読む価値
47定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
4.2
売上収益の前年同四半期比（%）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2026年1月1日〜2026年3月31日連結IFRS売上高8,327百万円前年比 +4.2%進捗 23.1%
営業利益515百万円前年比 +5.8%進捗 32.2%
経常利益396百万円前年比 +10.0%
純利益（親会社株主帰属）317百万円前年比 +7.0%進捗 31.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益16円87銭
期末の財政状態
総資産52,813百万円
うち純資産 22,862 百万円自己資本比率 43.0%前期末比 +1.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+716,918
投資-225,966
財務-743,264
純増減-252,312
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,844,620千円
セグメント別売上高
総合エンターテインメント事業3,32142.8%
映像制作事業1,85023.8%
広告代理店事業1,23916.0%
物流事業1,34917.4%
セグメント別利益
総合エンターテインメント事業461
映像制作事業78
広告代理店事業-75
物流事業117
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高36,000百万円（前年比 +1.0%）
営業利益1,600百万円（前年比 +1.7%）
経常利益非開示
純利益1,000百万円（前年比 +16.6%）
年間配当予想10円 → 11円（+10.0%）
業績の増減要因
映像制作事業は海外案件の進捗や配給事業の開始により増収増益。広告代理店事業はクライアントの広告出稿ボリューム縮小と利益率悪化、物流事業は前期の債務保証戻入益75百万円の反動により減益。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規・除外とも該当なし（連結範囲の重要な変更：無）
重要な後発事象該当事項はありません
減価償却費626,946千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数18,967,410
期末自己株式数148,834
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | IFRS |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2026年1月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 8,327百万円（前年比 +4.2%） |
| 営業利益 | 515百万円（前年比 +5.8%） |
| 経常利益 | 396百万円（前年比 +10.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 317百万円（前年比 +7.0%） |
| １株当たり当期純利益 | 16円87銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 43 / 前期末 41.2 |
| 総資産 | 52,813百万円 |
| 純資産 | 22,862百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 716,918千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -225,966千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -743,264千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,844,620千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 36,000百万円（前年比 +1.0%） / 営業利益 1,600百万円（前年比 +1.7%） / 経常利益 非開示 / 純利益 1,000百万円（前年比 +16.6%） |
| 年間配当予想 | 10円 → 11円（+10.0%） |
| セグメント別売上高 | セグメント 総合エンターテインメント事業 / 売上高 3,321百万円 / yoy_pct -5.1、セグメント 映像制作事業 / 売上高 1,850百万円 / yoy_pct 31.3、セグメント 広告代理店事業 / 売上高 1,239百万円 / yoy_pct -3、セグメント 物流事業 / 売上高 1,349百万円 / yoy_pct 4.9 |
| セグメント別利益 | セグメント 総合エンターテインメント事業 / セグメント利益 461百万円 / yoy_pct -2.7、セグメント 映像制作事業 / セグメント利益 78百万円 / yoy_pct 176.9、セグメント 広告代理店事業 / セグメント利益 -75百万円 / yoy_pct 前年同期はセグメント損失28百万円（増減率の記載なし）、セグメント 物流事業 / セグメント利益 117百万円 / yoy_pct -33.8 |
| 減価償却費 | 626,946千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規・除外とも該当なし（連結範囲の重要な変更：無） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 18,967,410 |
| 期末自己株式数 | 148,834 |
| 業績の増減要因 | 映像制作事業は海外案件の進捗や配給事業の開始により増収増益。広告代理店事業はクライアントの広告出稿ボリューム縮小と利益率悪化、物流事業は前期の債務保証戻入益75百万円の反動により減益。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。映像制作事業では海外案件の進捗や配給事業の開始により増収増益となった。総合エンターテインメント事業は減収減益、広告代理店事業はクライアントの広告出稿ボリューム縮小と利益率悪化、物流事業は前期に計上した債務保証戻入益75百万円の反動により減益となった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。