不採算事業の整理・撤退による収益性改善
FY2019に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに22社。
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、高収益化戦略の一環として進めてきた海外における不採算事業の整理および再編を完了し、収益性の改善が進みました。」
不採算事業の整理・撤退について、海外における整理および再編を完了し、収益性が改善したと記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「インド子会社にて不採算事業であったドバイ拠点(当社孫会社)の整理をはじめとした構造改革にまつわる費用の増加」
不採算事業の整理・撤退による収益性改善について、インド子会社の不採算事業であったドバイ拠点の整理という具体的な構造改革が記載された。一方、関連費用は増加している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、CAC Vision 2030実現に向けた中期経営計画の戦略推進を目指す当社と、MNSの完全子会社化によるDX推進を目指すマルハニチログループ、双方の企業価値向上に資すると判断し、HISのMNS向けニアショア事業をMNSへ事業譲渡した上で、CACが保有するMNSの全株式をMNSへ譲渡いたしました。」
シナジーを生み出しづらい状況が続いていたCACマルハニチロシステムズについて、事業の一部を移管した上で全株式を譲渡する事業分離を2023年3月31日に完了した。 - FY2022前進有価証券報告書
「事業の整理や経営効率化を行うことで営業利益の改善を図る「高収益化」については、本年度は2024年度以降の固定費削減の見通しをつけることができました。2023年度以降は、海外子会社の構造改革プロジェクトを一層推進していくことで、さらなる事業の高収益化を図ります。」
不採算事業の整理・経営効率化について、2024年度以降の固定費削減の見通しを得たとし、2023年度以降の海外子会社構造改革を明示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「不採算事業や成長性・親和性に乏しい事業の整理、固定費の見直し・削減や働き方改革によるオフィスの合理化等の経営効率化を行うことで営業利益の改善を図ります。」
不採算事業の整理・撤退という従来施策が、固定費削減、オフィス合理化、働き方改革を含む2022~2025年度の高収益化戦略として再整理された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「その後、2021年6月30日付で株式譲渡手続きが完了したため、株式会社CACクロアを連結の範囲から除外いたしました。」
不採算事業の整理・撤退による収益性改善について、CRO事業の株式譲渡と連結範囲からの除外が完了した。CRO事業自体は当四半期に事業構造改革により812百万円のセグメント利益となっている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益については、事業構造改革推進により収益性が改善した結果、82百万円(前年同期は84百万円のセグメント損失)となりました。」
CRO事業の構造改革により、前年同期のセグメント損失から82百万円の利益へ転換し、収益性改善が測定可能な結果として示された。 - FY2020-Q3受注環境に改善の兆し有価証券報告書
「前年度からの業績低迷に伴い、当セグメントでは構造改革による事業の立て直しを図っています。新型コロナウイルス感染症の拡大等による治験の症例受領数減少や中断、延期等が発生しており、取り巻く環境は厳しい状況ですが、受注環境に改善の兆しが見え始めています。当セグメントにおいては、来期以降の収益力改善に向けてコスト削減等を推進するとともに、案件獲得へ注力してまいります。」
CRO事業の構造改革・コスト削減・案件獲得方針を継続する一方、厳しい環境の中で受注環境に改善の兆しが見え始めたと記載している。 - FY2020-Q2後退有価証券報告書
「前年度からの業績低迷に伴い、当セグメントでは構造改革による事業の立て直しを図っており、収益力の回復に注力していますが、新型コロナウイルス感染症の拡大等による治験の症例受領数減少や中断、延期等が発生しており、取り巻く環境は一層厳しくなっています。当セグメントにおいては、収益悪化を最小限に抑えるよう努めてまいります。」
CRO事業の構造改革・収益力回復を継続する一方、治験の症例受領数減少、中断、延期により環境が一層厳しくなり、改革の実行余地が弱まっている。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「前年度からの業績低迷に伴い、当セグメントでは構造改革による事業の立て直しを図っており、収益力の回復に注力していますが、新型コロナウイルス感染症拡大防止への対応等により、構造改革が遅延しています。」
CRO事業の構造改革・立て直しを継続する一方、感染症拡大防止への対応等により改革が遅延していると記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「親会社株主に帰属する当期純利益については、来期以降の収益性を向上させる積極施策として、不採算事業の整理や一部保有資産の評価についての見直し等を実施した結果、31億99百万円を特別損失に計上した一方、投資有価証券売却益52億99百万円を特別利益に計上したことから、同13.7%増加の15億円となりました。」
来期以降の収益性向上を目的として、不採算事業の整理・保有資産評価の見直しを実施し、特別損失3,199百万円を計上した。