繰延税金資産の取り崩しによる純損失・固定資産減少
FY2020-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020-Q3。直近の記載はFY2025。
アルファがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。13社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは繰延税金資産については、全額回収可能性がないと判断し、評価性引当額を控除したため計上しておりません。」
繰延税金資産を計上せず、全額について回収可能性がないとする判断を再確認している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループは繰延税金資産については、全額回収可能性がないと判断し、評価性引当額を控除したため計上しておりません。」
繰延税金資産を計上せず、全額について回収可能性がないとする判断を再確認している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは繰延税金資産については、全額回収可能性がないと判断し、評価性引当額を控除したため計上しておりません。」
繰延税金資産を計上せず、全額について回収可能性がないとする判断を再確認している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社における評価性引当額に重要な変動が生じております。当該変動の主なものは減損損失の増加額です。」
繰延税金資産は引き続きゼロで、評価性引当額は306,803千円から519,459千円へ増加した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社における評価性引当額に重要な変動が生じております。当該変動の主なものはたな卸資産、賞与引当金及び税務上の繰越欠損金に係る繰延税金資産の回収可能性の見直しによる増加額です。」
繰延税金資産は評価性引当額の増加により連結上ゼロとなり、当期純損失610百万円の一因となった。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「親会社株主に帰属する四半期純損失は繰延税金資産の取り崩し等により306百万円（前年同四半期は81百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
繰延税金資産の取り崩し等が引き続き四半期純損失の要因となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は306百万円となった。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「損益面では売上総利益率が改善したものの、売上高減少により売上総利益が減少し、また、販売費及び一般管理費が増加したことにより、営業損失は87百万円（前年同四半期は93百万円の営業利益）、経常損失は66百万円（前年同四半期は86百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は繰延税金資産の取り崩し等により217百万円（前年同四半期は49百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。 投資その他の資産が繰延税金資産の取り崩し等のため241百万円減少したことにより、前連結会計年度末比243百万円減少し1,661百万円となりました。」
繰延税金資産の取り崩しが、親会社株主に帰属する四半期純損失217百万円及び投資その他の資産の241百万円減少の要因として初めて記載されている。