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昭和システムエンジニアリング(4752)・目標再掲

創立50年に向けた3ヵ年計画

FY2016に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。

29記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017再掲FY2023-Q1 – FY20242016: 220162017: 120172018: 020182019: 220192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 220242025: 220252026: 52026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2025年4月からの3か年を対象とした新たな中期経営計画「+transform into Values」を推進しており、2年目にあたる次期も①戦略的人材確保、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③DXビジネス領域の維持・拡大、④社内業務基盤におけるデジタル技術の拡大の4つの基本方針に基づき、企業価値の更なる向上に努めてまいります。」

    2025年4月開始の3か年計画が2年目に入り、4つの基本方針を継続している。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2025年4月からの中期経営計画「+transform into Values」をスタートし、①戦略的人材確保、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③DXビジネス領域の維持・拡大、④社内業務基盤におけるデジタル技術の拡大の4つの基本方針に基づき、更なる企業価値の向上に努めております。」

    2025年4月開始の中期経営計画「+transform into Values」と4つの基本方針を継続している。
  3. FY2025再定義有価証券報告書

    「当社は2025年4月からの3か年を対象とした新たな中期経営計画「+transform into Values」をスタートし、①戦略的人材確保、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③DXビジネス領域の維持・拡大、④社内業務基盤におけるデジタル技術の拡大の4つの基本方針に基づき、更なる企業価値の向上に努めてまいります。」

    「+transform 2nd Stage」の最終年度を経て、2025年4月から2028年3月までの新中期経営計画「+transform into Values」へ移行し、4つの基本方針を示している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の最終年度を迎え、引き続き4つの基本方針①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向け積極的な事業活動に取り組んでまいりました。」

    中期経営計画「+transform 2nd Stage」が2年目から最終年度へ進み、4つの基本方針のもとで取り組みを継続している。
  5. FY2024再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は中期経営計画「+transform 2nd Stage」2年目として①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革の4つを基本方針として引き続き事業を推進いたしました。」

    中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として、4つの基本方針を引き続き推進したと記載している。
  6. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として引き続き4つの基本方針①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向け積極的な事業活動を行ってまいりました。」

    中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として、4つの基本方針とバイモーダルなDXカンパニー実現の方針を継続している。
  7. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として引き続き4つの基本方針①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向け積極的な事業活動を行ってまいりました。」

    中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として、4つの基本方針とバイモーダルなDXカンパニー実現の方針を継続している。
  8. FY2023再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は、持続的な成長を遂げるべく、「+transform 2nd Stage」を掲げた中期経営計画の2年目を迎えます。既存ビジネスの拡大を基盤とし、DX人材の育成及び、DX分野への参画・拡大をより一層推し進め「バイモーダルなDXカンパニーへの成長」という目標を達成すべく邁進してまいります。」

    「+transform 2nd Stage」の2年目に入り、既存ビジネスの拡大を基盤にDX人材育成とDX分野への参画・拡大を進め、バイモーダルなDXカンパニーを目指す方針を継続している。
  9. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」で提唱するバイモーダルなDXカンパニー実現に向け、既存ビジネスの維持・拡大、DXビジネスの受注推進・人材育成の強化等に取り組んでまいりました。」

    「+transform 2nd Stage」のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた既存ビジネスの維持・拡大、DX受注、人材育成を継続している。
  10. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は今期からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の4つの基本方針「①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革」を着実に遂行し、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた取組みを一層強化してまいりました。」

    「+transform 2nd Stage」と4つの基本方針を着実に遂行し、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた取り組みを一層強化したと記載している。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月から2025年3月における新たな中期経営計画「+transform 2nd Stage」を開始いたしました。4つの基本方針「①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革」のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた取り組みを進め企業価値を高めてまいります。」

    2022年4月から2025年3月までの「+transform 2nd Stage」と、その4つの基本方針を改めて記載している。
  12. FY2022再定義有価証券報告書

    「このような状況下、当社は、持続的な成長を遂げるべく、2022年度から2024年度までの新中期経営計画として「+ transform 2nd Stage」を掲げ、「バイモーダルなDXカンパニーへの成長」という目標を踏襲し、既存ビジネスの拡大を基盤として、DX分野への参画・拡大、DX人材の育成により一層注力し、更なる成長を目指してまいります。」

    前中期経営計画「+transform」から、2022年度から2024年度を対象とする「+ transform 2nd Stage」へ移行した。バイモーダルなDXカンパニーを目指す目標を踏襲しつつ、既存ビジネス拡大、DX分野への参画・拡大、DX人材育成を新計画の重点としている。
  13. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、既存ビジネスを維持・拡大しながらバイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへ成長すべく、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業、なかでもDX人材への投資やAI/クラウド基盤等の技術習得、さらに次世代の事業発展に必須な新卒社員等の積極的な採用活動などの重点施策に対する取り組みを着実に推進しております。」

    中期経営計画「+transform」の最終年度において、既存ビジネスの維持・拡大、デジタルビジネスカンパニーへの成長、DX人材投資、AI・クラウド基盤等の技術習得を継続している。
  14. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、既存ビジネスを維持・拡大しながらバイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへ成長すべく、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業、なかでもDX人材への投資やAI/クラウド基盤等の技術習得などの重点施策に対する取り組みを着実に推進してまいりました。」

    中期経営計画「+transform」が最終年度に入った状態で、既存ビジネスの維持・拡大、バイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへの成長、DX人材投資およびAI・クラウド基盤等の技術習得を継続している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業活動・重点施策(DX人材投資、AI/クラウド基盤等の技術習得)に対する取り組みを着実に推進してまいりました。」

    中期経営計画「+transform」が最終年度に入り、重点施策としてDX人材投資に加え、AI・クラウド基盤等の技術習得を掲げて推進している。
  16. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「その上で2年目を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業活動・重点施策(DX人材投資、AI等の技術研究)に対する取り組みも着実に推進しております。」

    中期経営計画「+transform」の2年目において、DX人材投資とAI等の技術研究を重点施策として継続推進している。
  17. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「その上で2年目を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた従来からのソフトウェア開発事業、すなわち“Traditional IT Business”の維持・拡大を図りつつ、デジタルビジネスカンパニーへの成長を目指し、DX人材投資、AI等の技術研究の重点施策に対する取り組みも着実に推進しております。」

    中期経営計画「+transform」の2年目において、既存事業の維持・拡大とデジタルビジネスカンパニーへの成長を目指す方針、およびDX人材投資・AI等の技術研究を継続している。
  18. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2年目を迎える中期経営計画「+transform」を推し進め、従来からのソフトウェア開発事業、すなわち“Traditional IT Business”の維持・拡大を図りつつ、デジタルビジネスカンパニーへの成長を目指し、DX人材投資、AI等の技術研究の重点施策に対する取り組みも開始いたしました。」

    中期経営計画「+transform」が2年目に入り、DX人材投資およびAI等の技術研究という重点施策を開始した。
  19. FY2020再掲有価証券報告書

    「このような中、当社は継続的な成長へ向け、新中期経営計画「+transform」を揚げてスタートいたしました。」

    新中期経営計画「+transform」を継続的な成長に向けた計画として改めて記載している。
  20. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は従来からの“Traditional IT Business”を維持・拡大し、新たな“Digital Business”商談へ提案、受注活動を実施してまいりました。」

    Traditional IT Businessの維持・拡大とDigital Business商談への提案・受注活動を継続している。
  21. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は従来からの“Traditional IT Business”を維持・拡大し、新たな“Digital Business”商談へ提案、受注活動を実施してまいりました。」

    新中期経営計画で示したTraditional IT BusinessとDigital Businessの両立に向け、既存事業の維持・拡大とDigital Business商談の提案・受注活動を継続している。
  22. FY2020-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は従来からのソフトウエア開発事業、すなわち“Traditional IT Business”の維持・拡大を図りつつ、これからの“Digital Business”への参入を推し進め、これら二つを両立させる「バイモーダルなデジタルビジネスカンパニー」を目指す新中期経営計画「+transform」を掲げてスタートしました。」

    従来の中期経営計画から、新中期経営計画「+transform」へ移行し、Traditional IT BusinessとDigital Businessを両立させる「バイモーダルなデジタルビジネスカンパニー」を目指す計画として再構成している。
  23. FY2017再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は新中期経営計画をスタートさせ」

    新中期経営計画を開始したとの説明を継続している。
  24. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「新たに中期経営計画“Growth Strategy Plan for Next50”をスタートさせ」

    創立50年に向けた3ヵ年計画に代わり、「Growth Strategy Plan for Next50」という新たな中期経営計画を開始した。
  25. FY2016初出有価証券報告書

    「当社は創立50年に向けた3ヵ年計画の最終年にあたり」

    創立50年に向けた3ヵ年計画が最終年にあることを示している。
一緒に動いた変遷

「受注拡大と安定的な稼働」は、この変遷が動いた29回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注拡大と安定的な稼働4回
  3. 2フィンテック・IoTなど新規ビジネスへの取り組み3回
  4. 3投資活動によるキャッシュ・フロー支出の縮小3回
  5. 4自己資本比率52.5%3回
  6. 5技術者の採用と戦略的な人材育成3回
  7. 61株配当15円への増額3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
昭和システムエンジニアリングの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-30の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
創立50年に向けた3ヵ年計画|昭和システムエンジニアリング(4752)の変遷 | Komori