スマートフォン広告・データマネジメントの拡大
FY2016に初出。27回の記載のうち12回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2023。
デジタルガレージがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。14社中2社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2023後退有価証券報告書
「当連結会計年度は、不動産広告領域における取扱高及びスマートフォン向けアプリケーション等におけるデジタル広告の取扱高が前期を下回ったことにより減収となったものの、当社の注力分野であるクレジットカード等のマーケティングを手掛ける金融領域において取扱高が堅調に推移しました。」
不動産広告及びスマートフォン向けアプリ等の広告取扱高が前期を下回り、従来の広告拡大基調は弱まった。一方、金融領域は堅調に推移している。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、不動産広告領域における取扱高及びスマートフォン向けアプリケーション等におけるデジタル広告の取扱高が前年同期を下回ったことにより減収となったものの、当社の注力分野であるクレジットカード等のマーケティングを手掛ける金融領域において取扱高が堅調に推移しました。」
不動産広告及びスマートフォン向けアプリ等の広告取扱高が前年同期を下回り、従来の広告拡大基調が弱まった。一方、注力分野である金融領域は堅調に推移している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間は、インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーにおいて、主力のデジタルアド事業が底堅く推移しました。一方で、不動産広告領域においては前年同期に計上した大型プロジェクト案件の反動により収益が減少しました。」
主力デジタルアド事業は底堅く推移した一方、不動産広告領域では大型プロジェクト案件の反動により収益が前年同期比8.5％減少し、税引前四半期利益も13.5％減少した。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーにおいて、主力のデジタルアド事業が底堅く推移しました。一方で、不動産広告領域においては前年同期に計上した大型プロジェクト案件の反動により収益が減少しました。」
主力デジタルアド事業は底堅く推移した一方、不動産広告領域では前年同期の大型案件の反動により収益が減少し、マーケティング領域全体の拡大基調は弱まった。 - FY2022前進有価証券報告書
「特に、通信キャリア決済・クレジットカード等の金融向けのフィンテック関連プロモーションにおいては、広告取扱高が前年同期比約11％増の約177億円と堅調に増加致しました。」
金融向けフィンテック関連プロモーションの広告取扱高が前年同期比約11％増の約177億円となり、データ・決済を組み合わせたマーケティング施策の実績を開示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「特に、通信キャリア決済・クレジットカード等の金融向けのフィンテック関連プロモーションにおいては、広告取扱高が約28％増の約131億円と好調に増加致しました。」
マーケティング・データ活用施策について、金融向けフィンテック関連プロモーションの広告取扱高が約28％増の約131億円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「特に、通信キャリア決済・クレジットカード等の金融向けのフィンテック関連プロモーションにおいては、広告取扱高が約37％増の約91億円と好調に増加致しました。」
データ・デジタルマーケティングの拡大について、金融向けフィンテック関連プロモーションの広告取扱高が前年同期比約37％増の約91億円となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「特に、通信キャリア決済・クレジットカード等の金融向けのフィンテック関連プロモーションにおいては、広告取扱高が約50％増の約47億円と好調に推移しました。」
デジタル広告・データマーケティングについて、金融向けフィンテック関連プロモーションの広告取扱高が約50％増の約47億円となった。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当連結会計年度は、インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーにおいて、主力のデジタルアド事業の取扱いが堅調に推移致しました。一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、不動産業・小売業等のプロモーションが延期・中止したこと等により取扱いが減少致しました。また、拠点集約等の事業構造最適化施策を推進したこと等により費用が発生致しました。」
主力デジタルアド事業は堅調だった一方、コロナ禍による不動産・小売等の広告取扱減少と、拠点集約等の事業構造最適化費用が発生した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、不動産業・小売業等のプロモーションが延期・中止したこと等により取扱いが減少致しました。」
主力デジタルアド事業の取扱いは堅調だった一方、不動産・小売業等のプロモーション延期・中止により取扱いが減少し、広告事業の弱含みが続いている。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、不動産業・小売業等のプロモーションが延期・中止したこと等により取扱いが減少致しました。また、コスト適正化に向けた施策を推進したことにより先行費用が発生致しました。これらの結果、収益は6,591百万円（前年同期比768百万円減、同10.4％減）、税引前四半期利益は256百万円（前年同期比747百万円減、同74.5％減）となりました。」
デジタル広告の主力取扱いは堅調だった一方、コロナ禍で不動産・小売等の広告取扱いが減少し、コスト適正化施策の先行費用も発生した。収益は10.4％減、税引前四半期利益は74.5％減となった。 - FY2021-Q1コロナ禍による広告取扱の減少有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーにおいて、主力のデジタルアド事業が堅調に推移致しました。加えて、政府のキャッシュレス還元施策を背景に、クレジットカード関連広告の取扱高も伸長致しました。一方、新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、不動産業・小売業等のプロモーションが延期・中止したこと等により取扱が減少致しました。」
主力デジタル広告及びクレジットカード関連広告は堅調・伸長した一方、新型コロナウイルス感染症により不動産業・小売業等の広告取扱が減少した。 - FY2020前進有価証券報告書
「現在の主力領域であるデジタル広告事業を更に伸長させつつ、今後デジタルトランスフォーメーションが急伸する産業や企業に向けたブランドアド型デジタルマーケティングを当事業セグメントの第２の柱へと育成して参ります。」
従来のスマートフォン広告・データマーケティングの拡大に加え、ブランドアド型デジタルマーケティングを第2の柱として育成する方向を明示した。また、決済購買データとマーケティングデータの活用によるグループ総合力の創出も掲げている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間は、インターネット広告を主に手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーにおいて、フィナンシャルテクノロジー事業と連動した決済アプリ開発事業・モール事業が引き続き好調に推移致しました。」
決済アプリ開発事業・モール事業の好調と、マーケティング事業と決済事業を連動させる施策を継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「また、持分法適用会社である㈱サイバー・バズ（2019年９月東証マザーズ上場）の独自のインフルエンサーマーケティング事業の成長も寄与致しました。」
マーケティングテクノロジー事業について、決済アプリ開発・モール事業の好調に加え、サイバー・バズの上場とインフルエンサーマーケティング事業の成長を寄与要因として記載している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間は、インターネット広告を主に手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーが、前期からフィナンシャルテクノロジー事業と連動した決済アプリの開発等に先行投資しており、その結果としてアプリ開発事業・モール事業等が好調に推移致しました。」
マーケティングテクノロジー事業について、フィナンシャルテクノロジー事業と連動した決済アプリ開発への先行投資が、アプリ開発事業・モール事業の好調として表れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーによるパフォーマンスアドの金融分野及び㈱ＤＧコミュニケーションズによる不動産分野が堅調に推移したことから、取扱高が順調に拡大致しました。」
スマートフォン・アプリ分野の動向ではなく、金融及び不動産分野のパフォーマンス広告が堅調だったことを記載している。前四半期のスマートフォン・アプリ売上減少を覆す記載ではない。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーは、パフォーマンスアドの金融分野、コスメ・人材分野等の売上は堅調だったものの、スマートフォン／アプリ分野の売上が減少致しました。また、戦略的な人材の増強等により販管費が増加致しました。」
金融、コスメ、人材分野のパフォーマンス広告は堅調だった一方、従来拡大していたスマートフォン・アプリ分野の売上減少と、戦略的人材増強による販管費増加を記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーは、パフォーマンスアドの金融分野、コスメ・人材分野等が堅調に推移したものの、戦略的な人材の増強等により販管費が増加しました。」
パフォーマンス広告が金融、コスメ、人材分野で堅調に推移したことと、戦略的人材増強を継続して記載している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「前年同期と比較してパフォーマンスアドの金融分野、コスメ・人材分野等で伸長し、売上高が拡大しました。」
パフォーマンス広告について、金融、コスメ、人材など具体的な分野での拡大を記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「パフォーマンスアドがスマートフォン／アプリ分野をはじめ様々な分野に浸透し、売上高が順調に拡大致しました。広告種別には、ソーシャル広告の取扱いが拡大致しました。」
スマートフォン・アプリ分野のパフォーマンス広告とソーシャル広告の拡大を継続して説明している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「インターネット広告を手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーは、前期に続きパフォーマンスアドが様々な分野に浸透する中、スマートフォン／アプリ分野が業績を牽引し、売上が大幅に拡大致しました。広告種類別には、Facebook等のソーシャル広告の取扱いが拡大致しました。」
スマートフォン・アプリ分野が業績を牽引し、Facebook等のソーシャル広告の取扱い拡大という具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、SNSとのデータ連携を進めてゲームアプリ業界へ当社ソリューションの提供を開始致しました。」
データマネジメント施策が、SNSとのデータ連携を通じたゲームアプリ業界向けソリューションの提供開始という具体的段階に進んでいる。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、データマネジメントビジネスにおいて、㈱BI.Garageが提供する「BIG MINING」がTwitter社の「Targeting API」と連携を開始致しました。本連携により、当社グループのデータを活用した、より精緻なターゲティング広告の配信がTwitter上で可能となります。」
BIG MININGとTwitter社Targeting APIの連携によるデータ活用型広告の提供を継続して記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、データマネジメントビジネスにおいて、㈱BI.Garageが提供する「BIG MINING」がTwitter社の「Targeting API」と連携を開始致しました。本連携により、当社グループのデータを活用した、より精緻なターゲティング広告の配信がTwitter上で可能となります。」
データマネジメント施策が、BIG MININGとTwitter社Targeting APIの連携開始という具体的な提供段階に進んでいる。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「インターネット広告・プロモーションを手掛ける当社マーケティングテクノロジーカンパニーは、前期に続きスマートフォン向けの広告販売が増加し、売上高が順調に拡大致しました。また、組織再編により新設したビジネスデザインカンパニーでは、既存のプロモーションに加え、事業の上流工程まで含めたコンサル型マーケティングを提供して参ります。」
スマートフォン広告の拡大に加え、組織再編でビジネスデザインカンパニーを新設し、上流工程を含むコンサル型マーケティングへ提供範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、データマネジメントビジネスにおいて、㈱クレディセゾンと連携し、クレジットカードの利用データ等を活用した、新たなマーケティングソリューションの共同開発をする等、新規事業領域における取り組みも開始致しました。」
スマートフォン向け広告、パフォーマンス広告、ビッグデータを活用したデータマネジメントを成長領域として扱い、クレディセゾンとのデータ活用を開始している。