不採算案件を受けた業績予想の見直しと中期事業計画の維持
FY2018-Q2に初出。17回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-07。
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- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社は2025年６月期から始まる新たな３カ年中期経営計画を策定しました。今中期経営計画では、"Transformation for the Future"を掲げ、2030年代を見据え、事業の多角化と持続的な成長の基盤づくりに取組んでいます。」
2025年6月期以降の中期計画を新たに策定し、従来の計画から、2030年代を見据えた事業多角化と成長基盤づくりを掲げる計画へ移行した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社は2025年６月期を最終年度とする３カ年中期事業計画を推進しています。事業構造の変革や事業領域の拡大による事業基盤の強化、拡大を進めるとともに、自らの持続的成長に向けて、人財基盤と共創基盤の確立に取り組んでいます。」
2025年6月期を最終年度とする3カ年中期事業計画を引き続き推進し、事業構造変革、事業領域拡大、人財基盤・共創基盤の確立に取り組んでいる。 - FY2023数値目標据置・次期成長戦略の開示予定有価証券報告書
「2022年８月３日、当社は中期事業計画のローリング方式にて新たな３ヵ年の数値目標を見直し、2025年６月期に売上高165億円、営業利益25億円を開示しましたが、今回ローリング方式による数値目標の見直しは行わず、改めて2025年６月期から３年間の成長戦略を開示することを予定しています。」
2025年6月期の売上高165億円・営業利益25億円の数値目標は今回見直さず、2025年6月期以降3年間の成長戦略を改めて開示する予定とした。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社は2025年６月期を最終年度とする３カ年中期事業計画を推進しています。事業構造の変革や事業領域の拡大による事業基盤の強化、拡大を進めるとともに、自らの持続的成長に向けて、人財基盤と共創基盤の確立に取り組んでいます。」
2025年6月期を最終年度とする3カ年中期事業計画を引き続き推進し、事業構造変革、事業領域拡大、人財基盤・共創基盤の確立に取り組んでいる。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「こうした事業環境の中、当社は2025年６月期を最終年度とする３カ年中期事業計画を推進しています。事業構造の変革や事業領域の拡大による事業基盤の強化、拡大を進めるとともに、自らの持続的成長に向けて、人財基盤と共創基盤の確立に取り組んでいます。」
2025年6月期を最終年度とする3カ年中期事業計画を引き続き推進し、事業構造の変革、事業領域拡大、人財基盤・共創基盤の確立に取り組んでいる。 - FY2022再定義有価証券報告書
「2022年８月３日、当社は中期事業計画のローリング計画を開示しました。2021年に開示した2024年６月期に売上高150億円、営業利益22.5億円（営業利益率15.0％）の目標を継続し、2025年６月期に売上高165億円、営業利益25億円の達成を計画しています。」
従来の中期計画をローリング方式で見直し、2024年6月期の15ALL目標を継続しつつ、2025年6月期の売上高165億円・営業利益25億円を追加した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社の事業は、当初計画どおりに推移しており、当期上期の業績予想に変更はありません。」
当期上期の業績予想を変更せず、事業が当初計画どおりに推移しているとの説明を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社の事業は、当初計画どおりに推移しており、当期上期の業績予想に変更はありません。」
当初計画どおりに事業が推移しているとし、当期上期の業績予想を変更しない方針を再確認している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2021年８月４日、当社は、中期事業計画を見直し、（新計画）として開示しました。」
従来計画を更新し、2024年6月期までを対象とする新計画へ改めた。新計画では売上高15,000百万円、営業利益2,250百万円を計画している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「2020年８月５日、当社は、新型コロナウイルス感染症の拡大を踏まえて中期事業計画を見直し、（新計画）として開示しました。」
感染症拡大による新規案件の受注遅延や成長速度抑制の可能性を踏まえ、従来計画を新計画へ見直した。新計画では2023年6月期に売上高13,500百万円、営業利益1,500百万円を計画している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当期は、大型開発案件の中断という、期初想定していなかった事案も発生しましたが、当社の事業環境に大きな変化はありません。これまでの基調は大きく変わらない前提で中期事業計画を見直し、2019年８月７日に「中期事業計画の策定に関するお知らせ」として開示しました。」
大型開発案件の中断を受け、旧計画をそのまま維持するのではなく、事業環境の基調は維持する前提で新たな中期事業計画へ見直した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期の売上高は、10,603百万円（前期は8,469百万円）と、当期初(平成29年８月２日)に開示した中期事業計画において、３事業年度目にあたる平成32年６月期の計画売上高10,500百万円を前倒しで達成することとなりました。」
不採算案件による当期利益未達があった一方、売上高については中期事業計画の平成32年6月期計画を前倒しで達成した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この開発案件は収束へ向けて着実に進んでいるため、不採算化の悪影響は今期（平成30年６月期）中に解消し、大型開発プロジェクトの全体計画及び今後の進行に大きな影響はない見込みです。」
大型開発案件は収束に向けて進んでおり、不採算化の影響は平成30年6月期中に解消し、プロジェクト全体計画には大きな影響がないとの見通しを再確認している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「こうした事情を考慮して今期の業績予想を見直した結果、平成29年８月２日付けで公表した業績予想を修正し、平成30年１月31日付けで開示しました。また、今回の不採算化の影響は今期に限定されるため、来期以降の中期事業計画の修正、変更はありません。」
大型開発案件の不採算化を受けて当期の業績予想を見直し・修正した一方、その影響は当期に限定され、来期以降の中期事業計画は変更しないと説明している。