ポーラ・オルビスホールディングス（4927）・リスク対処
研究開発の長期化・成果不確実性
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発投資の成果未達リスク115社が書いているテーマ・逆風115社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024対処有価証券報告書
「更に、研究・開発・生産を連動させた新たな技術開発拠点として「新剤型研究機能の強化」と「高付加価値商品の生産機能」を担うべく2024年に新設した「TDC（Technical Development Center）」は、本格稼働をスタートしております。」
研究開発の長期化・成果不確実性への対応として、TDCが2024年に本格稼働を開始した。 - FY2023対処有価証券報告書
「このことから、製品化に向けた開発期間の短縮及び確度向上を企図して、新研究開発拠点（Technical Development Center）を設置し、2024年から稼働してまいります。」
研究開発の長期化・成果不確実性への対応として、TDCを設置し2024年から稼働させる段階に進んだと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このことから、製品化に向けた開発期間の短縮及び確度向上を企図して、新研究開発拠点（Technical Development Center）の設置を計画し、2024年の稼働に向けて取り組んでおります。」
研究開発の長期化・成果不確実性への対応が、2024年稼働予定の新研究開発拠点TDCによる開発期間短縮・確度向上へ具体化されている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新製品の開発が長期にわたる場合、成果が翌期以降に及ぶことがあります。また、予定どおりの成果が得られない場合、期間の延長や投資額の増加を強いられる場合や、結果として製品化できない場合もあります。」
研究開発の長期化、追加投資、製品化不達および顧客受容の不確実性を継続して記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、予定どおりの成果が得られない場合、期間の延長や投資額の増加を強いられる場合や、結果として製品化できない場合もあります。」
研究開発の長期化、追加投資、製品化不達のリスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「新製品の開発が長期にわたる場合、成果が翌期以降に及ぶことがあります。また、予定どおりの成果が得られない場合、期間の延長や投資額の増加を強いられる場合や、結果として製品化できない場合もあります。」
研究開発の長期化、投資額増加、製品化不達、顧客に受け入れられない可能性を記載している。