制作業務の内製による収益性向上
FY2021-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「高付加価値の提供によるフィー型業務の拡大や、グループ内製化の推進により収益力を維持しており、全体としては通期計画に対して堅調に推移しております。 以上の結果、当中間連結会計期間の 売上総利益は18億９百万円 、営業利益は12億１百万円 （前年同期比 10.1％増 ）となりました。」
高付加価値のフィー型業務の拡大とグループ内製化を継続し、費用増加要因がある中でも収益力を維持したと説明している。営業利益は前年同期比10.1％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「売上総利益は、高付加価値の提供によるフィー型業務の拡大やグループ内製化により、高い収益力を維持したため、31億83百万円（同8.3％増）となりました。」
グループ内製化を継続し、高付加価値のフィー型業務の拡大と合わせて売上総利益の前年比8.3％増につながったと説明している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「前年度の大型展示会の反動から対前年減収減益となりましたが、高付加価値の提供によるフィー型業務及びグループ内製により高い収益性は維持しており」
大型展示会の反動減がある中でも、グループ内製を含む収益性向上の取り組みにより高い収益性を維持したと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の営業利益、経常利益については、専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ及び制作業務の内製化による収益性の向上を前期に引き続き推進しましたが、東京2020オリンピック・パラリンピック案件が減少したこと等により、前年同期を下回りました。」
制作業務の内製化による収益性向上を引き続き推進しているが、東京2020案件の減少等により営業利益・経常利益は前年同期を下回った。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益については、官公庁・団体の大型案件の低営収の影響がなかったことに加え、「専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ」「制作管理部門の機能強化による適正収益の確保」「制作業務の内製化による収益性の向上」を引き続き推進したことにより、前連結会計年度を上回りました。」
制作業務の内製化による収益性向上を含む施策を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益については、官公庁・団体の大型案件の低営収の影響がなかったことに加え、「専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ」「制作管理部門の機能強化による適正収益の確保」「制作業務の内製化による収益性の向上」を引き続き推進したことにより、前年同期を上回りました。」
制作業務の内製化による収益性の向上を引き続き推進している。施策の継続と営業利益等の前年同期超過を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益については、官公庁・団体の大型案件の低営収の影響がなかったことに加え、「専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ」「制作管理部門の機能強化による適正収益の確保」「制作業務の内製化による収益性の向上」を引き続き推進したことにより」
制作業務の内製化による収益性の向上を引き続き推進している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益については、官公庁・団体の大型案件の低営収の影響がなかったことに加え、「専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ」「制作管理部門の機能強化による適正収益の確保」「制作業務の内製化による収益性の向上」を引き続き推進したことにより、前年同期を上回りました。」
制作業務の内製化による収益性向上を引き続き推進している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「売上総利益については、「制作業務の内製による収益性の向上」「専門性の高い人材の提供価値のマネタイズ」「制作管理部門の機能強化による適正収益の確保」を全社的に推進しましたが、リアルイベントが低迷したことにより前年同期から大幅に減少しました。」
制作業務の内製による収益性向上を引き続き推進しているが、リアルイベントの低迷により売上総利益は大幅に減少した。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「「制作業務の内製による収益性の向上」」
制作業務を内製化し、収益性を向上させる施策を全社的に推進したと記載している。