エン（4849）・方針営業活動によるキャッシュ・フロー減少
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金調達源とする方針
FY2018に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
6記載
9年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業キャッシュ・フローを基本とする設備投資・運転資金の調達66社が書いているテーマ・逆風0社・追い風62社
直近の記載が「その他」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている66社のうち14社を表示しています。上の文は66社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026営業活動によるキャッシュ・フロー減少有価証券報告書
「当連結会計年度における営業活動によるキャッシュ・フローは、3,550百万円のプラス（前連結会計年度は8,062百万円のプラス）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローはプラスを維持したものの、前期の8,062百万円から3,550百万円へ減少した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、取引銀行２行と当座貸越契約（極度額11,000百万円）を締結しておりますが、当連結会計年度末における借入実行残高はありません。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針に加え、当座貸越枠を1,000百万円から11,000百万円へ拡大した。 - FY2023後退有価証券報告書
「また、取引銀行１行と当座貸越契約（極度額1,000百万円）を締結しておりますが、当連結会計年度末における借入実行残高はありません。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針は継続した一方、前期に記載されたコミットメントラインを含む6,000百万円の資金枠から、当期は極度額1,000百万円の当座貸越契約の記載となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、主として営業活動によるキャッシュ・フローにより、必要とする資金を調達しております。また、取引銀行１行と当座貸越契約（極度額1,000百万円）及びコミットメントライン契約（極度額5,000百万円）を締結しておりますが、当連結会計年度末における借入実行残高はありません。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針を継続し、1,000百万円の当座貸越契約と5,000百万円のコミットメントラインを併用する資金調達枠を明示した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループでは、主として営業活動によるキャッシュ・フローにより、必要とする資金を調達しております。…上記に加え、取引銀行１行とコミットメントライン契約（極度額5,000百万円）を当連結会計年度末日後に締結しております。」
営業活動によるキャッシュ・フローを主な資金源とする方針を継続しつつ、年度末後に極度額5,000百万円のコミットメントラインを締結した。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社グループでは、主として営業活動によるキャッシュ・フローにより、必要とする資金を調達しております。」
必要資金を主として営業活動によるキャッシュ・フローで調達する方針を明示している。