持株会社体制への移行
FY2016-Q2に初出。16回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに24社。
- FY2024前進有価証券報告書
「当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、持株会社制を導入しており、2024年12月31日現在、当社、連結子会社22社及び持分法適用関連会社４社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っております。」
2024年12月31日時点で連結子会社22社、持分法適用関連会社4社となり、持株会社がグループ成長戦略、モニタリング、専門サービス提供を担う体制を拡大している。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「なお、当社は、株式会社リヴァンプの損益を当第２四半期連結会計期間から取り込んでおります。」
リヴァンプの全株式取得後、同社および子会社を連結し、関連会社を持分法適用としたうえで、第２四半期連結会計期間から損益の取り込みを開始した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、株式会社リヴァンプの全株式を取得したため、同社及びその子会社１社を連結の範囲に含め、関連会社１社を持分法適用関連会社としております。」
株式会社リヴァンプの全株式を取得し、同社および子会社を連結範囲に含め、関連会社を持分法適用としたことで、持株会社グループの構成を拡大した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2023年12月31日現在、当社、連結子会社20社及び持分法適用関連会社３社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っております。」
2023年12月31日時点のグループは連結子会社20社、持分法適用関連会社3社となり、持株会社が成長戦略策定、各社モニタリング、専門サービス提供を担っている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間において、株式会社キュリオシティの全株式を取得したため、同社を連結の範囲に含めております。」
キュリオシティの全株式取得後、同社を連結範囲に含め、持株会社のグループ構成を拡大した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、2022年12月31日現在、当社、連結子会社19社及び持分法適用関連会社４社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っております。」
持株会社として、2022年12月31日時点の連結子会社19社・持分法適用関連会社4社について、成長戦略策定、モニタリング、専門サービス提供を担う体制を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、2021年12月31日現在、当社、連結子会社19社及び持分法適用関連会社４社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っています。」
持株会社として、2021年12月31日時点で連結子会社19社・持分法適用関連会社4社を構成し、成長戦略策定、各社モニタリング、専門サービス提供を担う体制を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、令和元年12月31日現在、当社、連結子会社19社及び持分法適用関連会社７社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っています。」
持株会社として、連結子会社19社及び持分法適用関連会社7社の成長戦略策定、経営モニタリング、専門サービス提供を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、平成30年12月31日現在、当社、連結子会社20社及び持分法適用関連会社６社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っています。」
持株会社として連結子会社20社、持分法適用関連会社６社を管理し、成長戦略の策定、経営モニタリング、専門サービス提供を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、平成29年12月31日現在、当社、連結子会社19社及び持分法適用関連会社６社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っています。」
持株会社としてグループ成長戦略の策定、各社モニタリング、専門サービス提供を継続し、平成29年末時点のグループ構成を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、株式会社ワイ・ディー・シーを連結子会社としたことを契機として、前期に導入した持株会社制のメリットを生かし、ＩＴ関連の事業子会社間の連携を強化するために、管理体制を見直したことから、従来の「ＩＴコンサルティング事業」と「パッケージ＆サービス事業」を１つのセグメントに集約し、セグメント名称を「ＩＴコンサルティング＆サービス事業」に変更しております。」
持株会社制のメリットを生かし、IT関連子会社間の連携強化を目的とした管理体制の見直しとセグメント集約を改めて記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、株式会社ワイ・ディ・シーを連結子会社としたことを契機として、前期に導入した持株会社制のメリットを生かし、ＩＴ関連の事業子会社間の連携を強化するために、管理体制を見直したことから、従来の「ＩＴコンサルティング事業」と「パッケージ＆サービス事業」を１つのセグメントに集約し、セグメント名称を「ＩＴコンサルティング＆サービス事業」に変更しております。」
持株会社制のメリットを生かし、IT関連子会社間の連携強化に向けた管理体制見直しとセグメント集約を改めて説明している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、株式会社ワイ・ディー・シーを連結子会社としたことを契機として、前期に導入した持株会社制のメリットを生かし、ＩＴ関連の事業子会社間の連携を強化するために、管理体制を見直したことから、従来の「ＩＴコンサルティング事業」と「パッケージ＆サービス事業」を１つのセグメントに集約し、セグメント名称を「ＩＴコンサルティング＆サービス事業」に変更しております。」
持株会社制のメリットを活用し、IT関連子会社間の連携強化を目的に管理体制を見直し、従来の２事業を１セグメントへ集約した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、持株会社制を導入しており、平成28年12月31日現在、当社、連結子会社16社及び持分法適用関連会社５社で構成されております。当社は、持株会社として、グループ成長戦略の策定、グループ各社の経営のモニタリング及びグループ各社に専門サービスの提供を行っています。」
持株会社としてグループ成長戦略の策定、各社のモニタリング、専門サービス提供を担う体制が年度末時点で定着している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、平成28年４月１日付で当社のＩＴコンサルティング事業を新たに設立したフューチャーアーキテクト株式会社に承継させる会社分割を行い、持株会社制に移行するとともに、同日付で当社の商号を「フューチャー株式会社」に変更しました。これにより当第２四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分及び測定方法の変更をしております。」
平成28年４月１日の持株会社制移行を改めて記載し、移行に伴う報告セグメントの区分・測定方法の変更も説明している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「当社は、平成28年４月１日付で当社のＩＴコンサルティング事業を新たに設立したフューチャーアーキテクト株式会社に承継させる会社分割を行い、持株会社制に移行するとともに、同日付で当社の商号を「フューチャー株式会社」に変更しました。」
平成28年４月１日にITコンサルティング事業を子会社へ承継し、持株会社制へ移行した。グループ経営、資源配分、事業再編、技術・新規事業、人材、ガバナンスを強化する枠組みとして説明している。