業種間の景況感格差
FY2017-Q1に初出。16回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
アルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。176社中131社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに27社。
- FY2025製造業減収・他業種増収に更新有価証券報告書
「業種別販売実績については、製造業を除き、前連結会計年度を上回りました。」
製造業売上は2,120百万円、前年度比94.8％となった一方、卸売業、小売業、飲食業、サービス業及びその他は前年度を上回った。 - FY2023悪化有価証券報告書
「業種別販売実績については、その他を除き、前連結会計年度を下回りました。」
前年度は製造業・飲食業を除き減収だったのに対し、当年度はその他を除く全業種で前年度を下回った。 - FY2023-Q2メーカー・小売業の受注減少と役務サービス増加を更新有価証券報告書
「別注製品におきましては、物価上昇の影響や光熱費等の経費増加に伴い、食品、飲料等のメーカーや総合スーパー等が販促費を削減した影響等により受注が減少し、売上高は1,043百万円（前年同四半期比16.0％減）となりました。 役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は409百万円（前年同四半期比5.8％増）となりました。」
メーカー・総合スーパー等では販促費削減の影響により別注製品売上が前年同四半期比16.0％減となった一方、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービス等を含む役務サービス売上は5.8％増となった。 - FY2023-Q1メーカー・小売業の受注減少と役務サービス増加有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響により受注が減少し、売上高は669百万円（前年同四半期比13.2%減）となりました。 別注製品におきましては、食品、飲料等のメーカーや総合スーパー等のインフレ懸念等による販促費削減の影響により受注が減少し、売上高は572百万円（前年同四半期比14.8%減）となりました。 役務サービス売上におきましては、ＰＯＰＫＩＴ個人向けサービスの契約増や、デザイン受注の促進やデジタル技術を利用したキャンペーンを促進し、事務局運営業務の増注に努めた結果、売上高は215百万円（前年同四半期比16.1％増）となりました。」
ポップギャラリー製商品及び別注製品では中小流通小売業、食品・飲料メーカー、総合スーパー等からの受注が減少した一方、役務サービスは前年同四半期比16.1％増となった。 - FY2022製造業・飲食業を除き減収有価証券報告書
「業種別販売実績については、製造業、飲食業を除き、前連結会計年度を下回りました。」
製造業・飲食業は前年度を上回った一方、小売業、卸売業、サービス業等は前年度を下回った。 - FY2021製造業のみ増収・他業種減収有価証券報告書
「業種別販売実績については、製造業を除き、前連結会計年度を下回りました。前期比較では、小売業、サービス業の減収が大きく、内訳では特にその他小売業が、前連結会計年度を大きく下回りました。」
製造業売上は1,740百万円、前期比108.1％となった一方、小売業・サービス業等は減収となり、業種間の差が明示された。 - FY2020悪化有価証券報告書
「業種別販売実績については、全業種で前連結会計年度を下回りました。前期比較では、製造業と小売業の減収が大きく、特に製造業では食料・飲料製造業、小売業ではＧＭＳとその他小売業が、前連結会計年度を大きく下回りました。」
従来のメーカー向け需要と流通小売業向け需要の差に加え、当年度は全業種で減収となり、製造業・小売業の減収が大きくなった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における我が国経済は、輸出や製造業の弱さが続いているものの、設備投資については緩やかな増加傾向がみられます。」
設備投資が緩やかに増加する一方、輸出や製造業の弱さが続くという業種間の状況差を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「企業収益は高い水準にありますが、製造業を中心に弱含んでおります。」
企業収益全体は高水準である一方、製造業を中心に弱含むという業種間の状況差を再び記載している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当社グループを取り巻く業界におきましては、主要顧客である流通小売業の人件費等の増加に伴う支出への抑制姿勢が一段と強まり、販促費削減の慎重姿勢が依然継続されております。」
メーカー・製造業向け販促需要を伸ばす一方、主要顧客である流通小売業の販促費抑制姿勢が一段と強まったと記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く業界におきましては消費マインドの改善等から、メーカーの販促費への支出につきましては増加傾向にあるものの、流通小売業の販促費削減の慎重姿勢が継続されております。」
メーカーの販促費支出増加と流通小売業の販促費削減姿勢という業種間の状況差を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「一方で人手不足は慢性化し業種間の景況感格差が出てきております。」
業種間の景況感格差を先行きの不透明要因として再掲している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く業界におきましては消費マインドの改善等から、メーカーの販促費への支出につきましては増加傾向にあるものの、流通小売業は慎重な姿勢が継続されております。」
メーカーの販促費支出が増加傾向にある一方、流通小売業は慎重な姿勢を続けているという業種間の状況差を記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「業種間の景況感格差が出てくるなど、先行きには不透明感も残っております。」
業種間の景況感格差を引き続き先行きの不透明要因として記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「業種間の景況感格差があるなど、先行きには不透明感も残っております。」
業種間の景況感格差を引き続き先行きの不透明要因として記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「その一方、新興国を含めた景気停滞懸念は依然残り、人手不足は慢性化し、業種間の景況感格差が出てくるなど、先行きには不透明感も残っております。」
業種間の景況感格差が出てきていることを、先行きの不透明感を構成する事業環境上のリスクとして初めて記載している。数値化はされていない。