放送事業基盤の維持とコンテンツ制作力の強化
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-08-10。
スペースシャワーSKIYAKIホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-10悪化決算説明資料
「メディア事業：減衰トレンドに加え、昨年6月に終了したスペースシャワーTV Plusの影響もあり、YoYで▲40百万円。」
メディア事業について、減衰トレンドと放送サービス終了の影響による減益を具体的に示している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「有料多チャンネル放送業界においては、契約者数が漸減傾向にあり、国内における人口減少が進む中、中長期的に市場縮小の継続が予測され、当社グループの財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローに影響を及ぼす可能性があります。このような市場環境に対応するため、当社グループでは、視聴者に選ばれるコンテンツの制作を強化し、「スペースシャワーTV」ブランドの維持・浸透を図ることで、有料放送プラットフォーム事業者に対する存在感の向上を目指すとともに、スマートフォンやタブレットなど、新たなウィンドウにおけるマネタイズを目指してまいります。」
有料多チャンネル放送市場の縮小が中長期的に継続すると明示し、従来の加入世帯数減少の認識を市場縮小リスクとして改めて強調している。一方、コンテンツ制作強化と新たな視聴ウィンドウでの収益化を対応策としている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「メディア売上 1,357,112 1,245,042」
メディア売上は前年同期の1,357,112千円から1,245,042千円へ減少した。一方、イベントやアーティスト関連収益の拡大によりコンテンツセグメント全体は増収増益となっており、放送基盤と成長領域の業績差が示されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「有料放送事業において、番組販売売上が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。映像制作事業においても、ミュージックビデオの制作案件等の受注減少により、前年同期比で減収減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は4,072,749千円と前期比874,067千円減（同17.7％減）となり、セグメント損益（経常損益）につきましてはセグメント利益（経常利益）179,572千円と前期比93,253千円減（同34.2％減）となりました。」
有料放送の番組販売売上と映像制作案件の減少が続き、メディアセグメントは売上高17.7％減、セグメント利益34.2％減となった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「有料放送事業において、番組販売売上が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。映像制作事業においても、ミュージックビデオの制作案件等の受注減少により、前年同期比で減収減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は3,108,001千円と前年同期比558,485千円減（同15.2％減）となり、セグメント損益（経常損益）につきましてはセグメント利益（経常利益）187,176千円と前年同期比150,794千円減（同44.6％減）と、減収減益となりました。」
有料放送の番組販売売上と映像制作案件の受注減少が続き、メディアセグメントは売上高15.2％減、セグメント利益44.6％減となった。既存の放送・映像制作基盤への厳しい状況が継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「この結果、当セグメントの売上高は2,004,880千円と前年同期比338,617千円減（同14.4％減）となり、セグメント損益（経常損益）につきましてはセグメント利益（経常利益）124,810千円と前年同期比102,383千円減（同45.1％減）と、減収減益となりました。」
メディアセグメントでは、有料放送および映像制作の減収減益により、売上高が14.4％減、セグメント利益が45.1％減となり、放送事業基盤と映像制作力への厳しい影響が続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「有料放送事業においては、番組販売売上が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。この結果、当セグメントの売上高は999,004千円と前年同期比167,302千円減（同14.3％減）となり、セグメント損益（経常損益）につきましてはセグメント利益（経常利益）111,254千円と前年同期比26,415千円減（同19.2％減）と、減収減益となりました。」
有料放送の番組販売売上の減少が続き、メディアセグメントは売上高14.3％減、セグメント利益19.2％減となった。放送事業基盤への厳しい影響が数値を伴って継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「有料放送事業において、番組販売売上が減少したことなどにより、前期比で減収減益となりました。」
有料放送事業の番組販売売上が減少し、メディアセグメントは売上高4,946,816千円、前期比8.9％減、セグメント利益272,826千円、同35.0％減となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「有料放送事業において、番組販売売上が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。映像制作事業においては、ライブの映像収録案件等の受注が増加したものの助成金収入が減少したことにより、前年同期比で増収減益となりました。」
有料放送では番組販売売上の減少が続く一方、映像制作は受注増加があっても助成金収入の減少により減益となった。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「有料放送事業において、番組販売売上が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。」
有料放送事業で番組販売売上が減少し、メディアセグメントの売上高は前年同期比11.0％減、セグメント利益は15.6％減となった。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「有料放送事業において、スカパー！サービスの配分単価の上昇があったものの、視聴可能世帯数が減少したことなどにより、前年同期比で減収減益となりました。オンデマンド事業においては、2021年６月に本サービスを開始した「スペースシャワーオンデマンド」の有料会員数が堅調に増加しているものの、コンテンツへの投資コストが増加したことなどにより、前年同期比で増収減益となりました。」
有料放送は視聴可能世帯数の減少により減収減益となり、放送事業基盤の縮小傾向が続いている。一方、オンデマンド会員数は増加しているが、コンテンツ投資コストにより減益となった。 - FY2022再定義有価証券報告書
「有料放送事業収益堅守にむけ、顧客のニーズに最適化したコンテンツ制作、番組編成に注力する」
有料放送収入が前期比で減少する状況を踏まえ、放送基盤の維持だけでなく、収益を守りながらメディア依存から脱却する位置付けへ整理している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「メディア事業においては、有料放送収入が減少したことにより、前年同期比で減収減益となりました。」
有料放送収入の減少により、メディア事業が前年同期比で減収減益となり、放送事業基盤への厳しい影響が続いている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「メディア事業においては、有料放送収入が減少したことにより、前年同期比で減収減益となりました。」
有料放送収入の減少により、メディア事業が前年同期比で減収減益となった。放送事業基盤への厳しい影響が続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「メディア事業においては、有料放送収入が減少したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、番組収録などを予定通りに実施することができず、番組制作費やプロモーション費用が未消化となり、前年同期比で減収増益となりました。」
有料放送収入の減少と新型コロナウイルス感染症による番組収録の未実施が続き、放送事業の収益基盤への影響が具体化している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「メディア事業においては、有料放送収入が減少したものの、新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、番組収録などを予定通りに実施することができず、番組制作費やプロモーション費用が未消化となり、前年同期比で減収増益となりました。」
新型コロナウイルス感染症の影響で番組収録を予定通り実施できず、有料放送収入も減少した。費用未消化により減収増益となったが、放送・コンテンツ制作基盤への影響が具体化している。 - FY2020有料放送売上減少・高画質化コスト継続有価証券報告書
「メディア事業においては、有料放送売上の減少による減益を番組制作費の削減で補ったものの、2018年10月からの「スペースシャワーTV」高画質化に伴う衛星回線利用料の増加分が通年計上となることにより前期比で減益となりました。」
有料放送売上の減少と高画質化に伴う衛星回線利用料の通年計上により、メディア事業が前期比減益となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「メディア事業においては、2018年10月からの「スペースシャワーTV」高画質化に伴う衛星回線利用料の増加分が通年計上となることにより前年同期比で減収減益となりました。」
スペースシャワーTVの高画質化対応を継続している一方、衛星回線利用料の通年計上がメディア事業の減収減益要因となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「メディア事業においては、2018年10月からの「スペースシャワーTV」高画質化に伴う衛星回線利用料の増加分が通年計上となることにより前年同期比で減益となりました。」
スペースシャワーTVの高画質化対応が継続し、衛星回線利用料の増加が当四半期の減益要因となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「創業以来行ってきた音楽映像コンテンツの企画制作及び有料多チャンネル放送プラットフォームにおける音楽専門チャンネルの運営をベースとしつつ、ライブイベント展開、デジタルコンテンツ制作や各種デジタルサービス展開、音楽レーベルからアーティストマネジメントに至る展開まで、当社グループが有するあらゆる機能を複合的に活用しながら、多様なメディア・コンテンツ事業を展開し、音楽エンタテインメント企業へと事業転換を図ってまいりました。」
有料放送・音楽映像を基盤とする一方、ライブ、デジタル、レーベル、アーティストマネジメント等を組み合わせる事業運営を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、主に、当社主催イベント「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2018」が、前年に引き続き過去最大の動員を達成などにより売上高は増加しましたが、有料放送収入におけるスカパー！サービスの「スペースシャワーTV」チャンネルのHD（高精細度）化にともなう衛星回線費用の増加、デジタル動画配信サービスや新規事業への先行投資コストが増加したことにより前年同期比で減益となりました。」
主催イベントの動員による売上増加がある一方、HD化に伴う衛星回線費用やデジタル動画配信等への先行投資コストにより減益となった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、当社主催イベント「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2018」が、前年に引き続き過去最大の動員を達成したことや、有料放送収入におけるスカパー！サービスの「スペースシャワーTV」「スペースシャワーTVプラス」両チャンネルで配分単価が前年同期比で上昇したことなどにより売上高は増加しましたが、デジタル動画配信サービスや新規事業への先行投資コストが増加したことにより前年同期比で減益となりました。」
放送事業ではイベント動員と両チャンネルの配分単価上昇により売上高が増加した一方、デジタル動画配信サービス等への先行投資コストにより減益となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、有料放送収入におけるスカパー！サービスの「スペースシャワーＴＶ」配分単価が前年同期比で上昇したことや、ライブイベントの協賛収入が増加したことなどにより売上高は増加しましたが、デジタル動画配信サービスや新規事業への先行投資コストが増加したことにより前年同期比で減益となりました。」
放送収入の配分単価やライブイベント協賛収入の増加により売上高が増加する一方、デジタル動画配信サービス等への先行投資コストにより減益となった状況を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「放送事業関連においては、市場環境の変化に伴い、視聴者による選択性が強まっており、視聴者からより支持される魅力ある番組コンテンツを生み出すために、編成・制作力を強化することが放送事業関連収益を維持する上での重要な課題であると考えております。また、４Ｋ・８Ｋ、ＶＲ/ＡＲといった“放送サービスの高度化”や、ＩＰリニア放送への対応も不可欠であると認識しております。」
番組編成・制作力の強化を軸に、4K・8K、VR/AR、IPリニア放送への対応を課題とする認識を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、主に、当社主催イベント「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2017」の過去最大動員達成により、売上高、経常利益ともに、前年同期を上回りました。」
主催イベントの過去最大動員を背景に、SPACE SHOWER TV事業の売上高・経常利益が前年同期を上回ったとの説明を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、主に、当社主催イベント「SPACE SHOWER SWEET LOVE SHOWER 2017」の過去最大動員達成により、売上高、経常利益ともに、前年同期を上回りました。」
SPACE SHOWER TV事業について、主催イベントの過去最大動員を背景に前年同期を上回る売上高・経常利益となったと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、有料放送収入におけるスカパー！サービスの「スペースシャワーＴＶ」配分単価が前年同期比で上昇したものの、スカパー！サービス全体の加入世帯数減少により売上高は微増に留まりました。」
配分単価の上昇がある一方、スカパー！サービス全体の加入世帯数減少により売上高の伸びが限定された状況を継続して記載している。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「放送事業関連においては、市場環境の変化に伴い、視聴者による選択性が強まっており、視聴者からより支持される魅力ある番組コンテンツを生み出すために、編成・制作力を強化することが放送事業関連収益を維持する上での重要な課題であると考えております。また、４Ｋ・８Ｋ、ＶＲ/ＡＲといった“放送サービスの高度化”や、ＩＰリニア放送への対応も不可欠であると認識しております」
従来の番組編成・制作力の強化に加え、コンテンツライツビジネス、4K・8K、VR/AR、IPリニア放送への対応まで課題の範囲を広げている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、有料放送収入におけるスカパー！サービスの加入世帯数は減少傾向にあるものの、「スペースシャワーTV」配分単価が前年同期比で上昇したことにより、売上を拡大しました。」
スカパー！加入世帯数の減少傾向がある一方、配分単価の前年同期比上昇により放送事業の売上を拡大したと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、有料放送収入におけるスカパー！サービスの加入世帯数は減少傾向にあるものの、「スペースシャワーＴＶ」配分単価が前年同期比で上昇したことにより、売上を拡大しました。」
スカパー！加入世帯数の減少傾向がある一方、配分単価の前年同期比上昇により放送事業の売上を拡大したと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「SPACE SHOWER TV事業においては、有料放送収入におけるスカパー！サービスの「スペースシャワーＴＶ」配分単価が前年同期比で上昇しました。」
放送事業でスカパー！サービスの配分単価が前年同期比で上昇したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「視聴者からより支持される魅力ある番組コンテンツを生み出すために、編成・制作力を強化することが放送事業関連収益の維持・拡大する上での重要な課題であると考えております。」
番組の魅力向上、編成・制作力の強化、潜在顧客へのプロモーション、4Kなど放送高度化への対応を課題としている。