業務効率化・コスト削減による費用効率化
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに90社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業利益は、売上高増による粗利の増加に加え、適切な費用コントロールを実施したことにより、前年同期比21.1%増の9,954百万円となりました。」
適切な費用コントロールが粗利増加とともに営業利益の前年同期比21.1%増に寄与した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業利益は、前連結会計年度より1,882百万円増加し、15,693百万円(前年同期比13.6%増)となりました。前述の売上高の減少による売上総利益の減少がありましたが、適切な費用コントロールを実施したことで販売費及び一般管理費が減少したことによるものであります。」
売上総利益が減少する中、適切な費用コントロールにより販管費が減少し、営業利益が前年同期比13.6%増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「営業利益は売上高減による粗利の減少があるものの販管費の削減等により前年同期比12.3%増の8,217百万円となりました。」
売上高減による粗利減少がある中、販管費削減等により営業利益は前年同期比12.3%増となった。 - FY2024海外販売管理費増で販管費率上昇有価証券報告書
「売上高の減少に伴い変動費である販売関連費が減少しましたが、海外ブランドにおける販売管理費の増加等により、売上高に対する比率は前年を上回っております。」
販売関連費は減少したものの、海外ブランドの販売管理費増加等により販管費率は前年を上回った。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「以上の結果に加え、前年に2ブランドを撤退した影響により、育成ブランド全体では前年同期を下回る売上高となりました。一方で、各ブランドにおいて厳格な費用コントロールを実施したこと等が奏功し、営業損失は改善しております。」
育成ブランドで厳格な費用コントロールを継続し、営業損失が改善したと記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「売上高の増加に伴い変動費である販売関連費や一部の固定費の負担が増加しましたが、売上高に対する比率は前年を下回っております。」
販売関連費等は増加したものの、売上高比率は前年を下回り、費用効率が改善したと記載している。 - FY2022費用削減継続も売上高比率は上昇有価証券報告書
「変動費であるPOLAブランドの販売手数料が減少した他、全社的なコスト合理化に取り組んだものの、売上高減少による固定費負担の影響が増加したことにより、売上高に対する比率は前年を上回っております。」
販売手数料減少と全社的コスト合理化を進めたが、売上高減少による固定費負担増で販管費率は前年を上回った。 - FY2021前進有価証券報告書
「POLAブランド及び海外ブランドにおける売上の増加に伴い費用が増加したものの、全社的なコスト合理化に取り組んだ結果、売上高に対する比率は前年を下回っております。」
全社的なコスト合理化により、販売費及び一般管理費は454百万円増加したものの、売上高比率は前年を下回り、営業利益は22.8%増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「営業利益は原価率の改善に伴う売上総利益の増加により、前年同期比54.7%増の9,095百万円」
原価率の改善に伴う売上総利益の増加が、営業利益の前年同期比54.7%増に寄与したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は原価の低減及び販売関連費の削減などにより、前年同期比114.7%増の4,307百万円」
原価低減と販売関連費削減が営業利益の前年同期比114.7%増に寄与したと記載している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「費用面では積極的なコスト削減に取り組んだ結果、営業損失が縮小する結果となりました。」
海外ブランドで積極的なコスト削減を進め、営業損失の縮小という結果を記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「医薬品事業からの撤退に伴う人件費の減少や、変動費であるPOLAブランドの販売手数料が減少した他、前連結会計年度に計上したJurliqueブランドの一時費用が減少したものの、新ブランドへの先行投資を実施したことにより、売上高に対する比率は前年を上回っております。」
費用削減要因がある一方、新ブランドへの先行投資により販管費率が前年を上回ったと記載している。 - FY2018成長投資等で販管費率上昇有価証券報告書
「POLAブランドの売上高の増加に伴う費用やJurliqueブランドの一時費用が増加したことに加え、新規ブランドへの成長投資を実施したため、売上高に対する比率は前年を上回っております。」
業務効率化・コスト削減の記載がある一方、Jurliqueの一時費用と新規ブランドへの成長投資等により、販管費の売上高比率は前年を上回ったと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループの業務効率化によるコスト削減活動等により、売上高に対する比率は前年を下回っております。」
グループ全体の業務効率化・コスト削減活動を、販売費及び一般管理費率の低下要因として初めて独立して記載している。