先進国・成長国別の地域戦略によるカラー機販売拡大
FY2019-Q2に初出。18回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに1社。
- FY2026地域別販売動向の分化有価証券報告書
「ハードは米国や中国で減収となりましたが、インドでは増収となり、為替の影響も加えて前期並みとなりました。消耗品やサービス等のノンハードは、欧州やインド等の地域を中心に伸長し、増収となりました。」
地域別販売では、米国・中国のハード減収、インドの増収、欧州・インドを中心としたノンハード伸長が併存し、地域・製品別の動向が分化した。 - FY2025-H1販売台数低迷とノンハード増収有価証券報告書
「A3複合機の販売台数は、前年同期比でカラー機が94％、モノクロ機が105％、全体では97％となったものの、ハードの売上高は為替の影響もあり増収となりました。消耗品やサービスなどのノンハード売上高は増収となりました。地域別ではインドなど一部の地域で増収、日本や中国、欧米で減収となりました。」
A3複合機の販売台数は全体で前年同期比97％となり、カラー機は94％に低下した。一方、為替影響によりハード売上高は増収、ノンハード売上高も増収となり、地域別にはインド等の増収と日本・中国・欧米の減収が併存した。 - FY2024A3複合機販売台数減少有価証券報告書
「A3複合機の販売台数は、前期比でカラー機は87％、モノクロ機は80％、全体では84％と減少しました。」
A3複合機の販売台数はカラー87％、モノクロ80％、全体84％となり、中国景気悪化と前期の受注残解消による一過性販売増の反動が表れた。 - FY2024-Q3A3複合機販売台数減少継続有価証券報告書
「オフィスユニットでは、A3複合機の販売台数は、中国の景況が悪化したこと、また前年同期に欧米など主要地域において半導体不足に起因する受注残の解消という一過性の販売増があった反動を受けたことなどにより、前年同期比でカラー機は89％、モノクロ機は80％、全体では86％と減少しました。」
中国景況の悪化と前年同期の受注残解消による一過性販売増の反動により、A3複合機の販売台数はカラー89％、モノクロ80％、全体86％となった。 - FY2024-Q2中国景気後退による販売台数減少有価証券報告書
「A3複合機の販売台数は、日本やインドで伸長したものの、中国での景気後退の影響を受け、前年同期比でカラー機は94％、モノクロ機は72％、全体では85％となりましたが為替影響もありハード全体としては増収となりました。」
地域別・製品別戦略では、日本・インドで販売が伸長した一方、中国景気後退の影響でA3複合機の販売台数が減少し、全体は前年同期比85％となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「A3複合機は、市場での堅調な需要により販売台数は、欧州、米国、日本、中国など主要地域で増加し、前年同期比でカラー機は111％、モノクロ機は111％、全体では111％となり、ハードの売上高は増収となりました。」
主要地域でA3複合機の販売台数が増加し、カラー・モノクロ・全体がいずれも前年同期比111％となった。地域別の販売回復が具体的な実績として表れた。 - FY2023前進有価証券報告書
「A3複合機の販売台数は、欧州、米国、日本など主要地域で増加し、前期比でカラー機は138％、モノクロ機は99％、全体では122％となりました。また、受注残高は、前期末の537億円、当期第３四半期連結会計期間末の364億円から減少し、当期末には158億円となりました。」
A3複合機はカラー機138％、モノクロ機99％、全体122％まで販売数量が回復し、受注残高も537億円から158億円へ減少した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当累計期間のA3複合機ハード販売台数は、欧州、米国、日本など主要地域で増加し、前年同期比でカラー機は148％、モノクロ機は97％、全体では125％と伸ばすことができました。また、受注残高は９月末の575億円から減少し、12月末には364億円となりました（９月末、12月末ともに実勢レート換算）。」
A3複合機はカラー機が前年同期比148％、モノクロ機97％、全体125％まで販売台数を伸ばし、受注残高も575億円から364億円へ減少した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「オフィスユニットでは、A3複合機の需要は継続して回復しています。上述のように当第１四半期では中国における経済活動制限の影響を受けて、工場の稼働率が低下していましたが、制限解除後の６月以降、生産が回復しています。また、輸送期間の長期化にも改善が見られ、当会計期間のハード販売台数は、欧州、米国、日本など主要地域で増加しました。当第１四半期比でカラー機、モノクロ機ともに大幅に増加し当累計期間の前年同期比では、カラー機は130％、モノクロ機は96％、全体では115％と販売台数を伸ばすことができました。また、受注残高は６月末の約670億円から14％減少し、９月末に約575億円となりました（６月末、９月末ともに実勢レート換算）。」
中国の活動制限解除後に生産・輸送が回復し、A3複合機の累計販売台数は前年同期比でカラー機130％、モノクロ機96％、全体115％となった。受注残高も約670億円から約575億円へ14％減少した。 - FY2023-Q1供給制約による販売台数減少・受注残増加有価証券報告書
「販売台数は、欧州、米国、日本、中国など主要地域で減少し、前年同期比でカラー機は89％、モノクロ機は63％、全体では79％となりました。また、６月末の受注残高は前期末から約13％増加し約580億円となりました。」
主要地域でA3複合機の販売台数が減少し、カラー機89％、モノクロ機63％、全体79％となった一方、受注残高は約580億円へ増加した。上海市の活動制限や供給制約が背景にある。 - FY2022供給制約による販売台数減少有価証券報告書
「当期末での受注残高は約515億円に増加し、販売台数は前期比でカラー機は84％、モノクロ機は83％、全体では84％になりました。」
需要回復局面でも部材不足・生産遅延・物流長期化により、A3複合機の販売台数は前期比84％にとどまり、受注残高は約515億円に増加した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「A3複合機の販売台数はアジアの一部地域でロックダウンの影響を受けたものの、各国の経済活動再開に伴い、欧州、米国、中国のカラー機を中心に大きく回復し、前年同期比でカラー機は132％、モノクロ機は117％、全体では126％となりました。」
地域・製品別の販売戦略のもと、欧州・米国・中国のカラー機を中心にA3複合機販売が回復し、カラー機132％、モノクロ機117％、全体126％となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「A3複合機の当期における販売台数は前期比で90％、当会計期間では107％まで回復したことでハード売上は増収に転じました。」
地域・製品別販売戦略のもと、A3複合機販売台数は通期で前期比90％、第4四半期会計期間で107％まで回復した。中国は前期比123％、第4四半期260％となる一方、欧米の回復は遅れている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「オフィスユニットでは、当累計期間のA3複合機の販売台数は前年同期比で85％、当会計期間では94％まで回復しました。カラー低速機やモノクロ機を中心とする中国では前年同期比でそれぞれ107％、115％となった一方、高速機を主力とする米国では着実に回復しているもののそれぞれ70％、80％となったことにより、製品販売構成比において低価格帯製品の比率が大きくなりました。」
地域・製品別の販売戦略について、A3複合機販売台数は累計85％、第3四半期会計期間94％まで回復した。中国は低速機・モノクロ機が前年同期を上回る一方、米国の高速機は70％・80％にとどまり、製品構成に影響した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「オフィスユニットでは、当期間のA3複合機の販売台数が前年同期比81%、９月には94%まで回復しましたが、高速機を主力とする米国の経済活動は着実に回復しているものの他地域より遅れており、製品販売構成比に影響しました。」
地域別・製品別の販売戦略について、A3複合機販売台数が当期間81%、9月94%まで回復した一方、高速機を主力とする米国の回復が他地域より遅く、製品構成に影響した。 - FY2019前進有価証券報告書
「カラー機は欧米や日本などの先進国においては前期に投入した高速機の販売が拡大し、中国やASEAN、インドなどの成長国においては低速機から高速機まで大幅に伸長するなど、当期の重点施策として取り組んできた地域戦略の成果が現れました。」
先進国では高速機、成長国では低速機から高速機までを展開する地域戦略の成果が、カラー機販売の拡大として現れた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「カラー機は欧米や日本などの先進国においては前期に投入した高速機が台数増加をけん引し、中国やASEAN、インドなどの成長国においては低速機から高速機まで大幅に伸長するなど、当期の重点施策として取り組んできた地域戦略の狙い通りに進捗しています。」
先進国と中国・ASEAN・インドなどの成長国を区分し、製品構成を変える地域戦略が、当期も狙い通り進捗したと再確認している。 - FY2019-Q2初出有価証券報告書
「カラー機は先進国においては欧米や日本を中心に前期に投入した高速機が引き続き台数増加をけん引し、中国やASEAN、インドなどの成長国においては低速機から高速機まで大幅に伸長するなど、当期の重点施策として取り組んできた地域戦略の狙い通り進捗しています。」
先進国と中国・ASEAN・インドなどの成長国を区分し、製品構成を変える地域戦略を重点施策として進め、カラー機販売が狙い通り進捗したと記載している。