業務プロセス改善と働き方改革による収益性・競争力向上
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
NCDがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。106社中18社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに7社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「『より明確な「強み」の構築による高付加価値ビジネスへの転換と、新たな成長領域の創出』を基本方針とした新中期経営計画「Vision2029」を策定いたしました。」
従来の業務プロセス改善・働き方改革の重点は、Vision2029における明確な強みの構築、高付加価値ビジネスへの転換、新たな成長領域の創出へ再整理された。 - FY2023再定義有価証券報告書
「本中計においては、収益性の更なる向上や、事業部間のシナジー創出、新規事業領域への取り組み強化などを課題と捉え、基本方針を、「既存ビジネスの付加価値向上と新しいビジネスの創出による更なるＮＣＤバリューの追求」、「企業価値向上に向けた経営基盤の強化」、「最適なグループ事業体制の再構築」としております。」
従来の業務プロセス改善・働き方改革は、Vision2026の既存ビジネス高付加価値化、新規ビジネス創出、経営基盤強化、グループ体制再構築へ再整理された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社グループではこのようなニーズに対応すべく、人材育成や採用活動を積極的に実施するとともに、ＤＸ戦略の推進により業務プロセスやビジネスモデルの変革に取り組み、各領域でのファーストコールカンパニーとなることを目指してまいります。」
従来の業務プロセス改善・働き方改革の説明が、DX戦略による業務プロセスおよびビジネスモデルの変革へと再整理された。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループは働き方改革にも積極的に取り組んでおり、カジュアルエブリデー、時差出勤、在宅勤務等を制度化しております。」
働き方改革について、カジュアルエブリデー、時差出勤、在宅勤務を制度化したことが具体化した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「一方利益におきましては、中期経営計画で掲げた「業務プロセスの改善による収益性の向上」のための諸施策等が効果を現し、安定的な収益を生み出せる体質を確立することができ、前年同期と比較して増益となりました。」
業務プロセス改善による収益性向上の諸施策が効果を現し、安定収益を生み出せる体質の確立に至ったとされた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「中期経営計画で掲げた「業務プロセスの改善による収益性の向上」のための諸施策が効果を現し、安定的な収益を生み出せる体質を確立することができ、前年同期と比較して大幅な増益となりました。」
中期経営計画に基づく業務プロセス改善施策が効果を現し、安定収益を生み出せる体質の確立に至ったと説明された。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、当社グループをあげ働き方意識改革にも取り組んでおり、ライフ・ワークバランスの充実、在宅勤務（テレワーク）の実施を重点施策に掲げ、社員が仕事に誇りとやりがいを持った、活力ある企業を目指してまいります。」
業務プロセス改善に加え、ライフ・ワークバランス、在宅勤務（テレワーク）を具体的な働き方改革の施策として掲げた。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「中期経営計画のグループ重点施策として掲げた「業務プロセスの改善による収益性の向上」のための諸施策が効果を現し、安定した収益を生み出せる体質になり、前年同期と比較して大幅な増益とすることができました。」
業務プロセス改善による収益性向上の諸施策が効果を現し、安定した収益を生み出せる体質になったとされた。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「ＩＴ関連事業、パーキングシステム事業ともに、人員配置の見直しなど中期経営計画で掲げた業務プロセスの改善が効果を現し、前年同期と比較して利益率が大幅に向上しました。」
重点施策として掲げた業務プロセス改善について、人員配置の見直しを含む具体的な施策が効果を現し、両事業の利益率が大幅に向上した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、重点施策といたしまして、グループを上げて、業務プロセス改善による収益性の向上や、働き方改革による企業競争力の向上も図ります。」
Vision2020の重点施策として、業務プロセス改善と働き方改革を通じた収益性・企業競争力の向上を掲げた。