企画管理機能・グループガバナンス強化とグループフォーメーション最適化
FY2020に初出。10回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2027年３月期から2029年３月期までの３年間を対象とした中期経営計画「Vision2029」を策定いたしました。」
グループ体制最適化の重点が、Vision2029における高付加価値ビジネスへの転換、新規成長領域の育成、グループ間シナジーの発現を支える体制へ再整理された。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「事業基盤および収益基盤の拡大に資するM&Aの実行、PMIの徹底によるシナジー最大化を図る」
グループ事業体制の再構築が、M&Aの実行とPMIによるシナジー最大化を含む継続的な成長施策として整理された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社は、2023年11月10日開催の取締役会決議に基づき、2023年12月21日付で株式会社ジャパンコンピューターサービスの全株式を取得したことにより子会社化いたしました。」
グループ事業体制の最適化・顧客基盤拡大に向けた施策が、JCSの子会社化決議から全株式取得・連結子会社化の完了へ進んだ。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「その一環として当社は、本日11月10日開催の取締役会において株式会社ジャパンコンピューターサービスを子会社化することを決議いたしました。」
Vision2026のITフルアウトソーシング・顧客基盤拡大を支えるグループ体制の具体策として、株式会社ジャパンコンピューターサービスの子会社化を決議した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「本中計においては、収益性の更なる向上や、事業部間のシナジー創出、新規事業領域への取り組み強化などを課題と捉え、基本方針を、「既存ビジネスの付加価値向上と新しいビジネスの創出による更なるＮＣＤバリューの追求」、「企業価値向上に向けた経営基盤の強化」、「最適なグループ事業体制の再構築」としております。」
従来のグループガバナンス・機能分担見直しから、事業部間シナジー創出と最適なグループ事業体制の再構築を含むVision2026の組織課題へ拡張された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、グループ子会社やビジネスパートナーの活用を一層推進するとともに、高付加価値業務にシフトすることで、収益力とサービス品質の向上を図り、既存の大手顧客および保険会社を中心とした取引基盤の拡大に取り組んでおります。」
グループ子会社・ビジネスパートナーの活用、高付加価値業務へのシフト、既存大手顧客・保険会社を中心とする取引基盤拡大の方針が継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「また、グループ子会社やビジネスパートナーの活用を一層推進するとともに、高付加価値業務にシフトすることで、収益力とサービス品質の向上を図り、既存の大手顧客および保険会社を中心とした取引基盤の拡大に取り組んでおります。」
グループ子会社・ビジネスパートナーの活用、高付加価値業務へのシフト、既存大手顧客・保険会社を中心とする取引基盤拡大の方針が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後はグループ子会社やビジネスパートナーの活用を一層推進するとともに、高付加価値業務にシフトすることで、収益力とサービス品質の向上を図り、既存の大手顧客および保険会社を中心とした取引基盤の拡大に取り組んでまいります。」
グループ子会社・ビジネスパートナーの活用と高付加価値業務へのシフトを通じて、収益力・サービス品質・取引基盤を高める方針が示された。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、これらの戦略を支える体制として、企画管理機能の強化やグループ会社間の機能分担の見直しなどによるグループフォーメーションの最適化を推進しております。」
Vision 2023を支える企画管理機能の強化とグループ会社間の機能分担見直しによる体制最適化が継続している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、これらの戦略を支える体制として、企画管理機能及びグループガバナンスの強化や、グループ会社間の機能分担の再見直し等によるグループフォーメーションの最適化を図ってまいります。」
Vision 2023の戦略を支える組織面の施策として、企画管理機能、グループガバナンス、グループ会社間の機能分担を見直す方針が初めて明示された。