売上高拡大と営業・経常利益率の維持・向上
FY2017に初出。12回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-10-27。
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- 2026-10-27引き上げ決算
「通期 58,500 13.8 27,600 17.0 29,800 18.2 20,400 12.5 271.36」
2027年3月期通期について、売上高585億円、営業利益276億円、経常利益298億円、当期純利益204億円の業績予想を示し、従来予想を修正している。 - FY2026営業利益率低下・経常利益率上昇有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は45.9％（前期は46.3％）、売上高経常利益率は49.1％（前期は49.0％）と堅調に推移しており」
売上高を伸ばしながら、営業利益率は46.3％から45.9％へ低下し、経常利益率は49.0％から49.1％へ上昇した。利益率維持・向上の目標に対する指標は項目別に異なる動きを示している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「売上高は249億31百万円（前年同中間期比9.6％増）、営業利益は111億60百万円（同10.4％増）、経常利益は119億45百万円（同10.7％増）、中間純利益は82億73百万円（同8.4％増）となりました。」
売上高を伸ばしながら営業利益・経常利益も前年同期比で増加し、高収益企業として成長する目標に対する中間期の進展が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「売上高は227億38百万円（前年同中間期比16.7％増）、営業利益は101億11百万円（同23.9％増）、経常利益は107億92百万円（同21.9％増）、中間純利益は76億32百万円（同25.0％増）となりました。」
売上高を伸ばしながら営業利益・経常利益も増加しており、高収益企業として成長する目標に対する中間期の進展が示されている。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は44.7％（前期は43.6％）、売上高経常利益率は47.4％（前期は47.0％）と堅調に推移しており」
売上高営業利益率は43.6％から44.7％へ、売上高経常利益率は47.0％から47.4％へ上昇し、売上高拡大と利益率維持・向上の目標に対する実績が改善した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は43.6％（前期は47.1％）、売上高経常利益率は47.0％（前期は49.4％）と堅調に推移しており」
売上高営業利益率は47.1％から43.6％へ、売上高経常利益率は49.4％から47.0％へ低下した。売上高拡大と利益率維持・向上の目標に対する当年度実績の変化を示している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は47.1％（前期は44.2％）、売上高経常利益率は49.4％（前期は47.6％）と順調に推移しており」
売上高営業利益率は44.2％から47.1％へ、売上高経常利益率は47.6％から49.4％へ上昇し、利益率の維持・向上が進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は44.2％（前年同期は43.2％）、売上高経常利益率は47.6％（前年同期は46.7％）と順調に推移しており」
売上高は減少したものの、売上高営業利益率は43.2％から44.2％へ、売上高経常利益率は46.7％から47.6％へ上昇した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「よって売上高を伸ばしながら、営業利益率、経常利益率を維持、若しくは、高めることで高収益企業として成長し続けてまいりたいと考えております。」
売上高拡大と営業利益率・経常利益率の維持または向上による高収益企業化の目標を継続している。当年度の営業利益率は43.2％、経常利益率は46.7％で、前年から低下した。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度の売上高営業利益率は44.4％（前年同期は41.4％）、売上高経常利益率は47.6％（前年同期と横ばい）と順調に推移しており」
売上高営業利益率は41.4％から44.4％へ上昇し、売上高経常利益率は47.6％で前年同期水準を維持した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「よって売上高を伸ばしながら、営業利益率、経常利益率を維持、若しくは、高めることで高収益企業として成長し続けてまいりたいと考えております。」
売上高拡大と営業利益率・経常利益率の維持または向上による高収益企業化の目標を継続している。当年度の営業利益率は41.4％、経常利益率は47.6％だった。 - FY2017初出有価証券報告書
「よって売上高を伸ばしながら、営業利益率、経常利益率を維持、若しくは、高めることで高収益企業として成長し続けてまいりたいと考えております。」
売上高を拡大しつつ営業利益率・経常利益率を維持または向上させ、高収益企業として成長する目標を新たに明示している。