資本効率向上と財務健全性の両立
FY2018に初出。30回の記載のうち16回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q1。直近の記載はFY2026。
コニカミノルタがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。27社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、ROICツリーを活用して、ROIC改善ドライバーとなる売上総利益率の向上、費用効率化、資本効率の向上に紐づく各施策を実行します。」
資本効率向上と財務健全性の両立を、ROICツリーによる売上総利益率、費用効率及び資本効率の管理へ具体化した。ROEは前期のマイナス9.5％から6.1％へ改善した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、3.6ポイント増加の41.6％となりました。」
財務健全性の指標である親会社所有者帰属持分比率が前期末の38.0％から41.6％へ上昇した。資本効率全体ではなく、当該指標について改善が示された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「ROE（注１）（％）0.9 △9.5 親会社所有者帰属持分比率（注２）（％）38.9 38.0 デット・エクイティ・レシオ（注３）（倍）0.79 0.74」
有利子負債削減によりデット・エクイティ・レシオは0.79倍から0.74倍へ低下した一方、ROEは0.9％からマイナス9.5％へ低下し、親会社所有者帰属持分比率も38.0％へ低下した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、0.5ポイント減少の38.4％となりました。」
資産・負債の圧縮が進んだ一方、親会社所有者帰属持分比率は前期末の38.9％から38.4％へ低下し、財務健全性指標の一つが悪化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ROE（注１）（％）△19.9 0.9 親会社所有者帰属持分比率（注２）（％）34.5 38.9 デット・エクイティ・レシオ（注３）（倍）0.96 0.79」
ROEはマイナス19.9％から0.9％へ改善し、親会社所有者帰属持分比率は38.9％、デット・エクイティ・レシオは0.79倍となった。なお、ROE5％以上の中期目標は未達成である。 - FY2024-Q3フリー・キャッシュ・フロー黒字拡大有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の連結キャッシュ・フローの状況は、営業活動によるキャッシュ・フロー465億円の収入と、投資活動によるキャッシュ・フロー332億円の支出の結果、営業活動によるキャッシュ・フローと投資活動によるキャッシュ・フローを合計したフリー・キャッシュ・フローは133億円のプラスとなりました。」
フリー・キャッシュ・フローは前年同期の427億円のマイナスから133億円のプラスへ改善し、資本効率・財務健全性の指標の一つが改善した。 - FY2024-Q2持分比率回復有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、3.3ポイント増加の37.8％となりました。」
財務健全性指標である親会社所有者帰属持分比率が34.5％から37.8％へ回復した。一方、当累計期間のフリー・キャッシュ・フローは94億円のプラスとなった。 - FY2024-Q1持分比率回復有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、2.3ポイント増加の36.8％となりました。」
財務健全性の指標である親会社所有者帰属持分比率は34.5％から36.8％へ上昇した。なお、当四半期のフリー・キャッシュ・フローはなお108億円のマイナスである。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ROE（％）△4.8 △19.9 親会社所有者帰属持分比率（％）41.1 34.5 デット・エクイティ・レシオ（倍）0.64 0.96」
ROEはマイナス4.8％からマイナス19.9％へ低下し、親会社所有者帰属持分比率も41.1％から34.5％へ低下、デット・エクイティ・レシオは0.64倍から0.96倍へ上昇した。新中期経営計画では2025年度ROE5％以上を目標としている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、1.9ポイント減少の39.2％となりました。」
財務健全性の指標である親会社所有者帰属持分比率が前期末の41.1％から39.2％へ低下した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、0.9ポイント減少の40.2％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末の41.1％から40.2％へ低下した。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、0.7ポイント減少の40.4％となりました。」
財務健全性の指標である親会社所有者帰属持分比率が前期末の41.1％から40.4％へ低下した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「ROE（注１） （％） △2.9 △4.8 親会社所有者帰属持分比率（注２） （％） 41.5 41.1 デット・エクイティ・レシオ（注３） （倍） 0.58 0.64」
ROEはマイナス2.9％からマイナス4.8％へ低下し、親会社所有者帰属持分比率も低下、デット・エクイティ・レシオは0.58倍から0.64倍へ上昇した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、1.6ポイント減少の39.9％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が41.5％から39.9％へ低下し、資本効率向上と財務健全性の両立に関する指標が悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、0.4ポイント減少の41.1％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末の41.5％から41.1％へ0.4ポイント低下し、資本効率向上と財務健全性の両立に関する指標が悪化した。 - FY2022-Q1持分比率回復有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 41.5 42.2 0.7」
財務健全性指標の一つである親会社所有者帰属持分比率は41.5％から42.2％へ上昇した。一方、フリー・キャッシュ・フローはなお27億円のマイナスであり、資本指標全体の改善を示すものではない。 - FY2021資本指標の混在有価証券報告書
「ROE（注１）（％）△0.6 △2.9 親会社所有者帰属持分比率（注２）（％）41.0 41.5 デット・エクイティ・レシオ（注３）（倍）0.55 0.58」
資本効率と財務健全性の指標は一様ではなく、ROEはマイナス幅が拡大し、デット・エクイティ・レシオは上昇した一方、親会社所有者帰属持分比率は41.5％へ上昇した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 （％） 41.0 38.2 △2.8」
資本効率向上と財務健全性の両立を掲げる中、財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末から2.8ポイント低下した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、2.2ポイント減少の38.8％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末から2.2ポイント低下し、資本効率向上と財務健全性の両立という方針に対する指標が悪化した。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、2.7ポイント減少の38.3％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末から2.7ポイント低下し、資本効率と財務健全性の両立という方針に対する財務指標が悪化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「ROE（注１）（％）7.7 △0.6 親会社所有者帰属持分比率（注２）（％）45.6 41.0 デット・エクイティ・レシオ（注３）（倍）0.49 0.55」
ROEは7.7％からマイナス0.6％へ低下し、親会社所有者帰属持分比率も45.6％から41.0％へ低下した。デット・エクイティ・レシオは0.49倍から0.55倍へ上昇した。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、4.7ポイント減少の40.9％となりました。」
資本効率と財務健全性の両立を掲げる中、財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が前期末から4.7ポイント低下した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、4.3ポイント減少の41.3％となりました。」
財務健全性を示す親会社所有者帰属持分比率が、前期末の45.6％から4.3ポイント低下し、41.3％となった。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、親会社所有者帰属持分比率は、3.9ポイント減少の41.7％となりました。」
資本管理上の財務健全性指標の一つである親会社所有者帰属持分比率が、前期末から3.9ポイント低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「ROE（注１） （％） 6.1 7.7 親会社所有者帰属持分比率（注２） （％） 43.6 45.6 デット・エクイティ・レシオ（注３） （倍） 0.56 0.49」
資本管理指標では、ROEが7.7％、親会社所有者帰属持分比率が45.6％、デット・エクイティ・レシオが0.49倍となり、前期から改善した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「経営資源の有効活用による資産の効率化と財務体質の強化を図るものであります。」
資本効率と財務健全性の両立という方針に関連し、固定資産譲渡による資産効率化・財務体質強化を具体的に実施した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループは、中長期的な成長と企業価値向上を実現するために、資本効率を向上させつつ、財務の健全性を確保することを資本管理の基本方針としております。」
資本効率の向上と財務健全性の確保を両立させる資本管理方針を、主要指標としてROE、親会社所有者帰属持分比率、デット・エクイティ・レシオ等を示しながら初めて明示した。