商品・原材料・生産・為替・物流・消費者動向等の複合的なファッション事業リスク
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017。直近の記載は2026-08-12。
トライアイズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-12再定義決算
「当社は、「CLATHAS」ブランド事業を運営してまいりましたが、最先端のマーケティング施策については後れを取っておりました。」
ファッションブランド事業の課題が、製造・原材料等の複合的な説明から、CLATHASブランドのマーケティング施策の遅れを中心とする説明へ整理されている。 - FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当社は、「CLATHAS」ブランド事業を運営してまいりましたが、最先端のマーケティング施策については後れを取っておりました。」
従来の製造・原材料・物流等を含む複合的なファッション事業の説明から、濱野皮革工藝㈱の連結除外後の「CLATHAS」ブランド運営と、マーケティング施策の遅れを中心とする事業リスクの記載へ重点が移っている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ファッションブランド事業は高級ハイブランドなど高価格帯の商品の売上が堅調である一方、中価格帯、低価格帯の商品の競争は厳しさを増しております。」
高価格帯商品の売上は堅調である一方、中価格帯・低価格帯では競争激化が新たに明示され、ファッション事業の競争環境リスクが深まっている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「また、軽井沢工場の稼働率の低下により原価率が当初の予測を大幅に上回ったこと及び広告宣伝活動への投資により販売費及び一般管理費が前年より増加した結果、15百万円の営業利益（前期比62.5％減）と前期より大幅に減少する結果となりました。」
個人消費の持ち直しの兆しがある一方、軽井沢工場の稼働率低下、原価率上昇、広告宣伝費増加が重なり、ファッションブランド事業の営業利益は前期比62.5％減となった。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「また、軽井沢工場の稼働率の低下により原価率が当初の予測を大幅に上回ったこと及び広告宣伝活動への投資により販売費及び一般管理費は前年同期よりも増加しました。これらの結果、当中間連結会計期間の営業利益は10百万円（前年同期比64.0％減）と前年同期と比較して大幅に減少する結果となりました。」
個人消費に持ち直しの兆しがある一方、工場稼働率低下、原価率上昇、広告宣伝投資による販管費増加が発生し、ファッションブランド事業の営業利益は前年同期比64.0％減となった。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「ファッションブランド事業は新型コロナウイルス感染症に係る行動制限の緩和に伴い、個人消費に持ち直しの兆しが見え始めました。」
感染症や行動制限に伴う個人消費・ファッション需要への影響について、持ち直しの兆しが記載され、需要環境が一部緩和している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「濱野皮革工藝㈱の製品は軽井沢工場の所在地である長野県北佐久郡御代田町においてふるさと納税の返礼品として認定されています。」
ファッション事業について、ふるさと納税返礼品としての認定は継続している。需要環境は厳しいものの、地域・販売面での既存の取り組みを確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は年初からのまん延防止等重点措置による外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の需要が低迷した影響を受け、120百万円（前年同期比10.5％減）と前年同期をわずかに下回る結果となりました。」
外出自粛・セレモニー中止による主力製品需要の低迷が続く一方、工場稼働率改善と固定費削減により採算性は改善した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は年初からのまん延防止等重点措置による外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の需要が低迷した影響を受け、120百万円（前年同期比10.5％減）と前年同期をわずかに下回る結果となりました。」
外出自粛・セレモニー中止による主力製品需要の低迷が続く一方、工場稼働率の改善と固定費削減により採算性は改善した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、年初からのまん延防止等重点措置に伴う外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の売上が回復していない影響を受け」
外出自粛・セレモニー中止による主力製品の需要・販売環境への影響が継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「商品企画、原材料市況、国内外の生産体制、為替市況、物流体制、販売拠点、消費者動向、天候、景気変動などにまつわるさまざまなリスク要因が考えられ」
商品、原材料、生産、為替、物流、販売、需要、天候等の複合的なファッション事業リスクを継続している。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は年初からの緊急事態宣言の発令による外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の需要が激減した影響を受けたものの、売上高は182百万円（前年同期比0.7％減）と前年同期と比べて同水準の売上を確保することができました。しかし、前連結会計年度より売上減少に伴い軽井沢工場の生産調整を行い生産高が前年同期より減少したことに伴い、原価率は前年同期より増加する結果となりました。」
主力製品の需要激減が続くなか、工場の生産調整による生産高減少と原価率上昇が生じ、ファッションブランド事業は112百万円の営業損失となった。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「年初からの緊急事態宣言の発令による外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の需要が激減した影響を受けたものの、134百万円（前年同期比2.9％増）と前年同期を僅かながらも上回る結果となりました。」
外出自粛とセレモニー中止により主力製品の需要が激減し、工場稼働低下やネット広告投資増加も重なって、ファッションブランド事業は営業損失65百万円となった。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、年初からの緊急事態宣言の発令による外出自粛及びセレモニーの中止の影響により主力製品の需要が激減した影響を受け」
外出自粛とセレモニー中止により主力製品の需要が激減し、従来からの消費者動向・販売環境リスクが引き続き実績に現れている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の売上高は、イベント及びセレモニーの自粛の影響により当社主力製品の需要が大幅に減少したことに加え、販売先の小売店の休業の影響により275百万円（前期比33.7％減）と、前期と比較し大幅に減少する結果となりました。」
イベント・セレモニー自粛と小売店休業により主力製品の需要が減少し、ファッションブランド事業の売上高が前期比33.7％減となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、イベント及びセレモニーの自粛の影響により当社主力製品の需要が大幅に減少したことに加え、販売先の小売店の休業の影響により183百万円（前年同期比43.5％減）と前年同期と比較して大幅に減少する結果となりました。」
イベント・セレモニー自粛による主力製品需要の減少に加え、小売店休業が発生し、ファッションブランド事業の売上高は前年同期比43.5％減となった。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前述のとおり緊急事態宣言の発令による外出自粛及びセレモニーの中止の影響を受け、主力製品の需要が激減したことに加え製品販売先である小売店も休業を余儀なくされた結果、131百万円（前年同期比49.6％減少）と前年同期を大幅に下回る結果となりました。」
外出自粛、セレモニー中止、販売先小売店の休業により主力製品の需要が激減し、ファッションブランド事業の売上高が前年同期比49.6％減少した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大により個人消費は以前より落ち込み、当社グループにとって厳しい経営環境が続いている状況にあります。」
ファッション事業の需要環境について、新型コロナウイルス感染拡大により個人消費が以前より落ち込んだと記載しており、従来の消費者動向リスクが悪化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「商品企画、原材料市況、国内外の生産体制、為替市況、物流体制、販売拠点、消費者動向、天候、景気変動などにまつわるさまざまなリスク要因が考えられ、想定する範囲での対処は予め準備をしておりますが、想定範囲を大きく超える事象が発生した場合、当社グループの業績に大きな影響を受ける可能性があります。」
ファッション事業に関する商品、原材料、生産、為替、物流、販売、需要、天候等の複合的リスクを継続して記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「ファッションブランド事業においては、前述のとおり景気は回復基調にあるものの、消費者の節約志向が依然として強く、引続き厳しい経営環境となりました。」
個人消費の節約志向と、ファッション事業の需要・販売環境に関するリスクが継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「ファッションブランド事業においては、前述のとおり景気が回復基調にあるものの、個人消費の低迷が継続し、前連結会計年度から厳しい経営環境が継続している状況にあります。」
個人消費低迷と厳しい需要環境を、ファッションブランド事業のリスク要因として継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「個人消費の節約志向は依然として強く、引き続き厳しい経営環境となりました。」
個人消費の節約志向によるファッション事業の需要環境リスクが継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の異常な変動等、または前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクの内容について重要な変更はありません。」
ファッションブランド事業に関する個別リスクの重要な変更はないと総括している。 - FY2017悪化有価証券報告書
「また、上記事業会社が扱うライセンスブランドの商品につきましても、上記リスク要因に加えて、ブランドそのものの人気・価値が大きく下落した場合、同じく当社グループの業績に影響を受ける可能性があります。」
従来の製品、原材料、生産、為替、物流、販売、消費者動向等に加え、ライセンスブランドの人気・価値下落を明示し、リスク範囲が広がっている。 - FY2016初出有価証券報告書
「商品企画、原材料市況、国内外の生産体制、為替市況、物流体制、販売拠点、消費者動向、天候、景気変動などにまつわるさまざまなリスク要因が考えられ、想定する範囲での対処は予め準備をしておりますが、想定範囲を大きく超える事象が発生した場合、当社グループの業績に大きな影響を受ける可能性があります。」
ファッション事業について、商品企画から生産、為替、物流、販売、需要、天候まで複数のリスク要因を列挙している。