エンタープライズソリューションの2セグメント分割
FY2016-Q2に初出。18回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2025-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025-H1再定義有価証券報告書
「なお、中期経営計画「社会進化実装 2027」における成長戦略の実践に向けて、当中間連結会計期間より、報告セグメント配下の事業区分を変更しました。」
4報告セグメントの枠組みは維持されたが、新中期経営計画の成長戦略実践に向けて、セグメント配下の事業区分を変更し、各セグメントの事業内容を再整理した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「報告セグメントの事業内容は、以下のとおりであります。」
金融、ビジネス、製造、コミュニケーションITの4報告セグメントと、それぞれの事業内容が継続して用いられた。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、コンサルティングサービス、受託システム開発、ソフトウェア製品・商品の販売、アウトソーシング・運用保守サービス、情報機器の販売等の情報サービス事業を展開しておりますが、当社に業種・ソリューション別の事業部を置き」
4つの報告セグメントを維持し、エンタープライズIT事業部の移管後の事業内容で通期のセグメント情報が示された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの事業内容は、以下のとおり変更しております。」
4報告セグメントの枠組みを維持しつつ、エンタープライズIT事業部の移管後の各セグメントの事業内容が引き続き用いられた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、基幹システムの構築・導入事業を展開する「エンタープライズIT事業部」をビジネスソリューションセグメントからコミュニケーションITセグメントに移管し、マーケティング領域から基幹業務までを統合的に支援する体制を確立しました。」
エンタープライズIT事業部の移管により再構成された4報告セグメントの事業内容と、マーケティングから基幹業務までの統合支援体制が継続して開示された。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「2021年１月１日付で、基幹システムの構築・導入事業を展開する「エンタープライズIT事業部」をビジネスソリューションセグメントからコミュニケーションITセグメントに移管し、マーケティング領域から基幹業務までを統合的に支援する体制を確立しました。」
4つの報告セグメントの枠組みは維持された一方、エンタープライズIT事業部の移管によりビジネスソリューションとコミュニケーションITの事業内容が再構成された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「したがって当社グループは、当社事業部を基礎とした業種・ソリューション別のセグメントから構成されており、「金融ソリューション」、「ビジネスソリューション」、「製造ソリューション」及び「コミュニケーションIT」の４つを報告セグメントとしております。」
4つの報告セグメント区分が通期報告でも継続して用いられた。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、前期まで「エンジニアリングソリューション」としていた報告セグメント名称を「製造ソリューション」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
エンジニアリングソリューションから製造ソリューションへの名称変更が通期報告でも継続して適用された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、「エンジニアリングソリューション」としていた報告セグメント名称を「製造ソリューション」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
エンジニアリングソリューションから製造ソリューションへの名称変更が、第3四半期報告でも継続して確認された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、「エンジニアリングソリューション」としていた報告セグメント名称を「製造ソリューション」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
エンジニアリングソリューションから製造ソリューションへの名称変更が第2四半期報告でも確認された。区分内容・セグメント情報への影響はないとされた。 - FY2019-Q1達成有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、「エンジニアリングソリューション」としていた報告セグメント名称を「製造ソリューション」に変更しております。当該変更は名称変更のみであり、セグメント情報に与える影響はありません。」
前期に示されたセグメント名称変更が2019年1月1日から実施され、当四半期の報告セグメントでは「製造ソリューション」が使用された。 - FY2018再定義有価証券報告書
「（注）2019年１月１日より「エンジニアリングソリューション」セグメントは、「製造ソリューション」セグメントに改称しました。」
4報告セグメントのうち、エンジニアリングソリューションを2019年1月1日から製造ソリューションへ改称することが示された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループが展開する４つの事業セグメントのうち、金融ソリューション、エンジニアリングソリューションならびにコミュニケーションITが好調に推移したことにより、前年同期比増収の64,625百万円（前年同期比109.1％）となりました。」
金融、ビジネス、エンジニアリング、コミュニケーションITの4事業セグメント区分が継続して用いられた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループが展開する４つの事業セグメントのうち、エンジニアリングソリューションならびにコミュニケーションITが増収を牽引しました。」
金融、ビジネス、エンジニアリング、コミュニケーションITの4報告セグメント区分が継続して用いられた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「金融ソリューション」、「ビジネスソリューション」、「エンジニアリングソリューション」及び「コミュニケーションIT」の４つを報告セグメントとしております。」
4報告セグメントの区分が継続して使用された。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループは、当社事業部を基礎とした業種・ソリューション別のセグメントから構成されており、「金融ソリューション」、「ビジネスソリューション」、「エンジニアリングソリューション」及び「コミュニケーションIT」の４つを報告セグメントとしております。」
4報告セグメントの区分が通期報告でも継続して使用された。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「報告セグメントにつきましても、前連結会計年度より「エンタープライズソリューション」を「ビジネスソリューション」と「エンジニアリングソリューション」に分割する変更を実施しました。」
報告セグメントをビジネスソリューションとエンジニアリングソリューションに分割した区分が継続して使用された。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、報告セグメントにつきましても、前連結会計年度より「エンタープライズソリューション」を「ビジネスソリューション」と「エンジニアリングソリューション」に分割する変更を実施しました。」
報告セグメントの表示区分が変更され、前年同期の数値も新区分に組み替えて記載された。