ユー・エス・エス（4732）・施策デジタル接続チャネルの利用が分化
インターネット等のチャネル拡充と全国共通サービス
FY2017に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
5記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
インターネットチャネル拡充と全国共通サービスの展開1社が書いているテーマ・逆風0社・追い風1社
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026デジタル接続チャネルの利用が分化有価証券報告書
「ＵＳＳ ＪＡＰＡＮ登録会員数 1,964 1,946 △0.9 ＣＩＳ登録会員数 35,148 36,279 3.2」
CIS登録会員数は3.2％増加した一方、USS JAPAN登録会員数は0.9％減少し、デジタル接続チャネルの利用動向は分化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「ＵＳＳ ＪＡＰＡＮ登録会員数 1,774 1,964 10.7 ＣＩＳ登録会員数 34,367 35,148 2.3」
インターネット等のチャネルについて、USS JAPAN登録会員数が10.7％増、CIS登録会員数が2.3％増となり、デジタル接続サービスの利用基盤が拡大した。 - FY2021前進有価証券報告書
「インターネット情報サービス 6,136 3.8」
インターネット情報サービスの営業収益は6,136百万円、前期比3.8％増となった。インターネットを通じたサービス利用の拡大が数値に現れている。 - FY2020前進有価証券報告書
「インターネット情報サービス（百万円）5,911 103.8」
インターネット等のチャネル拡充について、インターネット情報サービス収入が5,911百万円、前年同期比103.8％となった。 - FY2017初出有価証券報告書
「インターネットなどチャネルを拡充し、全国共通のサービスを提供します。」
インターネット等の販売・情報チャネルを拡充し、地域をまたいだ共通サービスを提供する方針を示している。