦・減収として実際に表れた一方、下期は回復傾向も記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、芳香・消臭剤は当第3四半期連結会計期間の売上が増収で、足元は回復傾向にあるものの、上期は市場低迷や競争環境の激化等の影響により苦戦し、日用品カテゴリー全体が減収となりました。」
市場低迷や競争環境の激化により、上期の芳香・消臭剤が苦戦し、日用品カテゴリー全体が減収となった。第3四半期会計期間は増収で足元の回復傾向も記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、市場の低迷や競争環境の激化により芳香・消臭剤が苦戦し日用品が減収となりました。」
競争環境の激化が芳香・消臭剤の苦戦と日用品の減収として実際に表れたことを開示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また当社グループの事業領域は、競合他社の新製品発売、得意先の統合による価格交渉力低下等の競争環境の変化にさらされております。」
競合他社の新製品や得意先統合による価格交渉力低下を含む競争環境リスクを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また当社グループの事業領域は、競合他社の新製品発売、得意先の統合による価格交渉力低下等の競争環境の変化にさらされております。」
従来の競合品・価格競争に加え、得意先統合による価格交渉力低下など、競争環境のリスクを具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「しかしながら、他社からも競合品が発売されるとともに、厳しい価格競争にさらされております。そのため、今後、新製品の開発費用や需要喚起のための広告宣伝、販売促進費用が増加する可能性があります。」
競合品と価格競争を継続的なリスクとして記載し、開発・広告・販売促進費の増加可能性を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、他社からも競合品が発売されるとともに、厳しい価格競争にさらされております。そのため、今後、新製品の開発費用や需要喚起のための広告宣伝、販売促進費用が増加する可能性があります。これらの要因が当社グループの経営成績及び財政状態に影響を与える可能性があります。」
競合品と価格競争を継続的なリスクとして記載し、開発・広告・販売促進費の増加可能性を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
競争激化・価格競争について、新たな発生または重要な変更がないと一括して開示している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「しかしながら、他社からも競合品が発売されるとともに、厳しい価格競争にさらされております。そのため、今後、新製品の開発費用や需要喚起のための広告宣伝、販売促進費用が増加する可能性があります。」
競合品と価格競争を引き続き事業上のリスクとして記載し、開発・広告・販売促進費の増加可能性を示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「しかしながら、他社からも競合品が発売されるとともに、厳しい価格競争にさらされております。」
競合品の発売と価格競争により、開発費用・広告宣伝費・販売促進費が増加する可能性を示している。