原材料価格の高騰と円安
FY2016に初出。30回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-08-05。
エステーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに37社。
- FY2026対処有価証券報告書
「一部主力品の値上げと同時に「原価高騰対策」の取り組みとして調達先見直し等によるコストアップ抑制が進んだことで、増益となりました。」
原材料価格高騰・円安によるコスト上昇が続く一方、値上げと調達先見直しによるコストアップ抑制が実績として記載されている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「中東情勢をめぐる原材料・エネルギー価格の高止まりによる影響」
原材料・エネルギー価格について、中東情勢を背景とする高止まりを外部環境上の影響要因として明示している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「これは原材料の値上げや円安による仕入コストの上昇により売上原価が増加したことや、売上控除のリベートが増加したものの、主要品目を値上げした他、高付加価値が伸長したことで売上構成が改善し、増益となりました。」
原材料値上げ・円安による仕入コスト上昇が売上原価増加として実績に現れている一方、主要品目の値上げと高付加価値品の伸長により売上総利益は増加している。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「利益面では、いくつかの品目の値上げをしたものの、円安による仕入価格の上昇に伴うコストアップや、売上控除のリベート等の増加、中期経営計画策定に伴うパーパス制作費用やのれんの減価償却費など販売費及び一般管理費の増加により営業利益12億12百万円（同11.6％減）」
円安による仕入価格上昇がコストアップとして実際に発生し、営業利益の前年同期比11.6％減少要因となっている。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「原材料の値上げや円安による仕入コストの上昇により売上原価が増加した他、在庫の適正化を進めたことにより減益となりました。」
原材料値上げと円安による仕入コスト上昇が、売上原価増加および売上総利益の前期比3.2％減として引き続き実績に現れている。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、主要品目の値上げをしたものの、原材料価格上昇に伴う原価コストアップや、新規事業投資による販売費及び一般管理費の増加により営業利益は19億49百万円（同13.9％減）」
原材料価格上昇が原価コストアップとして実際に発生し、営業利益の前年同期比13.9％減少要因となっている。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料価格上昇に伴う売上原価率の上昇により営業利益は13億71百万円（同16.8％減）」
原材料価格の上昇が売上原価率の上昇と営業利益の前年同期比16.8％減少として実際に現れている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「原材料価格上昇に伴う売上原価率の上昇により営業利益は1億1百万円（同47.4％減）」
原材料価格の上昇が売上原価率の上昇と営業利益の前年同期比47.4％減少として、引き続き実績に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「売上総利益は169億54百万円（同4.8％減）となりました。これは原材料の値上げや円安による仕入コストの上昇により売上原価が増加した他、感染拡大の落ち着きなどにより除菌コート剤等の棚卸資産評価損を計上したことにより減益となりました。」
原材料値上げと円安による仕入コスト上昇が売上原価増加および売上総利益の前年同期比4.8％減として実際に現れている。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、円安による仕入コストの上昇に加え、成長に向けてマーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益22億63百万円（同25.8％減）、持分法による投資損益や為替差損益が改善し、経常利益25億56百万円（同20.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益16億66百万円（同24.1％減）となりました。」
円安による仕入コスト上昇が実際の費用増加と営業利益等の前年同期比減少として現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、円安による仕入コストの上昇に加え、成長に向けてマーケティング費用を戦略的に投下したことで販売費及び一般管理費が増加し、営業利益16億49百万円（同36.2％減）」
円安による仕入コスト上昇が実際の費用増加および営業利益の前年同期比36.2％減少として現れている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「急速な円安の進行、ウクライナ情勢の長期化の影響等による原材料価格の上昇やサプライチェーンの停滞など、依然として先行きに対する不透明感は継続しています。」
原材料価格の上昇要因として急速な円安とウクライナ情勢の長期化を挙げ、サプライチェーンの停滞も併記している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上総利益は178億4百万円となりました。これはコストダウンに努めたものの、原材料の高騰に伴う生産コストアップにより減益となりました。」
原材料価格高騰が生産コスト上昇と売上総利益の減益として実際に現れている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、世界的に新たな変異株による感染が再拡大し、国内でも感染拡大の懸念がある他、供給面での制約や原材料価格の動向による景気の下振れリスク等も懸念され、依然として先行きに対する不透明感は継続しています。」
原材料価格に加え、供給面の制約による景気下振れリスクを明示し、外部環境の不透明感が継続しているとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社グループの製品はプラスチック容器、フィルム等のプラスチック樹脂加工品などの石油製品及びエアゾール缶等の鉄鋼製品の占める比率が高く、これらの原材料の調達にあたっては国内外のサプライヤーから購入しています。しかしながら、気候変動や国際的な需要拡大による需要変化や、原油価格の高騰や円安の進行により、これら素材価格の高止まりが長期化した場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格高騰・円安による素材価格上昇のリスクを、気候変動、国際需要、国内外サプライヤーを含むサプライチェーンリスクの一部として整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や円安の進行により、これら素材価格の高止まりが長期化した場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格や円安による素材価格高止まりのリスクを引き続き記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料及び商品の仕入価格の高騰、設備更新による減価償却費の負担増や物流コストの増加等により、営業利益28億39百万円（同18.4％減）、営業外損益の為替差益が減少したこと等により経常利益27億22百万円（同21.6％減）、親会社株主に帰属する当期純利益18億3百万円（同25.2％減）となりました。」
原材料・商品の仕入価格高騰が、設備更新による減価償却費や物流コストの増加とともに利益減少の要因として実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料及び商品の仕入価格の高騰や戦略的な国内外のマーケティング投資を行ったことによる費用の増加等により、営業利益23億64百万円（同19.7％減）、経常利益23億70百万円（同18.7％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益15億21百万円（同20.5％減）となりました。」
原材料及び商品の仕入価格高騰が費用増加および営業利益等の前年同期比減少の要因として引き続き現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面では、原材料及び商品の仕入価格の高騰や成長に向けた国内外のマーケティング投資を戦略的に行ったことによる費用の増加等により、営業利益19億71百万円（同22.6％減）、経常利益19億85百万円（同21.6％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益13億49百万円（同19.2％減）となりました。」
原材料及び商品の仕入価格高騰が実際の費用増加および営業利益等の前年同期比減少の要因として記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「一方、米国の保護主義的な通商政策による貿易摩擦の懸念やエネルギー価格の上昇、天候不順の影響による実質所得の伸び悩み等、依然として先行きに対する不透明感は継続しております。」
エネルギー価格の上昇を、実質所得の伸び悩みなどにつながる外部環境上の懸念として引き続き記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や円安の進行により、これら素材価格の高止まりが長期化した場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格と円安による素材価格高止まりのリスクを再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「個人消費につきましても、エネルギー価格の上昇や天候不順による食料品価格の値上がりが実質購買力の伸長を抑制しているものの、雇用者所得環境の回復や株価上昇を受けた消費者マインドの改善により、回復基調は継続しました。」
エネルギー価格上昇や天候不順による物価上昇が実質購買力を抑制する要因であるとの認識を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながらエネルギー価格の上昇や天候不順による食料品価格の値上がりが実質購買力の下押し圧力となり、個人消費の力強い伸長が見込みにくい状況にあります。」
エネルギー価格上昇や天候不順による物価上昇が実質購買力・個人消費を下押しする懸念を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「エネルギー価格の上昇や円安による日用品価格の値上がりが実質購買力の下押し圧力となり、個人消費の力強い伸長が見込みにくい状況にあります。」
エネルギー価格上昇と円安による日用品価格の上昇を、個人消費の下押し要因として記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「原油価格の高騰や円安の進行により、これら素材価格の高止まりが長期化した場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格と為替による素材価格高止まりのリスクを再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「原油価格の高騰や円安の進行により、これら素材価格の高止まりが長期化した場合、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
プラスチック樹脂や鉄鋼製品などの素材価格上昇を、原油価格と為替の影響を受けるリスクとしている。