日本色材工業研究所（4920）・リスク再掲
研究開発成果の遅延・不確実性・採用不達リスク
FY2017に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
8記載
6年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発投資の成果未達リスク115社が書いているテーマ・逆風115社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。29社中14社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに74社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている115社のうち14社を表示しています。上の文は115社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2022再掲有価証券報告書
「予定通りの成果が得られない場合、期間の延長や中断、投資額の増加を余儀なくされる場合や、結果として製品化できない場合もあります。さらに、製品化できた場合でも、様々な不確定要因が重なり、必ずしもお客様にご採用頂けるとは限りません。」
研究開発の長期化、投資額増加、製品化失敗、顧客採用不達のリスクを再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「リピート受注に回復の動きが一部見られるものの新製品企画の先送りの影響が引き続き大きく」
新製品企画の先送りが引き続き売上減少要因となっている一方、リピート受注には一部回復の動きが見られると記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「④新製品企画の先送りの影響が引き続き大きく」
新製品企画の先送りが、引き続き売上減少要因として大きな影響を与えている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「④新製品企画の先送りの影響が引き続き大きく」
新製品企画の先送りが研究開発・製品化の遅延として引き続き売上に影響している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、①新型コロナウイルス感染症対策としての外出自粛やマスク着用の常態化によるメイクアップ化粧品の消費需要の減少、②訪日外国人旅行者によるインバウンド需要の激減、③世界的な新型コロナウイルス感染症拡大による海外向け製品受注の減少、ならびに④新製品企画の先送りの影響が大きく」
研究開発・製品化の遅延リスクについて、新製品企画の先送りが通期の売上減少要因として実際に記載された。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「④新製品企画の先送りの影響が大きく」
研究開発・製品化に関する遅延リスクについて、新製品企画の先送りという具体的な影響が記載された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「予定通りの成果が得られない場合、期間の延長や中断、投資額の増加を余儀なくされる場合や、結果として製品化できない場合もあります。」
研究開発の長期化、投資額増加、製品化失敗、顧客採用不達のリスクを再確認している。 - FY2017初出有価証券報告書
「予定通りの成果が得られない場合、期間の延長や中断、投資額の増加を余儀なくされる場合や、結果として製品化できない場合もあります。さらに、製品化できた場合でも、様々な不確定要因が重なり、必ずしもお客様にご採用頂けるとは限りません。」
研究開発の長期化、投資額増加、製品化失敗、製品化後の顧客採用不達を一連のリスクとして明示した。