原油高など物価上昇の影響
FY2022-Q1に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。28社中16社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「原材料及びエネルギーコスト等が高止まりしていることに加え、実質賃金も伸び悩んでいる状況にあり、」
原材料・エネルギーコスト等の高止まりが続く経済環境上の懸念として再確認されている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症からの回復に伴う社会経済活動の正常化により、人流の活発化や景気の持ち直しが見受けられた一方で、原材料及びエネルギーコスト等の高止まりや、世界的な景気後退リスクが依然あることから先行きは不透明な状況が続いております。」
社会経済活動の正常化と景気の持ち直しを記載する一方、原材料・エネルギーコスト等の高止まり及び世界的な景気後退リスクを引き続き懸念事項としている。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行による社会経済活動の正常化が一層進み、人流の活発化や景気の持ち直しが見受けられた一方で、原材料やエネルギーコスト等の高止まりや、世界的な景気後退リスクが依然あることから、先行きは不透明な状況が続いております。」
社会経済活動・人流の正常化を記載する一方、原材料・エネルギーコストの高止まり及び世界的な景気後退リスクを再確認している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の５類移行による社会経済活動の正常化が一層進み、人流の活発化や景気の持ち直しが見受けられた一方で、原材料やエネルギーコスト等の高止まりや、世界的な金融引き締めによる景気後退リスクがあることから、先行きは不透明な状況が続いております。」
原材料・エネルギーコスト等の高止まりが続く経済環境上の懸念として再確認されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における我が国経済は、新型コロナウイルス感染症の分類が５類感染症へ移行されたことにより、社会経済活動の正常化が進み、景気の持ち直しの動きが見受けられた一方で、物価上昇、エネルギーコストの高止まりや、世界的な金融引き締めによる景気後退リスクがあることから、先行きは不透明な状況が続いております。」
物価上昇及びエネルギーコストの高止まりが続く経済環境上の懸念として再確認されている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は314百万円（前連結会計年度は146百万円の営業損失）」
物価上昇によるコスト増加が受注減少とともに営業損失314百万円の要因として通期実績に現れている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は234百万円（前年同四半期は78百万円の営業損失）、」
物価上昇によるコスト増加が、受注減少とともに営業損失234百万円の要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「別注製品におきましては、物価上昇の影響や光熱費等の経費増加に伴い、食品、飲料等のメーカーや総合スーパー等が販促費を削減した影響等により受注が減少し、売上高は1,043百万円（前年同四半期比16.0％減）となりました。」
物価上昇や光熱費等の経費増加が、顧客の販促費削減、受注減少及び別注製品売上の前年同四半期比16.0％減として実績に現れている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化やコンサルティング料の削減など一般管理費の抑制を図りましたが、食品、飲料等のメーカーや中小流通小売業等からの受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は33百万円（前年同四半期は27百万円の営業利益）」
原油高等による物価上昇の影響が、物価上昇によるコスト増加として営業損失の発生に実際に現れている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「一方、損益面では効率化や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、新型コロナウイルス感染症の影響等もあり受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は78百万円（前年同四半期は29百万円の営業利益）」
物価上昇によるコスト増加が受注減少とともに営業損失の要因となっていることを、通期でも再確認している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方、損益面では効率化や人件費の削減など経費の抑制を図りましたが、新型コロナウイルス感染症の影響等もあり受注が減少したことや、物価上昇によるコストの増加等もあり、営業損失は78百万円（前年同四半期は29百万円の営業利益）」
原油高等による物価上昇の影響が、物価上昇によるコスト増加として営業損失の要因に実際に現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「しかしながら、12月以降新たな変異株による新規感染者の急拡大により、まん延防止等重点措置が全国各地で発令されるなど、依然としてイベントの中止や規模の縮小等による影響が継続しております。さらに、原油価格の高騰による物価の上昇など、日本経済の先行きは依然として不透明な状況が続いております。」
第1四半期に注視事項として記載された原油高等について、原油価格の高騰と物価上昇が実際の経済環境として記載されている。 - FY2022-Q1初出有価証券報告書
「ただし、冬場に向けての感染症の再拡大リスクや原油高など物価上昇の影響等を注視する必要があります。」
原油高などによる物価上昇の影響を、感染症再拡大と並ぶ今後注視すべき新たなリスクとして記載している。