新ブランド立ち上げに伴う積極的なマーケティング投資
FY2018-Q3に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「一部局へのCM出稿を差し控えたことによる広告宣伝費の減少」
従来の成長投資としてのマーケティング費用投下に対し、一部局へのCM出稿を差し控え、広告宣伝費を減少させたと記載している。 - FY2025後退有価証券報告書
「当初想定していた計画とのギャップを埋めるため、更なるコスト削減や、価格政策、マーケティング費用の見直し・追加施策の実行をしてまいります。」
従来の成長投資としてのマーケティング費用投下から、計画差を埋めるための費用見直し・追加施策へ重点を移している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、主要品目の値上げをしたものの、原材料価格上昇に伴う原価コストアップや、新規事業投資による販売費及び一般管理費の増加により営業利益は19億49百万円（同13.9％減）」
新規事業投資を継続し、その販管費増加が第3四半期の営業利益減少要因として記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「主要品目の値上げや、マーケティング費用を抑制し販売費及び一般管理費は減少したものの」
前四半期に続き、マーケティング費用を抑制したことを販売費及び一般管理費の減少要因として記載している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「主要品目の値上げや、マーケティング費用を抑制し販売費及び一般管理費は減少したものの」
前年度までの成長に向けたマーケティング費用の戦略的投下に対し、当四半期はマーケティング費用を抑制したと記載している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「また、ＴＶ・デジタル・売場における統合コミュニケーションを展開するとともに、ＥＣやバラエティショップ、ライフスタイルショップ等の伸長チャネルの売上を拡大させる取り組みを行います。」
TV・デジタル・店頭を連動させた販売促進と、EC等の成長チャネルの拡大を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、円安による仕入コストの上昇に加え、成長に向けてマーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益22億63百万円（同25.8％減）、持分法による投資損益や為替差損益が改善し、経常利益25億56百万円（同20.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益16億66百万円（同24.1％減）となりました。」
成長に向けたマーケティング費用の戦略的投下を継続し、その費用増加が販売費及び一般管理費の増加要因となっている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、円安による仕入コストの上昇に加え、成長に向けてマーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益16億49百万円（同36.2％減）」
成長に向けたマーケティング費用の戦略的投下を継続し、その費用増加が営業利益減少の要因として記載されている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、売上原価率の上昇に加え、成長に向けてマーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益1億92百万円（同79.4％減）、経常利益3億7百万円（同70.2％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1億51百万円（同77.9％減）となりました。」
成長に向けたマーケティング費用の戦略的投下を継続し、その費用増加が第1四半期の利益要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「昨年の緊急事態宣言下での活動抑制からは少しずつ営業活動が戻り販売費及び一般管理費が増加した他、マーケティング費用等を戦略的に投下したことにより、営業利益は30億49百万円、経常利益は32億22百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は21億95百万円となりました。」
営業活動の回復に伴う販売費及び一般管理費の増加と、マーケティング費用等の戦略的投下を引き続き記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループの当第２四半期連結累計期間の売上高は、新型コロナウイルス感染症に伴う需要が落ち着き、234億78百万円、売上原価率の抑制に努めたものの、昨年の新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言下での活動抑制からは少しずつ活動が戻り販売費及び一般管理費が増加した他、マーケティング費用を戦略的に投下したことにより、営業利益は25億84百万円、経常利益は27億16百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は18億45百万円となりました。」
販売活動の回復に伴う販売費及び一般管理費の増加に加え、マーケティング費用を戦略的に投下したことを記載している。 - FY2021マーケティング費用の増加と利益改善の両立有価証券報告書
「これはマーケティング費用の増加や、人件費の増加によるものです。この結果、営業利益は39億45百万円となり、前連結会計年度と比べ16.9％増加いたしました。」
マーケティング費用は増加した一方、営業利益は39億45百万円で前年度比16.9％増加したと記載している。 - FY2021-Q3マーケティング費用の増加と効果的投資有価証券報告書
「利益面では、マーケティング費用の増加があったものの、販売数量増加による売上総利益額の増加の他、効果的費用投資や外出自粛などによる活動経費等の抑制により売上高に対する販売費及び一般管理費率が低下したことから」
前四半期に示された投資時期の変更から、当四半期はマーケティング費用が増加した一方、効果的な費用投資と活動経費抑制を記載している。 - FY2021-Q2マーケティング投資の下期繰延べ有価証券報告書
「マーケティング費用等の投資を下期へ計画変更した他、外出自粛などで活動経費等が抑制できたことにより」
マーケティング費用等の投資時期を下期へ変更したと記載しており、前期・前四半期の投資抑制または戦略的投下から、実施時期の変更へ焦点が移っている。 - FY2021-Q1戦略的マーケティング投資への再転換有価証券報告書
「利益面では、マーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加したものの」
前四半期に記載されたマーケティング費用の抑制から、今四半期は戦略的な投下により販売費及び一般管理費が増加したと記載している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「利益面では、原価低減に向けた取り組みや、マーケティング費用を抑制したことにより販売費及び一般管理費が減少したため、営業利益3億85百万円（同24.3％増）、経常利益4億39百万円（同27.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益2億81百万円（同65.1％増）となりました。」
前期までの成長に向けた戦略的なマーケティング投資に対し、今四半期はマーケティング費用を抑制したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料及び商品の仕入価格の高騰や戦略的な国内外のマーケティング投資を行ったことによる費用の増加等により、営業利益23億64百万円（同19.7％減）、経常利益23億70百万円（同18.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益15億21百万円（同20.5％減）となりました。」
国内外のマーケティング投資を戦略的に継続し、その費用増加が当四半期の利益減少要因となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「利益面では、原材料及び商品の仕入価格の高騰や成長に向けた国内外のマーケティング投資を戦略的に行ったことによる費用の増加等により、営業利益19億71百万円（同22.6％減）、経常利益19億85百万円（同21.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益13億49百万円（同19.2％減）となりました。」
成長に向けた国内外のマーケティング投資を戦略的に継続し、その費用増加が当四半期の利益減少要因となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「利益面では、売上構成の変化による粗利率の低下や成長に向けたマーケティング投資を戦略的に行ったことによる費用の増加により、営業利益3億10百万円（同58.0％減）、経常利益3億46百万円（同54.4％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益1億70百万円（同63.3％減）となりました。」
成長に向けたマーケティング投資を戦略的に継続し、その費用増加が当四半期の利益減少要因となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「営業利益は、販売数量増加による運送費及び保管料の増加、新ブランド「洗浄力」の立ち上げやタイでの新製品展開による戦略的な広告宣伝費や拡販費等のマーケティング費用の積極的な投下により販売費及び一般管理費は増加したものの、売上総利益の増加により、34億80百万円（同21.9％増）となりました。」
新ブランド立ち上げやタイでの新製品展開に伴う広告宣伝費・拡販費等の積極的な投下を継続している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「新ブランド立ち上げ等に伴う積極的なマーケティング費用の投下」
新ブランド立ち上げ等に伴い積極的にマーケティング費用を投下していることを、当第3四半期累計期間の利益要因として初めて明示している。