新型肺炎ウイルス感染拡大による事業影響
FY2019に初出。14回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2023対処有価証券報告書
「中国では、ゼロコロナ政策解除後の感染再拡大等の影響を受け、1月は厳しい市場環境となりましたが、2月以降は回復に転じ、4月における前年の上海を中心としたロックダウンの反動影響もあり、上期全体として堅調に成長しました。欧米においても消費は堅調さを維持し、化粧品市場も全カテゴリーで力強く成長しました。」
感染症による事業環境リスクは中国で1月に残ったものの、2月以降は回復し、欧米でも市場回復が継続した。 - FY2023-Q2中国市場2月以降回復・世界経済正常化有価証券報告書
「中国では、ゼロコロナ政策解除後の感染再拡大等の影響を受け、1月は厳しい市場環境となりましたが、2月以降は回復に転じ、4月における前年の上海を中心としたロックダウンの反動影響もあり、上期全体として堅調に成長しました。欧米においても消費は堅調さを維持し、化粧品市場も全カテゴリーで力強く成長しました。」
感染症影響は中国で1月に残ったものの、2月以降は回復に転じ、前年の上海ロックダウンの反動もあって上期全体では堅調に成長した。欧米では消費と化粧品市場の回復が継続している。 - FY2023-Q1世界全体で正常化・中国は1月を底に回復有価証券報告書
「海外化粧品市場は、中国ではゼロコロナ政策解除後の感染再拡大等の影響を受け、厳しい市場環境となりましたが、1月を底に2月以降回復基調に転じました。欧米においては、消費の回復が継続し、化粧品市場も全カテゴリーで力強く成長しました。」
感染症影響は中国で残るものの、1月を底に2月以降回復基調へ転じ、欧米では消費・化粧品市場の回復が継続している。 - FY2022-Q3世界全体で影響緩和・中国で影響継続有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間における世界経済は、全体として新型コロナウイルス感染症による影響の緩和と経済活動の正常化が進む一方で、中国における断続的なロックダウンや、ウクライナ紛争の長期化、資源・エネルギー価格の高騰、円をはじめとする他国通貨に対するドル高の急激な進行等、引き続き不透明な状況が継続しました。」
感染症による影響は世界全体では緩和・正常化に向かう一方、中国では断続的なロックダウンにより事業影響が続き、地域差が明確になった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響、特に、4～5月における各市場のロックダウンの本格化を受け」
感染症の影響は世界全体では緩和の動きがある一方、中国では感染再拡大と上海ロックダウンにより、売上・店舗活動・サプライチェーンへ影響が継続している。 - FY2022-Q1感染症影響の緩和と地域別再拡大有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間（2022年1月1日～2022年3月31日）は、世界的に新型コロナウイルス感染症による影響が緩和される中で、全体として、景気に持ち直しの動きが見られました。一方で、新型コロナウイルス感染拡大の動向、経済への影響度は国・地域ごとに異なり、景況感にもばらつきが生じました。」
感染症による影響は世界全体では緩和・回復の動きがある一方、中国ではゼロコロナ政策や感染再拡大による活動制限が続き、地域差が明確になった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の売上高は、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響、特に、4～5月における各市場のロックダウンの本格化を受け」
感染症拡大やロックダウンによる事業影響が第3四半期にも続く一方、欧米ではワクチン接種普及に伴う市場回復も記載されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の売上高は、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響、特に、4～5月における各市場のロックダウンの本格化を受け」
新型コロナウイルス感染症の影響が全地域で続き、ロックダウン、店舗営業時間短縮、旅行者減少等を通じて当第2四半期の売上に実際に影響した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「海外化粧品市場は、一部の国・地域では持ち直しの動きがみられるものの、全体としては新型コロナウイルスの感染症拡大の影響が継続しており、特にメイクアップ市場は厳しい状況が続きました。」
感染症拡大による市場影響が全体として継続している一方、一部地域では持ち直しの動きも記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「しかし、見積りに用いた上記の仮定には不確定要素が多く、新型コロナウイルス感染症の収束時期及び経済環境への影響が変化した場合には、今後の当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に影響を及ぼす可能性があります。」
感染症の影響は全地域の減収、特別損失186.96億円、工場・店舗の操業低下として通期で発生し、回復時期にも不確定要素が多いと記載された。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「なお、当第3四半期連結累計期間においては、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響が出ており」
感染症の影響が全地域で継続し、売上減、店舗・工場への影響、特別損失等として実際に発生している。会計上は2023年中の本格回復を一定の仮定としているが、不確定要素が多いと記載している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「なお、当第2四半期連結累計期間においては、全ての地域で新型コロナウイルス感染症拡大の影響がでており」
FY2019時点で業績見通しに未反映だった感染症の影響が、全地域の減収、店舗休業・営業時間短縮、旅行者減少、工場操業度低下等として実際に発生した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間の売上高は、全てのリージョンで新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け」
FY2019時点で見通しに未反映だった新型コロナウイルス感染症の影響が、全リージョンの減収、店舗休業・営業時間短縮、旅行者減少等として実際に発生した。業績予想は第2四半期決算発表時に改めて開示する予定としている。 - FY2019初出有価証券報告書
「2020年1月下旬以降、新型肺炎ウイルスへの感染が世界的に拡大していますが、上記の業績見通しにはその影響を織り込んでいません。」
感染症の世界的拡大が日本、中国、トラベルリテール等の事業に及ぼす可能性を新たな不確実性として記載している。業績影響は検証中で、見通しには未反映としている。