中長期的な競争力強化に向けた研究開発
FY2016に初出。31回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに54社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は307百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① デジタルツイン、生成AI、クラウド、自動車の電動化・コネクテッド化に伴うデータ利活用などの最新デジタルビジネス分野の調査・研究」
研究開発費は前年度205百万円から307百万円へ増加し、デジタルツイン、生成AI、自動車の電動化・コネクテッド化など研究対象を拡張した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は102百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費102百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は132百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費132百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は80百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計期間の研究開発費80百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような事業環境の下、当社グループは、2022～2024年度の３か年の中期経営計画の２年目となる本年も、「製鉄所システムリフレッシュ本格化への対応」、「ソリューションビジネスの拡大・深化」、「自社プロダクトの強みの最大化」、「新技術の蓄積・活用による顧客との連携」、「クラウド・セキュリティ事業の強化・拡大」、「ＪＦＥグループのＤＸ実績をもとにしたＤＸ新規ビジネスの拡大」などの重要テーマの推進を継続しております。」
研究開発・新技術のテーマが、技術の蓄積だけでなく、その活用を通じた顧客との連携として中期経営計画上整理されている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は210百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① コグニティブ、AI、データサイエンス、クラウド、CASEなどの最新デジタルビジネス分野の調査・研究 ② 製造流通分野における重点ソリューション（ERP、SFA、CRM、S&OP、MES）の拡充、アジャイル開発、ローコード開発等の展開に関わる調査・研究（実証研究、マーケティング調査等）」
研究開発費を前年度156百万円から210百万円へ増額し、アジャイル開発・ローコード開発を含む研究対象を具体化している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は131百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費131百万円を開示しているが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は80百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費80百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は34百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費34百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は156百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① コグニティブ、AI、データサイエンス、クラウド、CASEなどの最新デジタルビジネス分野の調査・研究 ② 製造流通分野における重点ソリューション（ERP、SFA、CRM、S&OP、MES）の拡充、展開に関わる調査・研究（実証研究、マーケティング調査等） ③ プロダクト・ソリューション事業の新市場開拓のための調査、研究 ④ 基盤ビジネス（クラウド、情報セキュリティ、BCP、情報共有ツール）関連の技術研究、事業化検証」
研究開発費は前年度の123百万円から156百万円へ増加し、CASE・MESを含む研究対象と実証研究・事業化検証を具体化している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は106百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費106百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は62百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費62百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費31百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は90百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費90百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は35百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費35百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は123百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① コグニティブ、AI、データサイエンス、クラウドなどの最新デジタルビジネス分野の調査・研究 ② 製造流通分野における重点ソリューション（ERP、SFA、CRM、S&OP）の拡充、展開に関わる調査・研究（実証研究、マーケティング調査等） ③ プロダクト・ソリューション事業の新市場開拓のための調査、研究 ④ 基盤ビジネス（クラウド、情報セキュリティ、BCP、情報共有ツール）関連の技術研究、事業化検証」
研究開発費123百万円を計上し、最新デジタル分野に加えて実証研究、マーケティング調査、事業化検証を具体的に開示している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は94百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費94百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は54百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費54百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は23百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費23百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は116百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① コグニティブ、AI、データサイエンスなどの最新デジタルビジネス分野の調査・研究 ② 製造流通分野における重点ソリューション（ERP、SFA、CRM、S&OP）の拡充、展開に関わる調査・研究（ソリューションテンプレート整備、マーケティング調査等） ③ プロダクト・ソリューション事業の新市場開拓のための調査、研究 ④ 基盤ビジネス（クラウド、情報セキュリティ、BCP、情報共有ツール）関連の技術研究、事業化検証」
研究開発費を116百万円と開示し、従来のテーマに加えてコグニティブ、AI、データサイエンス、情報共有ツールなど最新デジタル分野を明示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は93百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費93百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は61百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第2四半期累計の研究開発費61百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は31百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発費31百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は79百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計の研究開発費79百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は44百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費44百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は16百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費は16百万円で、研究開発活動に重要な変更はないとしている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は123百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。① 製造流通分野における重点ソリューション（ERP、SFA、CRM、S&OP）の拡充、展開に関わる調査・研究（ソリューションテンプレート整備、マーケティング調査等）② プロダクト・ソリューション事業の新市場開拓のための調査、研究③ 基盤ビジネス（クラウド、BCP、情報セキュリティ）関連の技術研究、事業化検証④ SaaSビジネス関連の技術研究、事業化検証」
研究開発費を123百万円と開示し、重点ソリューション、新市場、クラウド・BCP・情報セキュリティ、SaaSの調査研究・事業化検証を具体化している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は94百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費94百万円を開示し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は66百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は66百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は24百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
四半期の研究開発費24百万円を開示し、研究開発活動に重要な変更がないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「中長期的な競争力強化に向けて、ソリューションの拡充や、ソフトウエア開発技術の向上に関するテーマに取り組んでおります。当連結会計年度における当社グループの研究開発費の総額は114百万円であり、主な活動内容は下記のとおりです。」
研究開発費114百万円を計上し、ソリューション、仮想化・クラウド・BCP、SaaS等を研究対象としている。