CPO低減・LTV向上・販売品目拡大・海外エリア拡大
FY2020に初出。19回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。19社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「新規獲得の広告効率の改善が見られない通信販売の売上高は前年同期実績を下回りました。」
新規獲得効率を重視し、広告投資を抑制する従来方針が継続している。効率改善はなお十分に確認されていない。 - FY2025広告費率低下・新規獲得抑制の継続有価証券報告書
「前連結会計年度以降、新規獲得の広告効率が悪化したことから、獲得効率・転換率を重視した方針に転換し、その結果、広告宣伝費は売上高の24.3％（当連結会計年度）に減少しております。」
新規獲得効率を重視して広告投資を管理する方針を継続し、広告宣伝費率は24.3％まで低下した。 - FY2025-H1広告効率未改善による広告費抑制有価証券報告書
「通信販売チャネルにおいて、新規獲得の広告効率が十分に改善しなかったことから広告宣伝費を中心とした販売費を抑制した」
新規獲得効率の改善が十分でない状況を受け、通信販売の広告宣伝費を抑制する運用が記載されている。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「通販市場での広告コストの高止まりや、獲得効率・転換率を重視した新規獲得方針に基づき広告投資をコントロールした」
広告コスト高止まりへの対応が、単なる新規獲得抑制から、獲得効率・転換率を重視して広告投資を管理する方針として明確化された。 - FY2024-Q2広告コスト高止まりによる新規獲得抑制有価証券報告書
「通販市場での広告コストの高止まりにより新規獲得の広告宣伝費等が抑制された」
広告コストの高止まりを受け、新規顧客獲得に係る広告宣伝費を抑制したと記載している。 - FY2024-Q1競合出稿増による広告投資抑制有価証券報告書
「競合の出稿増に伴う顧客獲得環境の悪化により広告投資が減少したことから」
競合他社の広告出稿増により顧客獲得環境が悪化し、広告投資が減少した。従来の新規獲得施策に対する外部環境の変化が記載されている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「デジタル広告の獲得競争環境が厳しさを増す中、定期会員の継続利用への投資を積極的に行うとともに、ブランド間クロスセルを強化して会員基盤の価値最大化を図り、新規と既存の収益構造バランスを改革してまいります。」
CPO低減・LTV向上を軸とした従来の施策に加え、定期会員の継続利用、ブランド間クロスセル、既存顧客の収益性を重視する方向へ重点を広げた。 - FY2023-Q3ブランド別の獲得方針分化有価証券報告書
「「カナデル」ブランドは、「カナデル プレミアリフト」を医薬部外品化したリニューアル商品をリテールにおいて販売を始めるなど、引き続きユニークな新商品が着実に売上を伸ばしています。CPOとLTVの関係性が良好であったことから新規獲得を強化し、オールインワン化粧品市場のメイン・ターゲット層への拡大を図っております。」
CPO・LTVの関係性を踏まえてカナデルでは新規獲得を強化する一方、ブランドごとに獲得施策の効果や方針が分かれている。 - FY2023-Q2投資効率重視による新規獲得減少有価証券報告書
「投資効率を重視した広告投資の実行により新規獲得件数が減少し、売上高は、通信販売・卸売販売ともに減少しました。」
広告投資について投資効率を重視した結果、新規顧客獲得件数が減少したと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「3月に発売した「クレイエンス」ブランドは、「デュオ」や「カナデル」を上回る高水準の新規獲得が継続しています。また10月からのテレビCMに合わせ小売店舗へ展開し、10月末までに小売店8,000店舗への配荷が完了しました。前期までは通信販売のみの取り扱いとなっておりましたが、テレビCM等のマスマーケティングを活用したメディアミックス戦略により更に認知度を高めており、通信販売・卸売販売の両輪で売上を伸ばしております。」
クレイエンスについて、通信販売に加えて卸売・小売へ展開し、テレビCMを活用したメディアミックスと小売店8,000店舗への配荷を実施した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「通信販売チャネルでは「CPOの低減」「LTVの向上」、卸売販売チャネルでは「１店舗当たりの売上高の拡大」、その他チャネルにおける海外事業では「中国市場の拡大」を重点目標として掲げ」
新中期計画でチャネル別重点目標を更新した。卸売では販売品目拡大から店舗当たり売上高へ、海外では中国市場拡大を明示し、クロスセル、Web広告内製化、CRM強化等の施策も追加している。 - FY2020初出有価証券報告書
「通信販売チャネルでは「CPO※１の低減」「LTV※２の向上」、卸売販売チャネルでは「販売品目の拡大」、その他チャネルにおける海外事業では「販売エリアの拡大」を重点目標として掲げ」
中期計画におけるチャネル別の重点施策。CPO、LTV、クロスセル比率など測定可能な指標を用いている。