保有投資有価証券の株価変動
FY2016に初出。28回の記載のうち18回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
エステーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。136社中54社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに39社。
- FY2026評価差額金増加・投資有価証券売却・評価損計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は1,976百万円から2,297百万円へ増加し、投資有価証券の売却額は327百万円、投資有価証券評価損は19百万円となりました。」
評価差額金は321百万円増加した一方、政策保有株式等の売却と19百万円の評価損計上も行っている。 - FY2026-H1評価差額金増加と投資有価証券売却有価証券報告書
「主な要因は、利益剰余金の増加8億75百万円、その他有価証券評価差額金の増加4億32百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が4億32百万円増加し、投資有価証券の売却による収入1億93百万円も計上している。 - FY2025-H1評価差額金の減少有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 2,201 2,141」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の2,201百万円から2,141百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に現れている。 - FY2024評価差額金増加と評価損計上の継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金の増加2億26百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が増加する一方、当年度に投資有価証券評価損63百万円を計上している。 - FY2024-Q3評価差額金増加と評価損計上有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金の増加1億26百万円等です。 投資有価証券評価損 9」
その他有価証券評価差額金が1億26百万円増加する一方、投資有価証券評価損9百万円を計上している。 - FY2024-Q2評価差額金の増加継続有価証券報告書
「主な要因は、利益剰余金の増加7億58百万円、その他有価証券評価差額金の増加77百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から77百万円増加し、投資有価証券の評価変動が純資産増加要因として現れている。 - FY2024-Q1評価差額金の増加継続有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金は1,974百万円から2,137百万円へ増加」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末から1億63百万円増加し、投資有価証券の評価変動が純資産に現れている。 - FY2023評価差額金増加と投資有価証券売却有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して11億13百万円増加し、329億61百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加9億50百万円、その他有価証券評価差額金の増加1億8百万円等です。」
当年度はその他有価証券評価差額金が増加した一方、投資有価証券25百万円を売却し、売却益17百万円を計上している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 1,866 1,818」
その他有価証券評価差額金が前連結会計年度末の1,866百万円から1,818百万円へ減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産に現れている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して7億76百万円増加し、326億23百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加8億26百万円、その他有価証券評価差額金の減少1億39百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が1億39百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が当第2四半期の純資産変動要因として現れている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して7億85百万円減少し、318億47百万円となりました。主な要因は、その他有価証券評価差額金の減少10億19百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が10億19百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産減少として現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して2億85百万円増加し、329億18百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加11億12百万円、その他有価証券評価差額金の減少8億64百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が8億64百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産の変動要因として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して8億29百万円増加し、334億62百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加11億86百万円、その他有価証券評価差額金の減少5億46百万円等です。」
その他有価証券評価差額金が5億46百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が当四半期の純資産変動要因として現れている。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して66百万円減少し、325億66百万円となりました。主な要因は、その他有価証券評価差額金の減少2億29百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金の減少2億29百万円が純資産減少要因として現れており、投資有価証券の評価変動が引き続き実績に現れている。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について30,960千円（株式）減損処理を行っています。」
保有投資有価証券の評価変動が、当年度に30,960千円の減損損失として発生している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 30,960」
第3四半期累計期間に投資有価証券評価損30,960千円を計上し、保有投資有価証券の評価変動が損失として現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 30,960」
当第1四半期累計期間に投資有価証券評価損3,096万円を計上し、保有投資有価証券の評価変動が損失として発生している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 941」
投資有価証券の評価変動が当年度に941千円の評価損として発生している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して6億62百万円増加し、298億86百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加12億71百万円、その他有価証券評価差額金の減少4億94百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が4億94百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産の変動要因として現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して4億84百万円増加し、297億7百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加13億1百万円、その他有価証券評価差額金の減少6億53百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が6億53百万円減少し、投資有価証券の評価変動が純資産の変動要因として現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して2億78百万円減少し、289億44百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の減少1億20百万円、その他有価証券評価差額金の減少1億64百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が1億64百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産減少の要因として現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して2億1百万円増加し、292億23百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加9億91百万円、その他有価証券評価差額金の減少7億7百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が7億7百万円減少し、保有投資有価証券の評価変動が純資産の変動として現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「純資産は、前連結会計年度末と比較して5億45百万円減少し、284億76百万円となりました。主な要因は、利益剰余金の増加7億15百万円、その他有価証券評価差額金の減少11億97百万円等であります。」
その他有価証券評価差額金が11億97百万円減少し、投資有価証券の評価変動が純資産減少の要因として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について33,860千円（その他有価証券）減損処理を行っております。」
保有投資有価証券の評価変動が当年度に33,860千円の減損損失として発生している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 32,530」
当第3四半期累計期間に投資有価証券評価損3,253万円を計上し、保有投資有価証券の評価変動が損失として発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 32,140」
当第2四半期累計期間に投資有価証券評価損3,214万円を計上しており、保有投資有価証券の評価変動が損失として発生している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループにて保有する投資有価証券の多くは、株価変動のリスクがあり、株価の下落など不測の事態が生じた場合は、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
保有投資有価証券の株価変動リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループにて保有する投資有価証券の多くは、株価変動のリスクがあり、株価の下落など不測の事態が生じた場合は、当社グループの業績と財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
保有投資有価証券の市場価格下落をリスクとしている。