自社企画製品のeコマース受注拡大
FY2016-Q3に初出。24回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の売上が増加し、人流の活発化を要因とした景品を含むノベルティ需要の取り込み等に注力し、売上高は1,506百万円（前年同中間期比3.9％増）、構成比で45.2％となりました。」
オンラインショップの売上増加と、景品を含むノベルティ需要の取り込みを記載し、ポップギャラリー製商品の売上高は前年同中間期比3.9％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の売上が増加し、また人流の活発化を要因としたノベルティ需要の取り込み等により、売上高は2,778百万円（前連結会計年度比1.2％増）、構成比で43.6％となりました。」
オンラインショップの売上増加を通期実績として明示し、ポップギャラリー製商品の売上高は2,778百万円、前年度比1.2％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の推進による受注増を実現し、前期に続き人流の活発化を要因としたノベルティ需要の取り込み等を行いましたが、売上高は1,450百万円（前年同中間期比1.5％減）、構成比で46.0％となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の推進による受注増を実現したと明示した。一方、売上高は1,450百万円で前年同中間期比1.5％減となった。 - FY2024再掲有価証券報告書
「具体的には「ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ事業」においては、全国の営業拠点を活用したリアルな販売活動を行うと同時に、外部ＥＣサイトを含めたＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインというＷＥＢ経由の販売に注力しております。」
全国の営業拠点を活用した販売と、外部ＥＣサイトを含むオンライン販売への注力を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りながら、中小流通小売業への販売活動を継続するとともに、人流の活発化を要因としたノベルティ需要の取り込み等により、売上高は2,135百万円（前年同四半期比16.0%増）となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用と中小流通小売業への販売活動を継続している。ポップギャラリー製商品の売上高は2,135百万円、前年同四半期比16.0％増となった。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図り、中小流通小売業への販売活動を継続するともに、人流の活発化を要因としたノベルティ需要の取り込み等により、売上高は755百万円（前年同四半期比12.9%増）となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用と中小流通小売業への販売活動を継続している。ポップギャラリー製商品の売上高は755百万円、前年同四半期比12.9％増となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響やコロナ関連商品の反動減により受注が減少し、売上高は1,840百万円（前年同四半期比7.6%減）となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を継続しているが、販促費削減及びコロナ関連商品の反動減により受注は減少した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、中小流通小売業のインフレ懸念等による販促費削減の影響により受注が減少し、売上高は669百万円（前年同四半期比13.2%減）となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を継続したが、インフレ懸念等による販促費削減の影響で受注が減少し、売上高は669百万円、前年同四半期比13.2％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「具体的には「ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ事業」においては、全国の営業拠点を活用したリアルな販売活動を行うと同時に、外部ＥＣサイトを含めたＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインというＷＥＢ経由の販売に注力しております。」
外部ＥＣサイトを含むＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインへの注力を継続している。ポップギャラリー製商品の売上高は2,531百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「ポップギャリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を図りましたが、新型コロナウイルス感染防止用品の反動減や、中小流通小売業からの受注が減少し、売上高は1,993百万円となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を継続しているが、感染防止用品の反動減及び中小流通小売業からの受注減少により、ポップギャラリー製商品の売上高は1,993百万円となった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「ポップギャラリー製商品におきましては、オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用を促進しましたが、新型コロナウイルス感染防止を目的とした、中小流通小売業の各種販促活動自粛の影響が継続していること等により、売上高は1,443百万円となりました。」
オンラインショップ（ＷＥＢ受注）の活用促進を継続したが、中小流通小売業の販促活動自粛の影響が続いていると記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、このような状況を解消するため、ポップギャラリー製商品においては“ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ”オンラインショップ（ＷＥＢ受注）による売上増、別注製品においては企画提案の強化による消費者向け販促キャンペーンの受注増、ＰＯＰＫＩＴの受注拡大を目指してまいります。」
ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインショップによる売上増を、継続企業の前提に関する状況を解消する施策として再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「特に重点項目として掲げております項目の内、消費者向け販促キャンペーン、ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインショップ（ＷＥＢ受注）、企画料・デザイン料徴求は、前期比増という実績を残こすことができました。」
ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインショップ（ＷＥＢ受注）が前期比増となった実績を明示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には「ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ事業」においては、全国の営業拠点を活用したリアルな販売活動を行うと同時に、外部ＥＣサイトを含めたＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインというＷＥＢ経由の販売に注力しております。」
オンライン販売を継続して重視し、外部ＥＣサイトを含むＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹオンラインへの注力を明記している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発や、オンラインショップの利用拡大に努めましたが、主要顧客である中小スーパーマーケットの販促費削減の影響により、前連結会計年度を下回る実績となりました。」
オンラインショップ利用拡大への取り組みを継続した一方、自社企画製品は前年度を下回り、売上高は863百万円、前年同期比8.0％減となった。 - FY2018後退有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発、オンラインショップ利用拡大に努めましたが、主要顧客である中小スーパーマーケットの販促費削減の影響により、前連結会計年度を下回る実績となりました。」
オンラインショップ利用拡大への取り組みは継続したものの、主要顧客の販促費削減の影響で自社企画製品は前年度を下回り、売上高は938百万円、前年同期比8.3％減となった。 - FY2017再掲有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発に努め、“ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ”製品の在庫を充実するとともに、オンラインショップ利用拡大に努めた結果、前連結会計年度並みの実績となりました。」
オンラインショップ利用拡大への取り組みを継続したが、実績は前連結会計年度並みと記載している。自社企画製品の売上高は1,023百万円、前年同期比0.2％増。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、eコマース（オンラインショップ）の利用による受注に努めたものの、売上高は814百万円（前年同四半期比0.1％減）となりました。」
eコマースによる受注に努める方針を再掲している。売上高は814百万円で、前年同四半期比0.1％減となった。 - FY2017-Q2後退有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品分野におきましては、eコマース（オンラインショップ）の利用による受注に努めたものの、売上高は595百万円（前年同四半期比0.3％減）となりました。」
eコマース利用による受注に努めたとする一方、売上高は595百万円で前年同四半期比0.3％減となり、前四半期の受注増実現から結果の表現が弱まっている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、eコマース（オンラインショップ）を利用した受注増を実現するなどし、売上高は300百万円（前年同四半期比2.3%増）となりました。」
eコマース経由の受注増を実現したと記載し、売上高300百万円、前年同四半期比2.3％増という実績を示している。 - FY2016前進有価証券報告書
「「自社企画製品」分野におきましては、季節・催事に合わせた企画物としてのＰＯＰの開発に努め、“ＰＯＰ ＧＡＬＬＥＲＹ”製品を充実するとともに、オンラインショップ利用拡大を実現しました。」
オンラインショップ利用拡大を実現したと明示し、前回の増加傾向から具体的な進展へ進んだ。 - FY2016-Q3初出有価証券報告書
「このような環境の中、自社企画製品は、eコマース（オンラインショップ）を利用した受注が引き続き増加傾向にあり、売上高は815百万円となりました。」
オンラインショップ経由の受注増加を販売チャネル上の進展として記載。第３四半期連結累計期間の売上高は815百万円。