ヘルスケア領域で新たな定番商品を確立
FY2019に初出。21回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- 2026-08-07前進決算説明資料
「ヘルスケアのFun and Healthは中計目標100億円を１年前倒しで達成見込み」
Fun and Healthの売上成長により、中期経営計画のヘルスケア売上目標を1年前倒しで達成する見込みを示した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、新商品の「Slimore Coffee Latte(スリモアコーヒーラテ)」の投入により、顧客層の拡大が進んでおり、ブランド成長のさらなる加速を図っております。今後も、シリーズ拡充によりお客さまの選択肢を増やすことで、新規顧客獲得を推進してまいります。」
Fun and HealthでSlimore Coffee Latteを投入し、顧客層の拡大とシリーズ拡充を通じた新規顧客獲得を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「ヘルスケアの「Fun and Health」では、主力商品である機能性表示食品「Wの健康青汁」の安定成長に加えて「Slimore Coffee(スリモアコーヒー)」の好調な新規顧客獲得が継続した結果、ブランド売上高は大幅増収し、全社の成長をけん引しました。」
Wの健康青汁の安定成長とSlimore Coffeeの新規顧客獲得継続により、Fun and Healthのブランド売上高が大幅増収となり、全社成長をけん引した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ヘルスケアの「Fun and Health」では、主力商品である機能性表示食品「Wの健康青汁」の定期購入が高い継続率で推移したことでブランド収益基盤を構築し、「Slimore Coffee(スリモアコーヒー)」の好調な新規顧客獲得が継続したことで、大きく増収しました。」
Wの健康青汁は定期購入の高い継続率を背景にブランド収益基盤を構築した。Slimore Coffeeは新規顧客獲得の好調が続き、大きく増収した。 - FY2024前進有価証券報告書
「3月に発売した新商品「Slimore Coffee（スリモアコーヒー）」はテスト販売が好調に推移し、新たな柱へと成長させるべくマーケティング投資拡大フェーズへ移行しました。」
ヘルスケア領域でSlimore Coffeeを発売し、テスト販売の好調を受けて新たな柱に育成するためマーケティング投資拡大段階へ移行した。Wの健康青汁及びWellness Foodも成長を継続した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「ヘルスケアでは、「Fun and Health」の主力商品である機能性表示食品「Wの健康青汁」の好調な販売が継続し、Wellness FoodのEC販売が着実に成長しました。」
Wの健康青汁の好調な販売が継続し、Wellness FoodのEC販売が着実に成長した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ヘルスケアでは機能性表示食品「Wの健康青汁」への継続したデジタル広告投資による新規顧客獲得と既存顧客の高いリピート率により、引き続き売上高が拡大しました。」
Wの健康青汁へのデジタル広告投資を継続し、新規顧客を獲得するとともに既存顧客の高いリピート率を背景に売上高が拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「今後、ヘルスケア事業を化粧品に次ぐ事業の柱へ成長させるためには、既存のヘルスケア事業の拡大に加え、新たなヘルスケア事業を開発・育成することが重要な課題であると認識しており、具体的には高い機能性を持つ新商品を継続的に投入することに加え、通信販売の販売力を生かしたヒット商品の育成、化粧品購入顧客に対するクロスセルの強化による顧客開発の推進等の取り組みを強化してまいります。」
ヘルスケアを化粧品に次ぐ事業の柱へ成長させる方針を再確認し、高機能新商品の継続投入、ヒット商品育成及び化粧品顧客へのクロスセルを具体策として示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ヘルスケアでは、機能性表示食品「Wの健康青汁」の広告投資効率が良化し、ECでの新規顧客の獲得がさらに伸長した結果、売上高の拡大をけん引しています。」
Wの健康青汁について広告投資効率が改善し、ECでの新規顧客獲得がさらに伸長して売上高拡大をけん引した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ヘルスケアでは、機能性表示食品「Wの健康青汁」の高血圧や体脂肪等の特定の需要に訴求した差別化が功を奏し、新規顧客の獲得が好調に推移したことで、安定した国内市場の中でも着実にシェアを拡大し売上をけん引しています。」
Wの健康青汁について、高血圧や体脂肪等の特定需要への訴求による差別化で新規顧客を獲得し、国内市場でシェアを拡大した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ヘルスケアでは、前連結会計年度に引き続き機能性表示食品「Wの健康青汁」への広告投資を強化した結果、新規顧客の獲得が好調に推移しました。」
前連結会計年度に続きWの健康青汁への広告投資を強化し、新規顧客の獲得が好調に推移した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「健康食品では機能性表示食品「Wの健康青汁」への広告投資額を拡大した結果、新規顧客獲得が好調に推移しております。」
ヘルスケア領域の商品であるWの健康青汁への広告投資額を拡大し、新規顧客獲得が好調に推移した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「若年層向けスキンケアブランド「PERFECT ONE FOCUS（パーフェクトワンフォーカス）」や、30～40代向けのヘルスケアブランド「BODY AURA（ボディオーラ）」等の育成ブランドの展開店舗数は順調に拡大しました。」
ヘルスケア領域の育成ブランドであるBODY AURAについて、展開店舗数の拡大が進んだ。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「BODY AURAブランドから新発売した「BODY AURA BOOSTER dirnk（ボディオーラ ブースタードリンク）」「BODY AURA ENERGY tablet（ボディオーラ エナジータブレット）」のドラッグストア展開や販促活動が順調に進捗し、新たな顧客層との接点が拡大しました。」
ヘルスケア領域でBODY AURAの新商品2品を発売し、ドラッグストア展開と販促活動を進めた。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「今後、ヘルスケア事業を化粧品に次ぐ事業の柱へ成長させるためには、既存のヘルスケア事業の拡大に加え、新たなヘルスケア事業を開発・育成することが重要な課題であると認識しており、マーケティング投資の拡大やクロスセルの強化による顧客獲得の推進、現役世代をターゲットにした「スマートヘルスケア事業」の育成、MCTオイルを中心とした「ウェルネスフード」の展開開始等、新たなヘルスケア事業の開発と育成に積極的に取り組んでまいります。」
ヘルスケアを化粧品に次ぐ事業の柱へ成長させる方針を明示し、スマートヘルスケア、クロスセル及びウェルネスフードへ施策範囲を広げた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「スマートヘルスケア事業においては、ニューノーマル時代に向け健康管理に必要な自分を防御する力※（自己防衛力）をサポートするサプリメント「BODY AURA」を発売し、自社オンラインショップや全国のドラッグストアでの販売をスタートしました。今後、TVCMやSNSを通じたブランド認知度の拡大と売上高の拡大に取り組んでまいります。」
スマートヘルスケア事業で「BODY AURA」を発売し、自社オンラインショップ及び全国のドラッグストアで販売を開始した。TVCMやSNSによる認知度・売上高の拡大計画も示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「また、当第１四半期累計期間より「スマートヘルスケア事業」を新たにスタートし、10月には第一弾として強く美しい身体づくりのための「美活プロテイン」を発売しました。新型コロナウイルス感染症の流行を経て、自分自身で健康を管理する「セルフディフェンス」が注目を集めている中、スマートヘルスケア事業では、“Evidence”（ドクター監修による確かな品質の商品）、“Lifestyle”（自律的でスマートな価値観と行動）、“SmartTech”（身体と効果の見える化）をコンセプトとした商品やサービスを順次展開していく予定です。」
スマートヘルスケア事業を新たに開始し、10月に第一弾商品として「美活プロテイン」を発売した。今後はEvidence、Lifestyle、SmartTechをコンセプトに商品・サービスを展開する予定としている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社では、「スマートヘルスケア事業」を立ち上げ、人々の自律したヘルスケアを支える新たな商品やサービスを提供することで、ヘルスケア事業の拡大をめざしてまいります。令和２年10月に発売した「美活プロテイン」をはじめ、今後も、体の内側と外側から美と健康にアプローチする新たなサービスや商品を順次展開していく予定であります。」
ヘルスケア領域の新たな定番商品・サービス創出について、スマートヘルスケア事業を立ち上げ、「美活プロテイン」を発売する段階まで進めた。 - FY2019初出有価証券報告書
「ヘルスケア領域での新たなスタンダード確立に向けて、10年先に「あって当たり前」と言われる商品を開発し、顧客のライフスタイルを創造できるよう、新カテゴリーや新サービスの分野においても、より独自性・専門性の高い商品の開発を進めております。」
健康食品・医薬品を含むヘルスケア領域で、10年先を見据えた新カテゴリー・新サービスの商品開発を目指している。