企業理念の一新
FY2018に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
電通総研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「タイトルに掲げた「社会進化実装」は、当社グループが2024年に制定した事業コンセプトの名称で、シンクタンク、コンサルティング、システムインテグレーション機能の連携により、課題の提言からテクノロジーによる解決までの循環を生み出すという、事業の新しい形をまとめたものです。」
2024年の事業コンセプト「社会進化実装」について、シンクタンク・コンサルティング・システムインテグレーションの連携と、課題提言から技術解決までの循環という内容が具体的に説明された。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「かかる状況の下、当社は、2024年１月１日に「株式会社電通国際情報サービス」から「株式会社電通総研」へ商号変更を行うとともに、事業機能の拡充を推進し、システムインテグレーション、コンサルティング、シンクタンクを兼ね備えた「社会進化実装」企業として新たなスタートを切りました。」
従来の企業理念刷新の流れが、商号変更とシステムインテグレーション・コンサルティング・シンクタンクを備えた「社会進化実装」企業への事業コンセプトとして再構成された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの経営の基本方針は、「誠実を旨とし、テクノロジーの可能性を切り拓く挑戦者として、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与する。」ことであり」
2019年に刷新した企業理念のミッションを経営の基本方針とする位置付けが継続した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの経営の基本方針は、「誠実を旨とし、テクノロジーの可能性を切り拓く挑戦者として、顧客、生活者、社会の進化と共存に寄与する。」ことであり、2019年２月に刷新した企業理念において「ミッション」として掲げております。」
2019年2月に刷新した企業理念が、ミッション・ビジョン・行動指針からなる経営の基本方針として通期報告でも示された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「かかる状況の下、当社グループは、当連結会計年度より企業理念を一新するとともに、３ヵ年を対象とした新たな中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」をスタートさせました。」
2019年12月期から企業理念を一新したとの説明が、新中期経営計画の推進と併せて継続した。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「かかる状況の下、当社グループは、当連結会計年度より企業理念を一新するとともに、３ヵ年を対象とした新たな中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」をスタートさせました。」
前四半期に実施開始とされた企業理念の一新が、第2四半期報告でも新中期経営計画の開始と併せて継続して記載された。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「かかる状況の下、当社グループは、当連結会計年度より企業理念を一新するとともに、３ヵ年を対象とした新たな中期経営計画「ISID X(Cross) Innovation 2021」をスタートさせました。」
前期に示された企業理念の一新が、2019年12月期から実施されたものとして記載された。 - FY2018初出有価証券報告書
「この課題認識のもと、当社グループは、向かうべき方向と大切にすべき価値観を今一度グループ全体で共有するため、2000年に制定した企業理念を一新するとともに」
2000年制定の企業理念を一新し、グループ全体で向かう方向と価値観を共有する方針が初めて示された。