強靭な企業体質の確立
FY2016に初出。20回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「達成」なのは、ほかに1社。
- FY2025達成有価証券報告書
「また、グローバル構造改革の実施と事業譲渡等により、労務費の適正化を実行しました。」
グローバル構造改革と事業譲渡等を通じた労務費の適正化を実行したと記載している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「事業貢献利益は主にデジタルワークプレイス事業、プロフェッショナルプリント事業、及びプレシジョンメディシン事業の増収による売上総利益の増加と、コストダウン等による全社の売上総利益率が約２ポイント改善したことが寄与し、前年同期比で大幅な改善となりました。」
コストダウン等により全社の売上総利益率が約2ポイント改善し、事業貢献利益が前年同期比で大幅に改善した。 - FY2024前進有価証券報告書
「さらに、生産性向上に向けた追加の施策として、グローバルの人員を最適化します。対象はグループ全社で2,400人規模（正規・非正規雇用従業員）を計画しており、2024年度中に実行する予定です。これにより、2025年度の事業貢献利益の押上効果は、実施前と比較して約200億円となる見込みです。」
強靭な企業体質の確立に向け、グローバルで2,400人規模の人員最適化を2024年度中に実行し、2025年度に約200億円の事業貢献利益押上効果を見込む追加施策を示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「増収により売上総利益を拡大させながらも継続して販売費及び一般管理費の増加を抑制しました。」
売上回復局面でも販売費及び一般管理費の増加を抑制する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、増収により売上総利益を拡大させながらも販売費及び一般管理費の抑制を継続しました。」
売上回復局面でも販売費及び一般管理費の抑制を継続する方針を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「全社費用構造としては、収益構造改善のための目線として設定している四半期販管費1,000億円の水準を維持することができております。」
構造改革後の四半期販管費1,000億円水準の維持を通期でも確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「売上高、売上総利益を回復しながらも、前期に実施した構造改革の効果などにより抑制した販売費及び一般管理費の水準を維持し、当累計期間の営業損失は前年同期から144億円縮小し、101億円（前年同期は246億円の営業損失）となりました。」
構造改革の効果などによる販売費及び一般管理費の抑制を維持し、売上高・売上総利益の回復と合わせて累計営業損失を144億円縮小した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「売上高を回復しながらも、前期に抑制した販売費及び一般管理費の水準を維持した結果、当期間の営業利益は31億円（前年同期は226億円の営業損失）と大幅な増益となりました。」
構造改革後に抑制した販売費及び一般管理費の水準を売上回復局面でも維持し、営業利益の回復につなげた。 - FY2021前進有価証券報告書
「2019年度に実施した構造改革の効果により販売管理費を4,000億円未満に抑制したことなどにより損益分岐点を大幅に低下させました。更に2020年度に追加で実施した構造改革や各機能におけるDX化推進による生産性向上により、2021年度も総固定費水準の維持を図ります。」
構造改革により販売管理費を4,000億円未満に抑制し、損益分岐点を低下させた。2021年度も同水準の固定費維持を目標としている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「売上高を回復しながらも、前期に実施した構造改革などにより当第１四半期連結会計期間に1,000億円未満まで抑制した販売費及び一般管理費の水準を、当第２四半期連結会計期間及び当会計期間も維持しました。」
構造改革により1,000億円未満まで抑制した販売費及び一般管理費の水準を第3四半期会計期間まで維持し、営業損失の縮小と単独黒字化につなげた。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「前期から当期間に実施した構造改革効果なども含め販売管理費を当第１四半期連結会計期間から継続的に抑制したことで、当第２四半期連結会計期間の営業損失は52億円となり、９月単月では黒字転換となりました。」
構造改革効果等による販売管理費の継続抑制が、第2四半期会計期間の営業損失縮小と9月単月の黒字転換として表れた。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「前期に実行済みの構造改革による効果や当期間に追加で行った施策などにより販売管理費を大幅に削減しました」
前期に実行した構造改革の効果と当期間の追加施策により、販売管理費を大幅に削減したと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「「環境変化に耐えうる強靭な事業構造の構築（守り）」を進めつつ、「厳選しながらの成長投資（攻め）」を継続することで、持続的な企業価値向上の礎としてまいります。」
新型コロナウイルス感染症を契機に、強靭な事業構造の構築と厳選した成長投資を翌連結会計年度の重点方針として具体化した。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は505億円（前年同期比73.6％増）となりました。中期経営計画において注力してきた基盤事業の収益力強化の施策も奏功してオフィス事業やプロフェッショナルプリント事業が増益となった」
基盤事業の収益力強化施策について、オフィス事業の営業利益343億円、プロフェッショナルプリント事業の営業利益87億円という増益実績が示された。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「中期経営計画において注力してきた基盤事業の収益力強化の施策も奏功してオフィス事業やプロフェッショナルプリント事業が増益となった」
基盤事業の収益力強化施策が奏功し、オフィス事業とプロフェッショナルプリント事業の増益として実績に表れた。 - FY2018前進有価証券報告書
「2018年度は、「SHINKA 2019」中間年度として特に次の２項目に注力いたします」
中間年度における基盤事業の収益力強化と新規分野の成長を通じ、構造改革・生産性向上を継続する重点方針を具体化した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「退職特別加算金は、国内における特別転進支援制度の実施に伴う退職者への退職加算金等であります。」
特別転進支援制度に伴う退職特別加算金は第3四半期累計で5,335百万円となり、人財・企業体質の変革施策の実施が継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「人財面では「グローバルで勝ち抜くビジネスアスリート」を目指すべき人財像として掲げてトランスフォームを進め、その一環として特別転進支援制度を実施し、退職特別加算金として50億円を当期間に費用計上しました。」
人財面の変革として目指す人財像を示し、特別転進支援制度を実施した。退職特別加算金50億円を当期間に費用計上している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社マレーシア工場で展開中のデジタルマニュファクチャリングによる製造原価大幅低減の促進とグループ内の他の生産拠点への水平展開」
強靭な企業体質の確立に向け、デジタル製造、故障予知・リモートサポート、IT・AIによる生産性向上をコスト構造改革の柱として示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、全ての機能・業務においてプロセス改革、標準化推進、敏捷性向上に取り組み、一人当たりの業務生産性を向上することにより、固定費を増やさずに利益及びキャッシュの創出を増大する企業体質を確立します。」
プロセス改革、標準化、敏捷性向上を通じて、固定費を増やさず利益とキャッシュを増やす企業体質を目指している。