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昭和システムエンジニアリング(4752)・施策再掲

フィンテック・IoTなど新規ビジネスへの取り組み

FY2016に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載は2026-10-30。

33記載
11年にわたる
4うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2024-Q1 – FY2024-Q22016: 120162017: 320172018: 420182019: 320192020: 420202021: 420212022: 420222023: 420232024: 020242025: 220252026: 42026
同じテーマの他社
新技術への対応・技術領域の拡大52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風54社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。30社中4社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2025年4月からの中期経営計画「+transform into Values」をスタートし、①戦略的人材確保、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③DXビジネス領域の維持・拡大、④社内業務基盤におけるデジタル技術の拡大の4つの基本方針に基づき、更なる企業価値の向上に努めております。」

    DXビジネス領域の維持・拡大を、新中期経営計画の基本方針として継続している。
  2. FY2025前進有価証券報告書

    「DXの推進及び社内デジタル基盤の強化については自社のDXを推進し、業務のデジタル化や効率化により、生産性を向上させるとともに、AI/データサイエンティスト、クラウドエンジニア等高度人材育成の強化により、DX関連のプロジェクトの受注が増加いたしました。」

    AI・データサイエンティスト、クラウドエンジニア等の高度人材育成の強化を通じ、DX関連プロジェクトの受注増加を記載している。
  3. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として引き続き4つの基本方針①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向け積極的な事業活動を行ってまいりました。」

    デジタルビジネスへの取り組みを、新中期経営計画の「DXの推進」として継続している。
  4. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の2年目として引き続き4つの基本方針①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向け積極的な事業活動を行ってまいりました。」

    DXの推進を中期経営計画の基本方針として継続し、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた事業活動を行っている。
  5. FY2023前進有価証券報告書

    「また、ビジネスイノベーション室を中心とし、育成メンバーも活用したAI関連分野への参画と拡大をさらに推し進め、顧客が求めるDXの実現に向けて、引き続き取り組んでまいります。」

    AI関連分野への参画・拡大について、ビジネスイノベーション室と育成メンバーを活用する具体的な推進体制を継続・強化している。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」で提唱するバイモーダルなDXカンパニー実現に向け、既存ビジネスの維持・拡大、DXビジネスの受注推進・人材育成の強化等に取り組んでまいりました。」

    DXビジネスについて、受注推進と人材育成の強化を既存ビジネスの維持・拡大と並行して継続している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は今期からの中期経営計画「+transform 2nd Stage」の4つの基本方針「①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革」を着実に遂行し、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた取組みを一層強化してまいりました。」

    DXの推進を「+transform 2nd Stage」の基本方針として継続し、取り組みを一層強化したと記載している。
  8. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2022年4月から2025年3月における新たな中期経営計画「+transform 2nd Stage」を開始いたしました。4つの基本方針「①DXの推進、②既存ビジネス領域の維持・拡大、③社内デジタル基盤の強化、④人材確保と働き方改革」のもと、バイモーダルなDXカンパニー実現に向けた取り組みを進め企業価値を高めてまいります。」

    デジタルビジネスへの取り組みを、新中期経営計画の基本方針「DXの推進」として継続している。
  9. FY2022前進有価証券報告書

    「ビジネスイノベーション室を中心にDXビジネスへの取り組みを進め、需要予測、自然言語処理、ビッグデータ分析などのAI関連分野へ参入致しました。」

    DXビジネスについて、需要予測、自然言語処理、ビッグデータ分析などのAI関連分野へ実際に参入したことを明示している。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、既存ビジネスを維持・拡大しながらバイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへ成長すべく、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業、なかでもDX人材への投資やAI/クラウド基盤等の技術習得、さらに次世代の事業発展に必須な新卒社員等の積極的な採用活動などの重点施策に対する取り組みを着実に推進しております。」

    デジタルビジネスカンパニーへの成長に向け、DX人材投資、AI・クラウド基盤等の技術習得を継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、既存ビジネスを維持・拡大しながらバイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへ成長すべく、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業、なかでもDX人材への投資やAI/クラウド基盤等の技術習得などの重点施策に対する取り組みを着実に推進してまいりました。」

    デジタルビジネスカンパニーへの成長に向け、DX人材への投資とAI・クラウド基盤等の技術習得を中期経営計画の重点施策として継続している。
  12. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社は社員、顧客の安全・健康を最優先としつつ、最終年度を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業活動・重点施策(DX人材投資、AI/クラウド基盤等の技術習得)に対する取り組みを着実に推進してまいりました。」

    デジタルビジネス対応の施策として、DX人材投資に加え、AI・クラウド基盤等の技術習得を具体的に掲げて推進している。
  13. FY2021引き上げ有価証券報告書

    「また、2021年度からビジネスイノベーション室配下にクラウドビジネスグループを新たに創設し、サービスの実装から提供までをワンストップで実現出来る体制の強化を図ってまいります。」

    デジタルビジネスへの取り組みに、2021年度からのクラウドビジネスグループ創設と、実装から提供までのワンストップ体制強化を追加している。
  14. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「その上で2年目を迎える中期経営計画「+transform」で掲げた事業活動・重点施策(DX人材投資、AI等の技術研究)に対する取り組みも着実に推進しております。」

    デジタルビジネスへの対応について、DX人材投資とAI等の技術研究を中期経営計画の重点施策として継続している。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社を取り巻く情報サービス産業においては、AI・IoT・クラウドサービスといったデジタルトランスフォーメーション(DX)による新たなデジタルビジネスの創造や革新の動きは継続しており」

    AI・IoT・クラウドサービスを含むDXによるデジタルビジネスの創造・革新を事業環境として認識し、デジタルビジネスへの取り組みを継続している。
  16. FY2021-Q1前進有価証券報告書

    「このような環境下、当社は2年目を迎える中期経営計画「+transform」を推し進め、従来からのソフトウェア開発事業、すなわち“Traditional IT Business”の維持・拡大を図りつつ、デジタルビジネスカンパニーへの成長を目指し、DX人材投資、AI等の技術研究の重点施策に対する取り組みも開始いたしました。」

    デジタルビジネスカンパニーへの成長に向け、DX人材投資とAI等の技術研究を重点施策として開始した。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「従来のナレッジ型ビジネスにおいて、成長分野業務の選択とリソースの集中による更なる拡大を図るとともに、AI、IoT、Roboticsをはじめとするデジタルビジネス分野への参入を推し進め、バイモーダルなデジタルビジネスカンパニーへの成長を目指します。」

    ナレッジ型ビジネスの拡大とAI・IoT・Robotics等のデジタルビジネスへの参入を両立させる方向性を継続している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は従来からの“Traditional IT Business”を維持・拡大し、新たな“Digital Business”商談へ提案、受注活動を実施してまいりました。」

    Digital Businessへの参入・拡大に向け、新たな商談への提案・受注活動を継続している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は従来からの“Traditional IT Business”を維持・拡大し、新たな“Digital Business”商談へ提案、受注活動を実施してまいりました。」

    Digital Businessへの取り組みについて、新規商談への提案・受注活動という具体的な活動を継続している。
  20. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当社を取り巻く情報サービス産業におきましては政府(内閣府)が提唱する「Society5.0」の商用化に向けた動きが加速し、IoT・AIといったテクノロジーを駆使して、新たなる価値創出が期待され、社会・企業のデジタルトランスフォーメーションの進展に拍車をかけるものとなっております。」

    Society5.0の商用化、IoT・AI、デジタルトランスフォーメーションを背景として、Digital Businessへの参入を新中期経営計画の具体的な柱に位置づけている。
  21. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は顧客ニーズに応じた受注活動を継続して実施し、経営資源の有効活用及び生産性向上に努めると共に、最新テクノロジーの活用による新たなるサービス等への取り組みに注力してまいりました。」

    最新テクノロジーを活用した新サービスへの取り組みを、顧客ニーズへの対応および生産性向上と並行して継続している。
  22. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は受注活動に際して市場動向を鑑み経営資源の計画的有効活用を図り生産性向上に努める一方、デジタルビジネス拡大に向け、市場調査及び最新テクノロジーの活用によるサービス創造等の強化実施に注力した活動を進めてまいりました。」

    デジタルビジネス拡大に向け、市場調査、最新テクノロジーの活用、サービス創造の強化を進める取り組みを継続している。
  23. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「このような状況の中、当社は受注活動に際して市場動向を鑑み経営資源の計画的有効活用を図り生産性向上に努める一方、デジタルビジネス拡大に向けた更なる取り組みとして新たなる組織を編成し、市場調査及び最新技術の活用によるサービス創造等の強化実施に注力した活動を推し進めてまいりました。」

    デジタルビジネス拡大に向けて新たな組織を編成し、市場調査や最新技術を活用したサービス創造の強化を進める具体的な取り組みを示した。
  24. FY2018前進有価証券報告書

    「ビジネスイノベーション室デジタルビジネスグループを新設し、開発要員の技術力強化を目的とした教育及び開発体制の構築と拡充をもって、デジタルビジネス領域への参入拡大を図ります。」

    デジタルビジネスグループを新設し、教育と開発体制の構築・拡充を通じて参入拡大を図る具体的な組織・施策を明示した。
  25. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社を取巻く情報サービス産業におきましては、多様化するデジタル社会に向き合うための次世代ビジネスサービス提供がますます期待されております。」

    多様化するデジタル社会に対応する次世代ビジネスサービスへの期待を、引き続き事業環境上のテーマとして記載している。
  26. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「フィンテックやIoT、ロボティクス等多様化するデジタルビジネスサービスの提供が期待される」

    フィンテック、IoT、ロボティクスを含む多様化するデジタルビジネスへの対応を、引き続き事業環境上の重要テーマとして記載している。
  27. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「一方、当社を取巻く情報サービス産業においては、市場が求める人材の確保及びフィンテックやIoT、ロボティクス、ビッグデータに代表されるデジタルビジネスの需要に対応する技術者の育成が重要な鍵となっており厳しい環境が続いております。」

    デジタルビジネスへの取り組みについて、フィンテック・IoTに加えてロボティクスやビッグデータを例示し、関連需要への対応を引き続き重視している。
  28. FY2017再定義有価証券報告書

    「顧客の情報化投資をにらみ、最新の技術動向を踏まえつつ、デジタルビジネスへの取り組みを全社挙げて推し進めてまいります。」

    従来のフィンテック・IoTという個別領域の表現から、「デジタルビジネス」全般の取り組みへ表現を変更している。
  29. FY2016初出有価証券報告書

    「顧客の情報化投資をにらみ、最新の技術動向を踏まえつつ、フィンテック、IoTなどに代表される新たなビジネスチャンスへの取り組みを全社挙げて推し進めてまいります。」

    顧客の情報化投資と最新技術動向を踏まえ、フィンテックやIoTを新たな事業機会として全社で取り組むとしている。
一緒に動いた変遷

「1株配当15円への増額」は、この変遷が動いた33回のうち9回、同じ書類で同じ向きに動きました。

987654★123456
  1. ★この変遷
  2. 11株配当15円への増額9回
  3. 2技術者の採用と戦略的な人材育成8回
  4. 3自己資本比率52.5%7回
  5. 4純資産の増加と利益剰余金の増加6回
  6. 5売上高・営業利益が計画を上回る水準で推移5回
  7. 6現金及び現金同等物の増加4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
昭和システムエンジニアリングの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-30の決算で、「再掲」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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