情報環境の変化への迅速な対応
FY2016に初出。23回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2024-Q2。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2024-Q2前進有価証券報告書
「投資信託の販売金融機関が活用する「Wealth Advisor」の提供台数が前年同四半期末の115,101台から842台増加し、115,943台となり、タブレット・アプリケーションのデータ売上が増加いたしました。」
Wealth Advisorの提供台数が115,943台へ842台増加し、タブレット・アプリケーションのデータ売上増加につながった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「金融機関が非対面ツールとしてホームページ上に搭載するデータ提供先も増加いたしました。」
対面向けタブレットに加え、金融機関の非対面ツール向けデータ提供先が増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2011年3月期に開始したタブレットアプリによるファンドデータの提供は、当連結会計年度末には115,645台となり、タブレットアプリ「Wealth Advisors」によるデータ提供は、当社の収益の大きな柱となりました。」
Wealth Advisorsの提供台数が115,645台に達し、金融機関向けデータ提供が収益の大きな柱となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ファイナンシャル・サービス事業においては、対面中心の金融機関が顧客アドバイスに活用するタブレット端末向けの「Wealth Advisors」の提供台数が引き続き増加し、また、金融機関向けのデータや当運用関連ツール・アプリケーションの開発納品が増加いたしました。」
Wealth Advisorsの提供拡大に加え、金融機関向けデータおよび運用関連ツール・アプリケーションの開発納品が増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「投資信託の販売金融機関が活用する「Wealth Advisors」の提供台数は、前年同期末の105,792台から8.7％増加し、当期末は114,960台となり、タブレット端末向けデータの売上は増加いたしました。また、オンライン上で利用する金融機関向けのデータ提供先も増加いたしました。」
Wealth Advisorsの提供台数が114,960台へ拡大し、オンライン上の金融機関向けデータ提供先も増加した。 - FY2022前進有価証券報告書
「2011年3月期に開始したタブレットアプリによるファンドデータの提供は、当連結会計年度末には114,680台となり、タブレットアプリ「Wealth Advisors」によるデータ提供は、当社の収益の大きな柱となりました。」
Wealth Advisorsの提供台数が114,680台に達し、タブレットアプリによるデータ提供が収益の大きな柱となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間（2021年4月1日～2021年12月31日）の売上高は、ファイナンシャル・サービス事業のデータ・ソリューションにおいて、投資信託の販売金融機関が活用する「Wealth Advisors」の提供台数が前年同期の100,614台から12.9％増加し113,600台となり、タブレット・アプリケーションのデータ売上が増加いたしました。また、パソコンやスマートフォン向けのオンラインコンテンツの売上も継続して拡大し、SaaS（サービスとしてのソフトフェア）モデルの事業は引き続き拡大いたしました。」
Wealth Advisorsの提供台数が113,600台へ増加し、オンラインコンテンツおよびSaaSモデルの事業拡大も継続した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が112,630台となり、前年同期末の2020年9月末に比べて、21.2%増加したことにより、タブレットアプリによるファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が112,630台へ増加し、ファンドデータ売上の拡大につながった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「一方、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の進展により、金融機関が活用するオンライン上のコンテンツやアプリケーションなどは引き続き旺盛な需要であり、当社の提供するタブレットアプリやスマートフォン向けコンテンツの売上も、継続して拡大しました。」
DXの進展を背景に、金融機関向けオンラインコンテンツ、タブレットアプリ、スマートフォン向けコンテンツの需要・売上拡大を記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の90,306台から11.4％増加し100,614台となったことなどにより、タブレットアプリによるファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が100,614台へ拡大し、ファンドデータ売上の増加につながった。一方、ロボアド・FinTech関連の単発受注案件は減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の84,370台から10.1％増加し92,927台となったことなどにより、タブレットアプリによるファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が92,927台へ増加し、ファンドデータ売上の増加につながった。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の77,623台から18.8％増加し92,217台となったことなどにより、タブレットアプリによるファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が92,217台へ増加し、ファンドデータ売上の増加につながった。 - FY2020前進有価証券報告書
「2011年3月期に開始したタブレットアプリによるファンドデータの提供は、当連結会計年度末には91,594台となり、当社の収益の大きな柱となりました。また、最近では、ETF（上場投資信託）の評価情報、仮想通貨アプリ、「株式新聞」アプリなどの提供を開始いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が91,594台へ拡大し、収益の大きな柱となったほか、仮想通貨アプリや株式新聞アプリにも提供チャネルを広げている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の66,450台から35.9％増加し90,306台となったことなどにより、ファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が90,306台へ拡大し、ファンドデータの売上増加につながった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の59,647台から41.9％増加し84,670台となったことなどにより、ファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が84,670台へ増加し、ファンドデータ売上の増加につながった。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期の55,941台から38.8％増加し77,623台となったことなどにより、ファンドデータの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が77,623台へ増加し、ファンドデータ売上の増加につながった。情報環境への対応がさらに進展している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期末の49,305台から17,145台（34.8％）増加し、66,450台となり、タブレットアプリ関連データの売上が増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が66,450台へ増加し、関連データ売上の増加につながった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「スマートフォンアプリのダウンロード数が前年同四半期の556千DLから16.4％増加し648千DLとなりウェブ広告や資産運用セミナーなどを統合的に提供するメディア・ソリューションの売上が増加いたしました。」
スマートフォンアプリのダウンロード数が648千DLへ増加し、メディア・ソリューションの提供拡大が進展した。 - FY2018前進有価証券報告書
「2011年3月期に開始したタブレットアプリによるファンドデータの提供は、当連結会計年度末には52,656台となり、タブレットアプリによるデータ提供は、当社の収益の柱の大きな１つとなりました。2016年3月期に開始した「ロボ・アドバイザー・ツール」などフィンテック関連の売上も着実に成長しております。」
タブレットアプリの提供台数が52,656台まで拡大し、フィンテック関連売上の成長も継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期末の45,622台から3,683台（8.1％）増加し、49,305台となり、タブレットアプリ関連データの売上が増加いたしました。フィンテック関連アプリの受注、ファンドレポートの売上も増加いたしました。」
タブレットアプリの提供台数が49,305台へ増加し、関連データ売上、フィンテック関連アプリの受注、ファンドレポート売上の増加が記載された。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「タブレットアプリの提供台数が前年同四半期末の45,064台から2,474台（5.5％）増加し、47,538台となり、フィンテック関連の受注も増加いたしました。」
タブレットアプリの拡大に加え、フィンテック関連受注の増加を記載しており、情報環境への対応を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「前連結会計年度に開始した「ロボ・アドバイザー・ツール」などフィンテック関連の売上も当連結会計年度に126百万円（前期比4.9倍増）と急速に成長しております。」
情報環境への対応がフィンテック関連売上の具体的な増加として進展している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も、情報環境の変化により対応できる体制を構築し、常に最新の情報機器、コミュニケーションツールを活用した商品・サービスを提供していくことが不可欠と考えております。」
スマートフォン、スマートタブレット、Ustream、Twitter、Facebook等を活用する方向性を示している。