JFEシステムズ（4832）・施策前進
事業本部制の導入による事業連携・生産性向上
FY2021に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025。直近の記載は2026-09-29。
5記載
6年にわたる
3うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
営業・製造・開発の連携強化と統括体制整備56社が書いているテーマ・逆風0社・追い風57社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。23社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている56社のうち14社を表示しています。上の文は56社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「※当社は2025年４月１日付けで組織再編を実施し、６つの事業本部制に移行いたしました。①デジタル製造事業本部(DX) ②ERPソリューション事業本部 ③基盤事業本部 ④産業ソリューション事業本部 ⑤スマートソリューション事業本部 ⑥鉄鋼事業本部」
事業本部制を6事業本部へ再編し、DX、ERP、基盤、産業、スマート、鉄鋼の各領域を明示した。事業間連携・シナジー創出に向けた組織面の具体的な進展である。 - FY2021初出有価証券報告書
「2021年４月、当社は関連する事業分野の連携を強化し、シナジー効果を最大化するため、事業本部制を導入し、ソリューション・プロダクト事業本部を新設いたしました。」
事業分野間の連携とシナジー最大化を目的に、2021年4月から事業本部制を導入し、ソリューション・プロダクト事業本部およびビジネスシステム事業本部の体制を整備している。