Our Mission for Sustainabilityによる環境貢献の計測・開示
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは将来の気候変動に関する「1.5℃シナリオ」と「４℃シナリオ」の２つのシナリオを用いて、気候関連のリスク・機会の重要性評価に向けた「移行リスク」「物理リスク」「機会」の区分でシナリオ分析と評価を実施しました。」
従来の2℃・4℃シナリオから1.5℃・4℃シナリオへ分析前提を変更し、移行リスク・物理リスク・機会について財務影響の区分を含む評価を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは将来の気候変動に関する「２℃シナリオ」と「４℃シナリオ」の２つのシナリオを用いて、気候関連のリスク・機会の重要性評価に向けた「移行リスク」「物理リスク」「機会」の区分でシナリオ分析と評価を実施しました。」
TCFD賛同表明後の取り組みとして、2℃・4℃シナリオを用いた移行リスク、物理リスク、機会の分析・評価と財務影響の開示に進んだ。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は「いざというときに人の役に立ちたい」という理念を持つ企業として、気象技術を基にした日々のサービス提供を通じ、気象リスクの低減および深刻化する気候変動の緩和に向けて顧客のCO₂排出量の削減サポートなど環境負荷低減への取り組みを進めています。」
気象サービスを通じた気象リスクの低減、気候変動の緩和、顧客のCO₂排出量削減支援を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、気候変動に伴うリスクや機会は、事業戦略に大きな影響を及ぼすものと認識し、2022年６月にTCFD（Task Force on Climate-related Financial Disclosures：気候関連財務情報開示タスクフォース）提言への賛同を表明しました。」
ESG戦略について、気候変動の緩和・強靭な街づくり・技術革新&パートナーシップ・ダイバーシティ&インクルージョンの4マテリアリティを制定し、2022年6月にTCFD提言への賛同を表明した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は気象をドメインとし、また「いざというときに人の役に立ちたい」という理念を持つ企業として、日々のサービス提供を通じて気象リスクの最小化と気候変動及びその影響の緩和に貢献してまいります。」
日々の気象サービスを通じて気象リスクの最小化と気候変動影響の緩和に貢献する方針を再確認している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は気象をドメインとし、また「いざというときに人の役に立ちたい」という理念を持つ企業として、日々のサービス提供を通じて気象リスクの最小化と気候変動及びその影響の緩和に貢献してまいります。」
日々の気象サービスを通じて気象リスクの最小化と気候変動影響の緩和に貢献する方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は気象をドメインとし、また「いざというときに人の役に立ちたい」という理念を持つ企業として、日々のサービス提供を通じて気象リスクの最小化と気候変動及びその影響の緩和に貢献してまいります。」
日々の気象サービスを通じて気象リスクの最小化と気候変動影響の緩和に貢献する方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は気象をドメインとし、また「いざというときに人の役に立ちたい」という理念を持つ企業として、日々のサービス提供を通じて気象リスクの最小化と気候変動及びその影響の緩和に貢献してまいります。」
SDGs目標13への言及とともに、日々の気象サービスを通じた気象リスクの最小化・気候変動影響の緩和への貢献方針を再確認している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取り組みが持続可能な社会の実現に繋がると信じ、今後もサポーターの皆様とともにサスティナビリティを実現するための価値創造を一層推進し、その内容を定性的・定量的にディスクローズしてまいります。」
サポーターとともに持続可能性に向けた価値創造を推進し、その内容を定性的・定量的に開示する方針を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2020年７月の熊本南部豪雨による河川氾濫に際しては、自治体・企業向けに被災地復旧支援サポートを実施しました。」
気象リスクへの対応として、熊本南部豪雨に際し自治体・企業向けの被災地復旧支援を実施した。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社グループのESG戦略として"Our Mission for Sustainability"を掲げ、地球温暖化や環境破壊等の環境問題に対し、民間気象情報会社として、地球と共生する持続可能な社会の実現に挑戦します。」
Join & Shareと観測技術を活用し、企業・個人・研究機関と環境貢献に参加する仕組みを構築するとともに、CO₂排出削減量等の効果を計測・開示するESG戦略を新たに明示している。