テー・オー・ダブリュー（4767）・施策前進
サステナビリティ委員会による方針・目標・PDCA・開示の推進
FY2023に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
4記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
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サステナビリティ経営における重要課題管理と取締役会監督体制862社が書いているテーマ・逆風0社・追い風876社
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている197社のうち14社を表示しています。上の文は197社すべてから計算しています。このテーマの881件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「この役割に基づき、2023年６月期に基本方針及び戦略の策定並びにマテリアリティの特定を行い、サステナビリティ課題への取り組みを推進してまいりました。2026年６月期においては、コーポレート・ガバナンス体制の再構築及び経営基盤の強化を進めるとともに、各マテリアリティに基づく取り組みの実効性向上を図りました。」
方針・戦略・マテリアリティの策定段階から、ガバナンス再構築と各マテリアリティの実効性向上を進める運用段階へ進展している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「この役割に基づいて、2023年６月期に基本方針及び戦略の策定とマテリアリティの特定を行い、サステナビリティ課題への取り組みを推進してまいりました。2026年６月期においては、ガバナンス体制の再構築を経て、より実効性の高い取り組みの推進を行ってまいります。」
方針・戦略・マテリアリティを推進する従来の役割を維持しつつ、労働制度運用の不備を契機としたガバナンス体制再構築後の実効性向上へ重点を移している。 - FY2024前進有価証券報告書
「この役割に基づいて、2023年６月期に基本方針及び戦略の策定とマテリアリティの特定を行い、サステナビリティ課題への取り組みを推進しております。」
サステナビリティ委員会について、方針・戦略・マテリアリティの策定後、指標・目標設定、PDCA、情報開示を担う運用段階を示している。 - FY2023初出有価証券報告書
「サステナビリティ課題への取り組みは、代表取締役社長以下の経営陣や社員で構成されたサステナビリティ委員会において推進することとしており、その役割は以下のとおりであります。①基本方針、戦略の策定、改定 ②マテリアリティの特定 ③指標、目標の設定、ＰＤＣＡの実施 ④情報開示とエンゲージメントに関する事項 ⑤その他重要な事項」
社長以下の経営陣・社員で構成するサステナビリティ委員会を設置し、方針・戦略、マテリアリティ、指標・目標、PDCA、情報開示を所管する体制を示している。