新たな経営基盤の構築と各事業の成長戦略
FY2016に初出。35回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「４月１日付けで当社の連結子会社４社間において、将来における新規ＩＰの創出を含めた総合エンターテインメント企業としてさらなる成長と発展を遂げるために、資源の最適化と運営機能の集約・整理を図ることで経営効率を高め、一層の競争力の強化を図ることを目的として吸収分割・吸収合併を伴う組織再編を実施いたしており、当中間連結会計期間においては、広告代理店事業の一部の売上面で効果が表れてきております。」
総合エンターテインメント企業としての成長戦略について、4月1日付の4社間の吸収分割・吸収合併を伴う組織再編を実施し、広告代理店事業の一部で売上面の効果が表れた。 - 2026-05-14前進決算
「４月１日付けで当社の連結子会社４社間において、将来における新規ＩＰの創出を含めた総合エンターテインメント企業として更なる成長と発展を遂げるために、資源の最適化と運営機能の集約・整理を図ることで経営効率を高め、一層の競争力の強化を図ることを目的として吸収分割・吸収合併を伴う組織再編を実施いたしております」
新規IP創出を含む総合エンターテインメント企業としての成長に向け、連結子会社4社間の吸収分割・吸収合併を伴う組織再編を4月1日付で実施した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当社グループでは、積極的なＭ＆Ａの実施により現在の総合エンターテインメント系企業グループとして成長してまいりましたが、今後を見据えた課題といたしましては、“新たなＩＰコンテンツの創出”“キャッシュポジションの有効活用”“不採算事業の整理による収益体質の強化”などを掲げており、それぞれへの注力により、持続的な事業領域及び規模の拡大を図ってまいります。」
従来のM&Aを通じた事業領域拡大に加え、新たなIP創出、キャッシュポジションの活用、不採算事業の整理による収益体質強化を今後の課題として明示し、成長戦略の重点を整理している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、このような事業環境下、５月１日に東京六本木にて「Ｅｍｐｉｒｅ Ｓｔｅａｋ Ｈｏｕｓｅ Ｒｏｐｐｏｎｇｉ」を運営する株式会社Ｒｅｄ Ｌｉｓｔ（以下「ＲＬ」という。）の株式を取得し子会社化しております。さらに、玉木宏氏や高岡早紀氏らが所属する芸能プロダクション事業を営む株式会社アオイコーポレーションの株式を取得することで８月１日より子会社化しており、さらなる事業体制の強化を図っております。」
既存の総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店、物流を軸とする事業体制に、Red Listによる飲食事業とアオイコーポレーションによる芸能プロダクション事業を加え、事業ポートフォリオを拡大した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後を見据えた課題といたしましては、“新たな独自ＩＰコンテンツの創出”“グローバル基準の映像コンテンツの創出”“広告分野における新規販路開拓・デジタル領域の拡充”などを掲げており、それぞれへの注力により、持続的な事業領域及び規模の拡大を図ってまいります。」
独自IP、グローバル映像、広告の新規販路・デジタル領域を重点課題とする成長戦略を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「今後を見据えた課題といたしましては、“新たな独自ＩＰコンテンツの創出”“グローバル基準の映像コンテンツの創出”“広告分野における新規販路開拓・デジタル領域の拡充”などを掲げており、それぞれへの注力により、持続的な事業領域及び規模の拡大を図ってまいります。」
総合エンターテインメント系企業グループとしての成長戦略を、独自IP、グローバル映像、広告の新規販路・デジタル領域という重点課題に整理している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「直近の足許におきましては、10月17日付けで、当社及び株式会社トレードワークス並びに株式会社BEAMINGの３社間で、総合エンターテインメント事業における新たなファン組成に向けた「ファンダム」企画の検証と立ち上げに向けた業務提携契約を締結いたしました。また、同日付けで大規模なオーディション企画の開催と運営を専門的に実施する会社として、新たにｂｉｊｏｕｘ株式会社を設立し、新たな事業の創出に向けて鋭意準備を進めております。」
既存の総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店事業の拡大に加え、ファンダム企画の検証・立ち上げと、オーディション企画専門会社の設立という新たな事業創出へ具体的に進展した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「総合エンターテインメント事業では、既存アーティストによる大型の周年イベントの開催やライブ・ツアーのほか、ドラマやアニメ等とのタイアップを複数実現したことに加え、その他のタレントにつきましても、ドラマや各種番組への出演等、積極的な活動を展開いたしました。」
総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店の各事業で活動・案件を積み上げ、既存事業の成長と収益基盤強化を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループにおきましても積極的かつ精力的な活動が可能であり、当社グループの業績にプラスに働くものと見込んでおります。」
事業環境の改善を前提に、総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店の各事業でイベント、レギュラー番組化、デジタル広告事業の取り込みなどの具体的な成長展開が進んだ。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「2022年１月11日付けで経営統合した株式会社ＵＮＩＴＥＤ ＰＲＯＤＵＣＴＩＯＮＳ（以下「ＵＰ」という。）による収益構造の強化のほか、映像制作において内製していた撮影機材の貸出やポストプロダクションの事業化を目的として株式会社ＴｅｃｈＣａｒｒｙ（以下「ＴＣ」という。）が事業を開始しております。また、2022年７月31日付けでインターネット広告事業及びインターネットメディア事業に関する権利義務の一部を取得し、８月より事業を開始（業績の取り込みは７月１日以降）しており、更なる事業基盤の強化を図れるものと考えております。」
経営統合後のTechCarryによる新規事業開始と、インターネット広告・メディア事業の取得・開始という具体的な展開により、事業基盤強化を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「映像制作事業につきましては、既存の番組制作の進捗に加え、ドラマ制作や参画した映画製作案件の公開、海外を含めた動画配信プラットフォーム向けの映像制作を行ったほか、広告代理店事業につきましても、前述したＭ＆Ａを含めた積極的な展開を図っており、各種案件を着実に積み上げることで売上強化に努めております。」
総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店の各事業を拡大し、案件の積み上げを通じて収益基盤を強化する方向性を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「今後も新たな収益機会の創出や収益強化を目的とした組織再編を積極的に行ってまいります。」
総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店の各事業を中心に、子会社の統合・分社化や新規事業化を進め、収益体質強化を組織再編と結び付ける段階に進んだ。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、当第３四半期連結累計期間におきましても、将来の収益体質向上を見据えた積極的な取り組みを行いました。」
将来の収益体質向上を見据えた積極的な取り組みを、引き続きグループ全体の経営方針として記載している。具体的な活動は各事業で展開されている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当第２四半期連結累計期間におきましても、将来の収益体質向上を見据えた積極的な取り組みを行いました。」
将来の収益体質向上を見据えた積極的な取り組みを、引き続きグループ全体の経営方針として掲げている。各事業の具体的な展開は個別スレッドで記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「2021年１月31日には、株式会社ａｌｌｆｕｚ（以下「ＡＦ」という。）がフォーサイドメディア株式会社から、アーティストのミュージックビデオ（以下「ＭＶ」という。）やライブＤＶＤなどの制作を行う映像制作事業を譲り受け、引き続き積極的な事業規模の拡大に向けた取り組みを行っております。」
各事業の成長と将来の収益体質向上を掲げる中、AFが映像制作事業を譲り受け、事業規模の拡大を具体化した。 - FY2020前進有価証券報告書
「様々なＭ＆Ａによる事業部門の拡大及び、将来の収益体質向上を見据えた子会社の統廃合に加え、積極的なエクイティファイナンスによる財務体質の強化などによる企業価値の向上に努めてまいりました。」
M&A、子会社統廃合、ノース・リバーの取り込み、エクイティファイナンスを組み合わせ、総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店を中核とする事業ポートフォリオを実際に形成した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このように、積極的な組織再編の取り組みを行ったことで、名実ともに総合エンターテインメント事業を中心とした企業集団となりました。」
ノース・リバーの連結子会社化とキーノートの連結範囲外化を経て、総合エンターテインメント事業を中心とする企業集団への再編が具体的に完了した。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「しかし、当社グループ全体がエンターテインメントを中心とした組織体制の構築に向けた展開を図る一方で、当社グループにおいてキーノートが担ってまいりました、不動産事業及び商業施設建築事業との有効な連携やシナジー効果は従来に比して低下していたことは否めず、現状の組織体制においては、キーノートが有するノウハウや強みを活かしきれない点を憂慮してまいりました。」
従来の不動産・商業施設建築事業を含む多角化から、エンターテインメントを中心とする組織体制へ軸足を移し、キーノートの譲渡によって事業ポートフォリオを再構成する方向が示された。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような中、当第１四半期連結累計期間におきましても、将来の収益体質向上を見据えた積極的な取り組みを行いました。総合エンターテインメント事業では１月に、株式会社角川春樹事務所との合弁会社「株式会社ホールワールドメディア（出資比率49％）」を設立し、早期収益化に向けた取り組みを開始したほか、所属アーティスト・タレントの更なる拡充策として、音楽業界で本年度注目度№１と推されている男性５人組バンド「Ｎｏｖｅｌｂｒｉｇｈｔ（ノーベルブライト）」やフリーアナウンサーの所属を発表するなど積極的な展開を図りました。」
将来の収益体質向上という従来の成長戦略について、角川春樹事務所との合弁会社設立、所属アーティスト・タレントの拡充など具体的な展開が進んだ。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「このような中、株式会社ａｌｌｆｕｚ（以下「ＡＦ」という。）と株式会社ＫｅｙＳｔｕｄｉｏとの間において、７月１日付けをもってＡＦを存続会社とする吸収合併を行ったほか、フーリンラージ株式会社（以下「フーリンラージ」という。）と株式会社ＫｅｙＰｒｏｄｕｃｔｉｏｎとの間において、８月１日付けをもってフーリンラージを存続会社とする吸収合併を行っております。」
グループ各社の吸収合併、商号変更、映像制作事業の譲受により、総合エンターテインメント、映像制作、広告代理店などを組み合わせた事業基盤の再編・強化が具体的に進んだ。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような中、総合エンターテインメント事業におきましては、2019年３月にグループインしたアイドルグループＳＫＥ48の活動を本格的に始動したほか、株式会社ＦＡ Ｐｒｏｊｅｃｔが企画・開発を行う、カラーコンタクトレンズの販売を開始いたしました。また、業務提携先であった株式会社ａｌｌｆｕｚを株式交換により、フーリンラージ株式会社を株式取得によって、４月１日より両社を連結子会社化し、新たに広告代理店事業と映像制作事業を立ち上げております。」
SKE48の本格始動、カラーコンタクトレンズ販売、allfuzとフーリンラージの連結子会社化、新たな広告代理店・映像制作事業の立ち上げにより、事業ポートフォリオの具体的な拡大が進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「次期は、各社の収益体制を強化しつつ、グループ８社において最大限シナジー効果を高められるよう体制構築を行い、新たなＩＰコンテンツなどを創出していくことで、引き続き当社グループの収益拡大および企業価値の向上に努めてまいります。」
劇場、テレビ番組制作、SKE48、カラーコンタクト、allfuz、フーリンラージなどを含むグループ8社体制を前提に、各社の収益体制強化とシナジー創出、新たなIPコンテンツ創出へ戦略を具体化している。 - FY2018-Q4前進有価証券報告書
「このような中、総合エンターテインメント事業におきましては、ライブ・エンターテインメント部門におきまして、新宿アルタ店の７階で運営するライブ・イベントスペース「ＫｅｙＳｔｕｄｉｏ」の運営・公演興行が好調に推移いたしました。」
新たな経営基盤の構築と事業の柱の拡大について、KeyStudioの運営継続、テレビ番組制作、FA Projectの新規事業、SKE48事業の譲受準備など、具体的な展開が進んでいる。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような中、総合エンターテインメント事業におきましては、「ライブ・エンターテインメント部門」及び「テレビ番組制作部門」を新たに立ち上げ、それぞれの運営会社として、株式会社ＫｅｙＳｔｕｄｉｏ（以下、「ＫＳ」という。）と株式会社ＫｅｙＰｒｏｄｕｃｔｉｏｎ（以下、「ＫＰ」という。）を設立し、事業を開始いたしました。」
ライブ・エンターテインメント部門とテレビ番組制作部門を新たな事業の柱とする方向性を継続し、両運営会社による事業開始を確認している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような中、総合エンターテインメント事業におきましては、「ライブ・エンターテインメント部門」及び「テレビ番組制作部門」を新たに立ち上げ、それぞれの運営会社として、株式会社ＫｅｙＳｔｕｄｉｏ（以下、「ＫＳ」という。）と株式会社ＫｅｙＰｒｏｄｕｃｔｉｏｎ（以下、「ＫＰ」という。）を設立いたしました。」
新たな事業の柱として掲げていたライブ・エンターテインメント部門とテレビ番組制作部門について、運営会社の設立まで進展した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「連結子会社であったアドアーズ株式会社のグループアウトに伴い、当社グループとしてアミューズメント施設運営の領域からは退きますが、エンターテインメント事業の運営で培ったノウハウやリレーションを活かし、新たに開始するライブ・エンターテインメント部門やテレビ番組制作部門における事業基盤の強化に加え、既存事業である不動産事業及び商業施設建築事業のさらなる収益の拡大のほか、積極的なＭ＆Ａの実施による機動的な事業再編や経営資源の最適配分により、引き続き当社グループの収益拡大及び企業価値の向上に努めてまいります。」
アミューズメント施設運営から退出し、ライブ・エンターテインメントとテレビ番組制作を新たな中核領域として、不動産・商業施設建築およびM&Aを組み合わせる戦略へ明確に転換している。 - FY2017-Q4再定義有価証券報告書
「当社グループとしまして、持株会社として機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図ることでさらなる企業成長が望めるなど、新たな事業の柱の構築に向けた展開を積極的に図っていくという会社の方向性」
従来の新規事業創出・総合エンターテインメント事業拡大に加え、持株会社としての事業再編・経営資源の最適配分と新たな事業の柱の構築を前面に出している。アドアーズ全株式の譲渡契約締結もこの方向性の具体策として記載された。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおける主な既存事業において、それぞれの役割と責任を明確にすることによる事業基盤の強化に加え、積極的なＭ＆Ａの実施による機動的な事業再編やグループ全体の経営資源の最適配分を図り、企業価値の向上に努めてまいります。」
既存事業の役割・責任の明確化、積極的なM&A、事業再編、経営資源の最適配分による企業価値向上を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「平成27年より、新規事業の創出や総合エンターテインメント事業の業容拡大を当社グループの経営課題と掲げ、更なる企業成長を目指してまいりました。」
新規事業の創出と総合エンターテインメント事業の拡大を、引き続き企業成長に向けた経営課題として位置付けている。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「このような市場環境の中、当社は総合エンターテインメント事業の業容拡大と新規事業の創出を経営戦略の軸としておりますが、当第３四半期におきましては、平成28年12月14日にインバウンド需要の取り込みに向けた集客施策の一環として当社初となる外貨両替所「ADORES EXCHANGE Akihabara」を開設したほか、同16日には、ＶＲ市場に新たなエンターテインメントの場として、ＶＲアトラクション常設型のＶＲエンターテインメント施設「VR PARK TOKYO」を開設し、新規顧客層の獲得を図り、売上強化に努めました。」
経営戦略の軸として掲げる総合エンターテインメント事業の拡大と新規事業創出について、外貨両替所とVR常設施設を実際に開設した。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「このような市場環境の中、総合エンターテインメント事業の業容の拡大を目的として、平成28年８月26日付け「グリー株式会社との業務提携に関するお知らせ」のとおり、グリー株式会社（以下「グリー」といいます。）とＶＲ関連技術を活用したアミューズメント施設向け遊戯機器及び付帯するソフトウェアの開発などに関する業務提携を開始しており、ＶＲ専門アミューズメント施設の開設に向け、準備を進めております。」
総合エンターテインメント事業の拡大に向け、グリーとの業務提携開始とVR専門施設の開設準備という具体的な進展を記載している。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「このような中、当社グループにおきましては、新たな事業の構築と主力事業である総合エンターテインメント事業の業容拡大を掲げており」
新規事業の構築と主力の総合エンターテインメント事業の拡大を、引き続きグループの掲げる方向として記載している。 - FY2016.有価証券報告書
「当社グループの新たな経営基盤の構築を最重要課題と掲げ、経営を行ってまいりましたが、次期におきましては、依然として収益面では厳しい状況が想定されますが、各事業における成長戦略を掲げ、事業基盤の強化に努めてまいります。」
総合エンターテインメント、不動産、商業施設建築に加え、店舗サブリース事業も主要な事業基盤として強化するとしている。