感染症流行による来店・営業活動への影響
FY2016に初出。16回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載はFY2024。
シーボンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。90社中68社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに33社。
- FY2024対処有価証券報告書
「長く続いた新型コロナウイルス感染症の影響は完全に収束し、人流は引き続き順調に回復基調にあるものと見込まれます。」
新型コロナウイルス感染症の影響は完全に収束し、人流が回復基調にあるとの認識を示した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における日本国内の経済環境は、新型コロナウイルス感染症の５類移行に伴う経済活動の正常化やインバウンド需要の回復により、緩やかな回復基調で推移いたしましたが」
新型コロナウイルス感染症の5類移行に伴う経済活動の正常化やインバウンド需要の回復が記載され、感染症による来店・営業制約は緩和方向にある。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症が５類感染症に位置付けられたことで、人流は増加傾向が続き、個人消費は徐々に持ち直しがみられます。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行により、人流増加と個人消費の持ち直しが記載され、行動制限を中心とする外部環境上の影響は緩和方向にある。 - FY2023人流は回復したが既存顧客の来店減少が継続有価証券報告書
「長く続いたコロナ禍の影響による既存顧客の減少等、厳しい状況が続いたものの、マスク着用の義務解除による化粧品需要拡大等、明るい兆しも見えており」
行動制限緩和・人流回復や化粧品需要拡大の兆しが示された一方、コロナ禍による既存顧客の減少は課題として残った。 - FY2023-Q3行動制限解除下でも長期流行による来店影響が継続有価証券報告書
「人流は回復傾向にある一方、当社の主力販路の直営サロンは対面型ビジネスということもあり、新型コロナウイルスの長期流行による消費行動の変容の影響を如実に受けており、来店数等に大きく影響しております。」
緊急事態宣言等の行動制限は行われず人流は回復傾向とされた一方、感染症の長期流行に伴う消費行動の変容が来店数等に引き続き影響している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「2020年のコロナ禍以降、集客数が低迷していたイベントでの集客活動は、昨今の行動制限の緩和を受け、大型イベント、小型イベントともに開催数が増加し、また、イベントの来場者数はコロナ禍以前の水準へ回復傾向にあるため、１回あたりのイベントでの集客数も増加傾向にあります。その結果、イベントでの集客活動での新規来店数は前年同期比53.6％増となりました。」
行動制限の緩和により大型・小型イベントの開催数と来場者数が回復傾向となり、イベント経由の新規来店数は前年同期比53.6％増となった。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「また、従来から実施しているイベントプロモーションでは行動制限の緩和により、大型イベントの開催や、店舗で独自に実施する小規模なイベントの開催数も増加したため、イベントプロモーションからの集客数は2022年３月期第４四半期に比べ、当四半期では19.3％増加いたしました。」
行動制限の緩和により大型・小規模イベントの開催数が増加し、イベントプロモーションからの集客数も前四半期比19.3％増加した。 - FY2022-Q2抗原検査を定例実施有価証券報告書
「半年にも及んだ緊急事態宣言下において、当社グループでは、お客様とスタッフの健康と安全を第一に考え、引き続き感染予防対策の徹底と、全国のサロンおよび美容室全スタッフに対し、原則月に２回の抗原検査を実施し、感染のスクリーニングを行うことで、より安心度の高い環境の拡充を図ってまいりました。」
感染症による緊急事態宣言や来店・イベント活動への制約が続く中、全国のサロン・美容室の全スタッフに原則月2回の抗原検査を実施し、感染スクリーニングを行った。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「しかしながら、新規顧客獲得のためのイベントにおける新規集客活動は、依然として開催に制約を受けており、大型の協賛イベントの動向については先行き不透明な状況が続いております。また、既存のお客様に関しては、来店促進を行っているものの、依然として来店数に影響しております。」
新型コロナウイルス感染症に伴うイベント開催制約と既存顧客の来店数への影響が続いており、対面型事業への影響は継続している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社においても、４月中旬以降の緊急事態宣言下においては、お客様とスタッフの健康と安全を第一と考え、首都圏等都市部を中心に、かつてない規模で直営店舗の臨時休業や、イベントプロモーション※１をはじめとする新規集客活動の全面自粛に踏み切りました。」
感染症リスクが通期で顕在化し、店舗の臨時休業、新規集客活動の全面自粛、来店数減少、売上減少が実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2021年３月期において「感染症拡大防止の観点」から、お客様とスタッフの健康と安全を第一に考え、従業員のマスク着用やアルコール消毒等の徹底、およびサロンにおける空間確保や非接触型のフェイシャルケアメニューを用意する等、お客様に安心してご来店いただくための各種対策を行うとともに」
感染症の影響が続く中、マスク着用、消毒、サロン内の空間確保、非接触型メニューなどの営業上の対応を継続している。大型イベントの動向も依然不透明と記載された。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「４月中旬以降の緊急事態宣言下においては、お客様とスタッフの健康と安全を第一に考え、首都圏等都市部を中心に、かつてない規模で直営店舗の臨時休業や、イベントプロモーションをはじめとする新規集客活動の全面自粛に踏み切りました。」
感染症流行により、当四半期にも直営店舗の臨時休業と新規集客活動の全面自粛が実際に発生し、顧客獲得・業績に影響した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「お客様とスタッフの健康と安全を第一に考え、政府の緊急事態宣言発令を受け、首都圏等都市部を中心に、かつてない規模で直営店舗の臨時休業やイベントプロモーションをはじめとする新規集客活動の全面自粛に踏み切りました。」
感染症流行により、直営店舗の臨時休業と新規集客活動の全面自粛が当四半期にも実際に発生した。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大を受け、政府の緊急事態宣言発令後は、お客様とスタッフの健康と安全を第一に考え、大都市圏を中心に、かつてない規模で店舗の臨時休業やアフターサービスの提供を自粛した営業を行い、ゴールデンウィーク期間中には直営全店（108店舗）の臨時休業を実施いたしました。」
感染症流行による店舗臨時休業、アフターサービス自粛、イベント中止、来店者数減少が実際に発生し、事業活動と業績に影響した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は従前より衛生管理についての対策を講じておりますが、新型インフルエンザなどの社会的影響力のある感染症の発生が拡大した場合、顧客と直接対面する事業の特性により、顧客来店数の減少や営業活動の自粛など、当社の財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
対面型事業に伴う感染症流行リスクを継続して記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は従前より衛生管理についての対策を講じておりますが、新型インフルエンザなどの社会的影響力のある感染症の発生が拡大した場合、顧客と直接対面する事業の特性により、顧客来店数の減少や営業活動の自粛など、当社の財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。」
対面型店舗・サービスであることに起因する来店数減少と営業自粛のリスク。