構造改革に伴う一時的費用発生
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2021-Q1。
富士フイルムホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに2社。
- FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において発生した構造改革費用は1,177百万円であり、四半期連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費に計上しております。」
構造改革費用が当四半期にも1,177百万円発生し、前年度末に16百万円まで減少していた債務残高は当四半期末に120百万円となっている。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度において発生した構造改革費用は3,738百万円であり、当連結会計年度末債務残高は16百万円となりました。」
構造改革費用は当年度にも発生したが、債務残高は前年度末の3,890百万円から16百万円まで減少し、費用・債務の処理がほぼ完了段階に進んでいる。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において発生した構造改革費用は、それぞれ人員関連で408百万円、固定資産関連で163百万円であり、連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費に計上しております。」
構造改革費用は当四半期にも合計571百万円発生しているが、前年度末3,890百万円だった債務残高は当四半期末378百万円まで減少しており、費用・債務の処理が進んでいる。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において発生した構造改革費用は6,357百万円であり、連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費に計上しております。また、当連結会計年度末の債務残高は3,890百万円であります。」
富士ゼロックスの構造改革に伴う一時費用が当年度にも6,357百万円発生し、期末債務残高は3,890百万円となっている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間及び当第３四半期連結会計期間において発生した構造改革費用はそれぞれ、1,783百万円及び1,231百万円であり、連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費に計上しております。また、当第３四半期連結会計期間末の債務残高は910百万円であります。」
構造改革費用が第3四半期累計で1,783百万円発生し、債務残高は910百万円となっている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において発生した構造改革費用は346百万円であり、連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費に計上しております。また、当第１四半期連結会計期間末の債務残高は25,264百万円であります。」
富士ゼロックスの構造改革に伴う費用が当四半期にも346百万円発生し、債務残高25,264百万円として継続している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において発生した構造改革費用は37,987百万円であり、連結損益計算書上、売上原価、販売費及び一般管理費、研究開発費に計上しております。また、当連結会計年度末の債務残高は36,913百万円であります。」
構造改革に伴う一時的な多額費用というリスクが、37,987百万円の費用と36,913百万円の債務残高として実際に発生している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「当社は、2018年１月31日開催の取締役会において、当社子会社である富士ゼロックス㈱（以下「富士ゼロックス」という。）を取り巻く市場環境が厳しさを増す中で、今後の競争を勝ち抜き、事業成長を力強く確実なものとするため、構造改革を実施することを決議しました。」
富士ゼロックスの構造改革が決議され、希望退職者募集に係る損失等が見込まれると記載された。損失額は応募人数等が未確定のため、現時点では未確定である。 - FY2016初出有価証券報告書
「組織や事業・業務の見直しにより一時的に多額の経費が発生し、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
コスト削減・資産圧縮などの経営効率化に伴い、一時的に多額の費用が発生する可能性を示している。