H2O PLUS中国事業の休眠化・合弁解消と米国集中
FY2016-Q3に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023達成有価証券報告書
「当連結会計年度において、H2O PLUS HOLDINGS, INC.及びH2O PLUS, LLCは清算手続きが完了したため、連結の範囲から除外しております。」
H2O PLUSについて、全事業撤退方針後の清算手続きが完了し、2社が連結範囲から除外されたと記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、ビューティケア事業におけるブランドポートフォリオの改革と更なる収益性向上を目指す一環として、2022年４月28日付でH2O PLUSブランドが展開する全事業から撤退することを決定しております。」
H2O PLUSの全事業撤退を、ブランドポートフォリオ改革と収益性向上の施策として継続して記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、ビューティケア事業におけるブランドポートフォリオの改革と更なる収益性向上を目指す一環として、2022年４月28日付でH2O PLUSブランドが展開する全事業から撤退することを決定しております。」
H2O PLUSについて、中国事業撤退後の再構築から全事業撤退へ転換した方針を継続して記載している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、ビューティケア事業におけるブランドポートフォリオを改革し、更なる収益性の向上を目指す一環として、H2O PLUSブランドが展開する全事業から撤退することを決定いたしました。」
H2O PLUSについて、中国事業撤退後の米国集中・EC改革から、ブランドが展開する全事業からの撤退へ方針が転換された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、成長市場であるクリーンビューティ市場におけるブランド確立を目指し、ECチャネルでの顧客拡大に取り組んだ結果、前年同期を上回る売上高となりました。また、ホテル向けアメニティ事業では、アメリカでの新型コロナウイルスワクチンの接種拡大による観光産業の回復により出荷が拡大したことで、前年同期を上回る売上高となりました。」
H2O PLUSの再構築について、ECチャネルでの顧客拡大とホテル向けアメニティ出荷の回復がともに増収として現れた。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドでは、オルビス社による全面的なサポート体制の下、ECチャネル戦略の改革を推進しております。足元では、米国商戦月(９月)においてCleanコンセプトを全面訴求したプロモーションを展開、リピート購入を促進して前年同期を上回る売上高となりました。」
中国事業撤退後の再構築施策として、オルビス社の全面支援下でECチャネル戦略を改革し、9月の米国商戦で売上増を記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、新商品シリーズの投入や自社サイトのコンテンツの拡充によりＥＣチャネルの拡大を進めておりますが、一部リテーラーからの撤退やロシアへの出荷減により、前年同期を下回る売上高・営業損失の拡大となりました。」
中国事業撤退後の再構築施策として、新商品・自社サイト拡充によるECチャネル拡大を継続している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、ＥＣチャネルの拡大を進めておりますが、一部リテーラーからの撤退やアメニティーの出荷減により、前年同期を下回る売上高・営業損失の拡大となりました。」
H2O PLUSの再構築施策として、従来のリテーラー撤退に加え、ECチャネルの拡大を進めていることを明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、販売チャネルの適正化を目的とし、主要リテーラーから撤退した影響により、前年同期を下回る売上高となりました。一方で、販管費を抑制したことにより、前年同期で損失削減となりました。」
中国事業撤退後の販売チャネル適正化として主要リテーラーからの撤退を継続し、減収の一方で損失削減を記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、販売チャネルの適正化を目的とし、主要リテーラーから撤退した影響に加え、ロシアへの出荷減により、前年同期を下回る売上高となりました。一方で、販管費を抑制したことにより、前年同期で損失削減となりました。」
中国事業撤退後の販売チャネル適正化として主要リテーラーからの撤退を継続し、減収の一方で損失を削減したと記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、販売チャネルの適正化を目的とし、主要リテーラーから撤退した影響に加え、ロシアへの出荷減により、前年同期を下回る売上高となりました。一方で、販管費を抑制したことにより、前年同期を上回る営業利益となりました。」
中国事業撤退後のH2O PLUS再構築について、販売チャネル適正化を目的とする主要リテーラーからの撤退という具体的な実行を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、昨年６月のリステージ商品への切り替えに伴う一時的な出荷増の影響に加え、ロシアへの出荷減により、前年同期を下回る売上高となりました。一方で、昨年の中国事業撤退に伴う一時費用の解消により、前年同期を上回る営業利益となりました。」
中国事業撤退後に本国を中心に事業を立て直す流れを継続し、売上減と一時費用解消による利益増を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「海外ブランドについては、Jurliqueブランド及びH2O PLUSブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指した取り組みを行ってまいりました。」
海外ブランドの本拠地である豪州・米国での事業成長を目指す方針を継続して記載している。 - FY2017-Q2悪化有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、昨年６月に、リステージ商品への切り替えに伴う一時的な出荷増の影響に加え、直販Webの不調により、前年同期を下回る売上高となりました。」
ブランドリステージ後に米国・ロシア市場が好調であった前回記載から、今回は直販Webの不調などにより売上高が前年同期を下回った。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、昨年「コンセプト・デザイン・処方」を一新したブランドリステージの影響により、米国及びロシア市場が好調に推移し、売上高は前年同期を上回っております。」
コンセプト・デザイン・処方の刷新後、米国・ロシア市場が好調となり、売上高が前年同期を上回ったと記載している。 - FY2016前進有価証券報告書
「H2O PLUSブランドは、再成長に向けたブランドリステージとして、コンセプト・デザイン・処方を一新した新製品の発売および新ターゲットに向けたマーケティング活動を実施しております。しかし、当連結会計年度に決議した中国事業の撤退の影響により、売上高は前年同期を下回っております。」
中国事業撤退を進める一方、コンセプト・デザイン・処方を一新した新製品の発売と新ターゲット向けマーケティングを実施したと記載している。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「当社は、平成28年11月10日開催の取締役会において、連結子会社であるH2O PLUS, LLCが保有するC2O Plus Asia Limitedの全株式を譲渡して中国事業に係る合弁契約を解消することを決議し、同日付で株式譲渡契約を締結いたしました。」「「H2O PLUS」ブランドの再成長に向け、本国である米国に経営資源を集中し、ブランドリステージを更に加速させることを目的としております。」
H2O PLUSの中国事業について、持分比率51％の全株式を譲渡して合弁契約を解消し、米国に経営資源を集中してブランドリステージを加速する方針を初めて記載している。